株式会社ジュウナナワーク（大阪市・鶴見区、田口 健吾 代表取締役）は、学習塾の口コミサイト「ジュクサガス」に続く新たな教育支援サービスとして、「塾選びドットコム」（https://xn--z9j781jkh1b.com/）を2025年1月に正式リリースした。
「塾選びドットコム」は、塾選びや通塾に関するあらゆる疑問や悩みを投稿し、3つの視点（教育のプロ／保護者／法的安心）からのアドバイスと、現役の塾・予備校講師など専門家（有識者）の見解をまとめて得られるQ&A形式の情報プラットフォーム。

「塾選びドットコム」の特長
1つの悩みに対して、多角的な回答を掲載
すべてのお悩みに対して各分野の視点からアドバイスを提供
投稿された1つの質問・悩みについて、「教育のプロの視点」「保護者の視点」「法的安心の視点」の3方向からアドバイスを掲載している。さらに、現役の塾・予備校講師や家庭教師などの有識者が投稿する専門的な見解が加わることで、より具体的で説得力のある解決策や参考意見を得ることができる。

多彩なお悩みカテゴリーに対応
細分化することで知りたい悩みがすぐに見つかる
塾選び、授業内容、講師、費用、成績アップ、通塾開始時期、塾の変更・退塾、学校との両立、子どものやる気、通塾の負担、友人関係、塾の環境、オンライン学習、契約・解約、親の関わり方、受験対策、安全対策、特別なサポート など、多岐にわたる分野の疑問・悩みに応じたQ&Aが用意されている。

投稿は匿名・無料でOK
気軽に悩みを投稿できるよう、登録不要・無料（※）での利用も可能に。相談内容に応じて複数の回答や見解が寄せられるため、初めて塾や予備校を探すご家庭はもちろん、通塾中の不安を抱えている保護者さまにも有用なサービス。（※有識者としての投稿・登録は有料会員制）

1. 塾選び・通塾に関するお悩み投稿のご案内

お悩み投稿は完全無料で利用できる
「塾選びドットコム」では、どなたでも塾選びや通塾に関する悩みを無料で投稿できる。投稿した悩みには、教育のプロ／保護者／法的安心の視点からのアドバイスや、現役講師などの有識者による独自の見解が寄せられる。

2. 有識者登録のご案内（リリース記念特別価格あり）

「塾選びドットコム」は、現役の塾・予備校講師、家庭教師、教育関係者など、教育に関わる有識者の方々の登録を募集している。
　登録すると、有識者としてサイト上に「写真／お名前／所属先／プロフィール／公式ホームページのリンクボタン」が掲載され、保護者や生徒の悩みに対する専門的な見解や回答を投稿することが可能になる。
　教育に関するご自身の経験や知見を広く発信し、保護者や生徒との信頼関係を築く貴重な場となる。
◇年間登録料
通常：50,000円（税別／年）
→リリース記念特別価格：25,000円（税別／年）
2025年1月31日までに「有識者 有料新規登録フォーム」からお申し込みいただいた方のみ対象
半額は2年目以降も継続する
有識者 有料新規登録フォーム

3. 他業界でのパッケージ販売もスタート

汎用性を重視したサイト構造で設計しています
「塾選びドットコム」の仕組みは、塾業界のみならず多様な業界で利用可能な“お悩みQ&Aプラットフォーム”としてパッケージ化しています。サイト構成や機能をそのまま活用し、以下のような分野でのお悩み相談サイトを展開できる。
保険相談：保険商品の選び方や費用対効果、契約に伴う注意点など
ペットケア：動物病院選び、ペットフードやケア用品、しつけの悩み
リフォーム・リノベーション：業者選び、施工内容の確認、費用トラブル防止
シニアライフ：高齢者向けサービスや施設の選び方、日常の悩み解消
その他：業界特有の悩みに特化したQ&Aサイトとして、幅広く応用可能
個人のアフィリエイトサイトとしても活用可能。

　株式会社 学研ホールディングス（東京・品川、宮原 博昭 代表取締役社長）のグループ会社、株式会社 学研エル・スタッフィング（東京・高田馬場、伊藤 弘雅 代表取締役社長）が運営する「学研の家庭教師」は、1月8日（水）より、ニチガク（株式会社日本学力振興会）閉鎖により、影響を受けた生徒・講師の方々に対して救済支援を提供する。
https://www.kame.co.jp/

　大学受験予備校「ニチガク」（株式会社日本学力振興会）の突然の事業停止および自己破産申請の報道を受け、学研の家庭教師では、影響を受けた生徒および講師に対し、救済支援を行う。
　ニチガクに通っていた生徒が、受験直前の不安を抱える中、私たち「学研の家庭教師」は、教育機会の継続を最優先に考え、無料の相談窓口を設置の上、状況に応じた救済支援の提案を行っていく。
　また、ニチガクで指導にあたられていた講師の方々に対しても、新たな活躍の場を提供できるよう支援を行っていく。

【救済支援の内容について】

学研の家庭教師では、無料相談の上、以下の支援策を中心に限られたリソースの中で一人でも多くの生徒・講師の方々に支援を届けたいと考えている。
①　高校1・2年生の方への支援
3月末まで最大8回分（960分）の無償指導を提供。
※ニチガクへの申込書・契約書などの確認を行う。
②　高校3年生・既卒生の方への支援
受験日まで最大4回分（360分）の無償指導を提供。
※ニチガクへの申込書・契約書などの確認を行う。
③　生徒様に対するその他支援
オンライン自習室の開放など、その他支援策も検討している。
決まり次第、随時リリースする。
④　講師・スタッフへの支援
教育系の仕事の紹介を行う。正社員、派遣、アルバイト、業務委託、さまざまな働き方を提案する。

【利用方法について】

無料相談窓口を設置。支援を希望の方は専門スタッフがご状況を確認の上、最適な学習プランの提案を行う。
・手順
以下のフォーム、または下記電話番号へ。

https://www.kame.co.jp/entry/

電話番号：0120-351056営業時間：月曜～土曜（9時～21時）

　英進館ホールディングス株式会社（福岡市・中央区、筒井 俊英 代表取締役社長）は、2024年12月に行われた全体会議にて「個別指導部門の大幅拡大と大規模展開」を発表した。これは昨今の少子化や顧客ニーズの多様化に対応するためのものだが、英進館グループ全体として取り組むものとしている。

■「英進個別」という新ブランドで大規模展開。
「最新テクノロジー×個別指導サービス」を旗印に、英進館グループ内で行われてきた個別指導サービスを一新し、さらに新規店舗展開のスピードを上げ、英進館で蓄積されてきた合格ノウハウとICTをはじめとする最新テクノロジーが融合することで、顧客満足度の更なる向上を目指す。
［英進個別］https://www.eishinkan.net/eishin-kobetsu/
　また、「こどもの心の見える化」を具現化する「MeYELL(ミエール)診断システム」を自社開発し、2025年4月よりサービス提供を開始する。

★MeYELL診断システム
こどもに100問の設問に回答してもらい、「3Dグラフ」で、その子の心の状態などを可視化するシステム。また膨大な「合格者データ」と比較することでこどもの課題抽出を行う。

■2025年～2027年にかけ3年で50校を新規開校。
　事業計画では2025年に10校、2026年に20校、2027年に20校を開設する計画となっており、年間売上30億円の増額を目標としている。また、この計画に伴い積極的な「M&Aおよび事業譲渡」も進めていく予定としている。九州全域において「事業承継やコロナ融資に伴う経営悪化などの問題を抱えている事業会社」を対象とし、各地方銀行をはじめ事業譲渡を推進している協力会社と連携を図っていく。

■100名近い新規採用を進める。
　上記、事業計画に基づき新規採用を大規模に進めていく。学習塾経験者はもとより、ICTを取り入れた新手法によるサポート体制により、まったく業界の経験がない人材も積極的に採用していく方針だ。
［社員募集］https://www.eishinkan.net/eishin-kobetsu/employee.html

■九大前に大規模講師センターを開設。
　学研都市にある九州大学前に、ICT個別指導の中核をなす「英進個別 講師センター ICT教育Labo」を2025年3月に開設する。このセンターでは数百名の九州大学の学生を講師として採用し、九州全域の個別指導教室へオンライン授業を提供することとしている。
［九大前講師センター］https://www.eishinkan.net/eishin-kobetsu/center.html

　株式会社学書（愛知・名古屋市、田村 茂彦 代表取締役）は、民間教育業界（学習塾・学童・私立学校等）に向けて”授業プリント” や ”テスト対策” として中学生向けプリントが出力できる、【Print Plus＋／プリントプラス】をリリースする（2025/春～リリース予定）。

　プリントプラスは教材NEW BASICから単元選択で作成ができ、教科書から必要範囲のページを指定をして作成もできる。また「授業用プリント」「定期テスト対策プリント」も作成できる。ただし「定期テスト対策プリント」はプレミアムID機能のみとなっている。
　出力は画面の指示に従って進めるだけでオリジナルプリントが完成する。

　株式会社類設計室（大阪市・淀川区、阿部 紘 社長）教育事業部「類塾」は2025年に設立50周年を迎える。50周年を機に、2025年3月24日（月）よりブランド名称を「類塾」から「類塾プラス」に変更する。あわせて、ロゴの刷新および、ブランドステートメントを制定する。

　類塾は、1972年に株式会社類設計室を創業し、1975年に教育事業部「類塾」を設立した。これまで半世紀にわたり、大阪北摂を中心に、北野・茨木・豊中高校などを目指す「学力も人間力も育てる進学塾」として、15万人以上を送り出し、進学や受験に終わらない生涯学び続ける力を、問い続けてきた。（2016年、学習塾の中ではいち早く、社会や物事を深く考え議論する「探求講座」を開講し、翌年以降も、遊びを取り入れた年少世代向けカリキュラム「遊学舎」、大自然の中でたくましく育つ「自然学舎」、本物のプロの仕事に触れる「しごと学舎」を立ち上げている。）2022年廃止
　2025年の「新学習指導要領に対応した大学入学共通テスト（新課程入試）」、2026年の「私立高校の授業料完全無償化（大阪府）」など、激動の教育業界に先駆けて、類塾は「学力の上昇と志望校合格に真摯に向き合い、その実現に向けた惜しみないサポートを提供する」をミッションに、第一志望校の合格だけでなく、人生における目標の発見と成長に繋がるような機会をプラス（＋）して提供したいという思いから、ブランド名称を「類塾プラス」に変更する。

　atama plus株式会社（東京・文京区、稲田 大輔 代表取締役CEO）は、AI教材「atama＋（アタマプラス）」が日本大学経済学部の入学前教育にて活用されることを発表した。対象は、「総合型選抜・学校推薦型選抜・校友枠選抜」の25年度入学生。学部が指定する国語・英語の単元を学習することで、入学後の学びに必要となる読解力と英語力の向上をめざす。

　日本大学経済学部は、日本大学の基本理念である「自主創造」の精神にもとづき、経済学・経営学・会計学の修得を通じて、経済的諸現象に関する幅広い知識と教養を身に付け、広く国際社会で活躍できる人材の育成を目指している。入学前教育についてはこれまでも大学および社会で必要とされる国語力、英語力の強化をめざして経済関連書籍の読書感想文提出や英語オンライン教材の受講といった取り組みをしていた。しかし、対象人数が多いことからすべての入学生が満足できる課題を設定し、評価結果を適切にフィードバックすることは困難だった。また、新しい学習指導要領に基づく教材の更新も課題だった。一人ひとりの理解度に合わせて個別最適なカリキュラムを作成するAI教材「atama＋」を活用することで、飽きずに学習を継続し個々に応じた能力向上につなげられると考え、25年度より導入することとなった。
　対象となる経済学部の総合型選抜・学校推薦型選抜・校友枠選抜の25年度入学生は、約3ヶ月にわたって学部が指定した国語・英語の単元をatama＋で自立的に学習する。理解度に応じてレコメンドされる講義動画や演習問題などに取り組むことで、学部の学びに必要な読解力、英語力の向上を目指す。