吉田沙保里さんが受験生に「必勝」のエール SPRIX、テクノロジー×エンタメ融合の合格祈願祭を開催

 株式会社スプリックス(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:常石博之)は、受験生応援プロジェクトの一環として、「SPRIX合格祈願祭2026」を2026年1月9日から21日まで、渋谷サクラステージで開催する。開幕に先立ち行われたオープニングイベントには、レスリング女子元日本代表で五輪3連覇を果たした金メダリストの吉田沙保里さんが登場し、入試本番を控えた受験生に向けて力強いエールを送った。

 イベントは、スプリックス代表取締役社長の常石博之による挨拶で幕を開けた。常石は「冬来たりなば春遠からじ」という言葉を引用し、「厳しい冬の先には、必ず一人ひとりに自分らしい春が訪れる。私たちは生徒全員がその春を迎えられるよう応援し続けたい」と、受験生とその家族へ温かなメッセージを届けた。

 続いて、執行役員の鵜沢修平が登壇し、今年のテーマを「伝統と革新の融合」と説明。5面の巨大LEDに囲まれた没入型の「バーチャル神社」や、AR技術を活用したデジタルお守りなど、テクノロジーを活用した新しい合格祈願体験を紹介し、「街全体で受験生を支えるプロジェクトにしたい」と意気込みを語った。

 スペシャルゲストとして登場した吉田沙保里さんは、合格を象徴するサクラピンク色の袴姿で会場に現れ、最新のイマーシブビジョンによる演出に「吸い込まれそうな臨場感」と驚きの声を上げた。バーチャル神社での合格祈願体験では、「受験は一人で戦っているように感じがちだが、決して一人ではないと感じてほしい」と、勝負の世界を知る立場から受験生に寄り添う言葉を送った。

 トークセッションでは、自身の学生時代を振り返りながら、「練習は嘘をつかない」「本番のつもりで勉強することが大切」と語り、スポーツと受験に共通する心構えを紹介。最も大切にしてきたマインドとして「最後は気持ち」を挙げ、「これまで積み上げてきた努力を信じてほしい」と力強く呼びかけた。

 イベントのクライマックスでは、吉田さんが特大の筆で受験生へのメッセージを書き初めとして披露。和紙にしたためられた言葉は『必勝』だった。「自分が努力してきたことは嘘をつかない。最後まで自信を持って走り抜けてほしい」と語り、会場は大きな拍手に包まれた。

 「SPRIX合格祈願祭2026」は期間中、バーチャル神社体験やカフェとのコラボ企画、オンラインで楽しめるメタバース会場など、多彩なコンテンツを展開。テクノロジーとエンターテインメントを融合させた新しい形の合格祈願として、受験シーズンを迎える受験生を後押しする。

富士通、日本航空の空港現場向けデジタル学習基盤を共同構築

約1万5千人が利用、教育の自律化と受講管理の効率化を実現

 富士通株式会社は、日本航空(JAL)の空港現場における教育訓練改革を支援するため、デジタル学習ソリューション「Advanced Teaming Experience Service powered by UMU」を活用した学習プラットフォームをJALと共同で構築し、2025年4月から本格運用を開始した。

 本プラットフォームは、JALグループの国内外約100拠点で導入されており、現在は約1万5千人の従業員が利用している。各従業員に貸与されたタブレット端末を通じて、業務に応じた学習コンテンツの予習・復習が可能となったほか、教育の受講管理や資格維持管理のデジタル化・自動化により、管理業務の大幅な効率化を実現している。

 空港現場では、スマートエアポート化の進展や多様な人材の活躍により業務環境が急速に変化する一方、教育は対面中心で画一的な設計が続いてきた。安全・安心なオペレーションを維持するための厳格な教育管理も、働き方改革や将来的な労働人口減少を見据え、より効率的な仕組みへの転換が求められていた。

 こうした課題に対し、富士通はJALと共同で課題分析と運用設計を実施。金融機関などでの大規模教育基盤の導入実績を生かし、通常約3か月を要する導入期間を約1か月に短縮した。

 同プラットフォームでは、従業員一人ひとりの習熟度や業務内容に応じた学習コンテンツを提供。場所や時間に制約されずに受講できるほか、動画を用いた反復学習により、自律的な学習習慣の定着を促す。加えて、受講履歴や資格情報の一元管理により、教育担当者は業務負担を軽減し、教育内容の高度化や人材育成計画の策定といった本質的な業務に注力できるようになった。

 JALグループは今後、対象教育の拡大や安全啓発分野への活用を進めることで、従業員の主体的な成長と、フライトの安全・安心を支える人材育成基盤の強化を図る方針だ。

 富士通は本事例で得た知見をもとに、同サービスの機能強化を継続するとともに、航空業界に限らず、高い安全性や専門性が求められる製造業など他分野への展開を進めるとしている。

鹿児島高専教職員が県内研究機関・大学との合同成果発表会に登壇

 鹿児島工業高等専門学校(鹿児島県霧島市、校長:上田悦子、以下鹿児島高専)は、2025年12月23日、鹿児島県が設置する試験研究機関および県内大学・高専による合同研究成果発表会「未来を動かす!鹿児島の技術・研究の力2025」に参加し、本校教職員が研究成果を発表した。

 本発表会は、県内の研究機関と高等教育機関が一堂に会し、研究成果の共有と交流を目的に開催されたもの。当日は鹿児島県庁2階講堂を会場に、口頭発表12テーマ、ポスター発表51テーマが行われた。鹿児島高専からは7名の教職員が参加し、地域課題に根差した研究内容を紹介した。

 口頭発表では、都市環境デザイン工学科の村上光樹助教が「桜島火山灰を活用したセメント開発への挑戦」をテーマに登壇。埋め立て処分が一般的とされてきた火山灰をセメントの代替材料として有効活用することで、セメント使用量の削減とCO₂排出量の低減につながり、カーボンニュートラルの実現に貢献できる可能性を示した。

 このほか、6名の教職員によるポスター発表も行われ、来場者に対して研究の背景や成果、今後の展望を丁寧に説明。会場には鹿児島県職員、教育機関関係者、企業関係者など約300人が来場し、活発な意見交換が行われるなど、研究成果を社会に発信する有意義な場となった。

 鹿児島高専は、地域社会や産業界が抱える課題の把握と解決を重視し、産学官連携を通じた技術開発支援や人材育成に取り組んでいる。今後も教職員・学生が地域の一員として研究成果を還元し、鹿児島の持続的な発展に寄与していく方針だ。

ベルマーク運動65周年記念、Tシャツデザインコンテスト開催 金賞作品は実物Tシャツを製作、2月末まで応募受付 

 公益財団法人ベルマーク教育助成財団(理事長:銭谷眞美)は、ベルマーク運動が2025年に65周年を迎えたことを記念し、「Tシャツデザインコンテスト」を開催している。募集期間は2025年12月19日から2026年2月28日まで。長年にわたり同運動を支援してきた株式会社朝日新聞社(本社:東京都中央区、代表取締役社長CEO:角田克)が、本企画を後援している。

 本コンテストでは、ベルマークのロゴと「65」という数字を必ず取り入れたTシャツデザインを募集する。金賞(3作品)に選ばれた作品は、実際にデザインをプリントしたオリジナルTシャツとして製作され、受賞者に贈呈される。副賞として、ベルマーク運動の公式キャラクター「ベルマーくん」のぬいぐるみと表彰状が贈られる。

 このほか、銀賞(7作品)にはベルマーくんのぬいぐるみと表彰状、参加賞としてベルマーくんのマスコットキーホルダーが用意されている(応募多数の場合は抽選)。Tシャツ製作には、ベルマーク運動の協賛企業である株式会社ファインプラス(本社:東京都)の協力を得ている。

 応募にあたっては、作品に込めた思いやベルマーク運動へのメッセージを80字程度のコメントとして添えることが求められる。応募方法は、指定用紙に描いた作品を郵送する方法と、作品を撮影した写真をインスタグラムに投稿する方法の2通り。インスタグラムでの応募の場合は、財団公式アカウント(@bellmark_official)をフォローし、指定ハッシュタグ「#ベルマークTシャツ65」を付けて投稿する。

 応募資格は、ベルマーク運動への参加団体に所属しているかどうかを問わず、誰でも応募可能。受賞作品は2026年4月に財団ホームページおよび公式インスタグラムで紹介される予定となっている。

 ベルマーク運動は1960年、「へき地校支援」を目的にスタートし、朝日新聞社の関与のもと全国へと広がってきた。現在では特別支援学校や被災地の学校なども支援対象に含め、全国約2万5,000校・団体が参加。累計300億円以上のベルマーク預金が集まり、これまでに50億円を超える教育支援が行われている。

 応募方法などの詳細は、ベルマーク教育助成財団の公式ホームページで確認できる。

大学生522人調査、勉強の切り替えは「短く・高頻度」が主流 気分転換は1時間に1回、15分未満が最多に

 スタディプラス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:廣瀬高志)が運営する「Studyplusトレンド研究所」は、全国の大学生を対象に「勉強の切り替えに関するアンケート」を実施し、その結果を公表した。調査は2025年11月15日から20日にかけて行われ、522人から回答を得た。

 調査によると、勉強の合間の気分転換は「高頻度に短く」取る傾向が顕著となった。休憩を取る間隔については「1時間に1回」が最も多く、全体の約4割を占めた。次いで「2時間に1回」が約3割となり、多くの大学生が1~2時間ごとに学習を区切っていたことが分かる。

 休憩時間の長さでは、「10~15分」が38.5%で最多。「10分未満」(29.4%)を含めると、全体の約6割が15分未満と回答しており、長時間の休憩よりも短時間でのリフレッシュを重視している実態が浮かび上がった。

 気分転換の方法については、「仮眠」「音楽を聴く」「SNSの閲覧」がいずれも半数を超えたほか、「YouTube」も約半数に達した。いずれも短時間で行える行動が中心で、限られた休憩時間内で効率的に気分を切り替えている様子がうかがえる。

 また、受験生時代の平均睡眠時間を尋ねたところ、「6~7時間」が37.2%で最も多く、「5~6時間」(28.9%)、「7~8時間」(20.1%)が続いた。起床・就寝時間を固定していたと答えた学生は約7割に上り、一定の睡眠リズムを意識していたことが分かった。熟睡の工夫としては「就寝前のブルーライトを避ける」「寝る環境を整える」といった回答が多く寄せられた。

 Studyplusトレンド研究所は今回の調査について、「短時間の休憩をこまめに取り、意識的に切り替えながら学習するスタイルが主流であることが明らかになった」とし、受験直前期を迎える受験生にとって参考になる結果だとしている。

 本調査の詳細は、Studyplusトレンド研究所の公式サイトで公開されている。

リザプロ、小・中・高校生保護者向け有料教育情報サービスを開始

「リザプロ教育研究所」2月1日β版公開、長期視点の教育情報を提供

 リザプロ株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役:孫辰洋)は、小学生から高校生までの子どもを持つ保護者を対象とした有料会員制のオンライン教育情報サービス「リザプロ教育研究所」を、2026年2月1日に開設する。月額料金は4,980円(税込)。まずはβ版として提供を開始する。

 同サービスは、インターネットやSNS上に氾濫する教育情報の中から、信頼性の高い情報を整理・発信し、保護者が冷静に教育方針を判断できる環境づくりを目的としている。受験結果といった短期的な成果にとどまらず、子どもの将来を見据えた長期的な視点で教育を捉え直すことを重視する。

 主なコンテンツは、代表の孫氏による最新の教育テーマ解説や質疑応答を行うライブ配信、教育分野の専門家や現場関係者を招いたゲスト対談、これまで全国で行ってきた教育講演や政策提言のアーカイブ配信など。保護者が多角的に教育を考えるための情報提供を行う。

 β版公開後は、会員同士が悩みや経験を共有できるオンライン上の交流機能を順次追加する予定で、情報提供にとどまらない双方向型のコミュニティ形成を目指す。

 孫代表は「教育環境が大きく変化する中で、保護者には正しい情報と確かな判断軸が求められている。情報過多の時代でも安心して学べる場を提供したい」とコメントしている。

 登録方法などの詳細は、今後公式サイトなどで順次発表される予定。

都立全日制高校の第1志望割合が減少令和8年度志望予定調査、私立・国立志向の広がりも

 東京都教育委員会は、「令和8年度 都立高校全日制等志望予定(第1志望)調査」の結果を公表した。本調査は、都立高校などへの進学志望状況を把握し、進路指導の基礎資料とすることを目的に、1976年度から継続して実施されている。

 調査は2025年12月12日時点で実施され、都内の区市町村立中学校および義務教育学校608校に在籍する卒業予定者77,555人を対象とした。

 結果によると、国立・私立・他県公立を含む全日制高校への進学志望率は88.04%となり、前年度(88.02%)から0.02ポイント増加した。一方、志望者数は68,283人で、前年度から246人減少している。

 このうち、志望校を決定している全日制高校志望予定者の中で、都立全日制高校を第1志望とする割合は65.79%となり、前年度の66.97%から1.18ポイント低下した。人数ベースでも44,704人と、前年度比で1,016人減少しており、都立全日制志向の後退が数値上明確になった。

 全日制高校全体の進学志望率がほぼ横ばいで推移する中、都立高校の割合が低下していることから、私立高校や国立高校、都外公立高校への志望分散が進んでいる可能性がうかがえる。都立高校の魅力向上策や、学校選択の動向を踏まえた進路指導の重要性が、今後あらためて問われそうだ。

 調査結果の詳細は、東京都教育委員会が公表した資料(PDFおよびExcel)で確認できる。

https://www.metro.tokyo.lg.jp/information/press/2026/01/2026010707

産経ヒューマンラーニング、AI英語日記「えいログ」を個人向けに提供開始 英語日記の添削から会話練習まで一体化

 産経ヒューマンラーニングは、AIを活用した英語日記学習ツール「えいログ」の個人ユーザー向け提供を開始した。英語日記の添削や対話型レッスンを通じて、学習者一人ひとりの実体験に基づいた英語表現の定着を図る。サービス開始にあわせ、7日間の無料体験キャンペーンも実施している。

 「えいログ」は、英語日記学習において課題とされてきた「書く内容が思いつかない」「文法や表現に自信が持てない」「継続が難しい」といった点に対し、AI技術で支援する個人向け学習サービス。初心者から上級者まで、レベルに応じた学習体験を提供する。

 特長の一つが、習熟度や学習状況に応じて選べる3つの日記入力モードだ。英文を入力して添削を受ける「通常モード」に加え、日本語の日記を基に英作文の穴埋め問題を自動生成する「穴埋めモード」、AIの質問に答えるだけで日記が完成する「対話型モード」を備え、英作文への心理的ハードルを下げる設計となっている。

 提出した日記は、設定したCEFRレベルに基づきAIが即時に添削・フィードバックを行う。さらに、継続学習を促す仕組みとして、複数のキャラクターがコメントを行う機能も搭載し、モチベーション維持を支援する。

 日記で蓄積した学習データは、そのまま英会話練習や音読教材として活用できる点も特徴だ。ユーザー自身が書いた内容を理解したAIとの会話練習により、「自分が本当に使いたい表現」をアウトプットにつなげ、ライティングとスピーキングを同時に強化することを狙う。

 同社は、「英語日記を起点に、書く・話す・振り返る学習を一貫して行える点が強み」としており、個人学習市場におけるAI活用型語学サービスの拡充を進めていく考えだ。

ベネッセとコクヨ、大人の学びを継続させる3要因を特定「学ぶ理由の明確化」「最初の6日間」「朝型学習」が鍵に

 ベネッセコーポレーションとコクヨは、両社が提供する社会人向け学習サービスの利用データを共同分析し、大人が学習を習慣化するために重要な3つの要因を明らかにした。分析対象は数万件規模にのぼり、社会人の学びが続かない要因に対し、データに基づく具体的な示唆を提示している。

 両社は、人生100年時代を背景にリスキリングや学び直しの重要性が高まる一方で、「やる気が続かない」「時間が確保できない」といった理由から、多くの社会人が学習を継続できていない点に着目。ベネッセが展開するオンライン学習プラットフォーム「Udemy」と、コクヨのIoT文具「大人のやる気ペン」の利用ログを横断的に分析した。

 分析の結果、学習継続に影響を与える要因として、①学ぶ理由の明確化、②学習開始から最初の6日間の継続、③朝型学習の3点が浮かび上がった。

 第一の要因である「学ぶ理由の明確化」では、学習目的や理由を言語化している利用者ほど、連続学習日数が長くなる傾向が確認された。目標設定が学習行動を支える点は、子どもの学習支援で培われてきた知見と共通しており、大人の学びにおいても有効であることが示された。

 第二の要因は「最初の6日間」の重要性だ。利用開始後、2~6日間連続して学習したユーザーは、その後30日間の学習日数が増加する傾向が見られ、初期の短期間が学習を「自分事」として定着させるブースト期間になると分析している。

 第三の要因として、学習時間帯にも差が表れた。朝(午前中)に学習を行うユーザーは、夜型や不定期のユーザーに比べ、学習日数が多い傾向にあり、仕事や家庭の影響を受けにくい朝の時間帯が、学習継続を後押ししていると考えられる。

 両社は今回の分析結果について、「精神論ではなく、データに基づいた学習習慣化の指針」と位置づけており、今後も学習を続けやすい仕組みづくりやサービス改善に生かしていく方針だ。リスキリング需要が高まる中、学びの“量”だけでなく“続け方”に踏み込んだ知見として、企業研修や個人学習への応用も注目されそうだ。

小中学校で進む生成AIの“シャドー利用”児童生徒の約4割が「ブラウザAI要約」を自主使用

 社会構想大学院大学(学校法人先端教育機構)の中川哲教授と、上越教育大学大学院の榊原範久教授による研究チームは、小中学校における生成AI活用の実態調査を実施し、児童生徒の間で「ブラウザAI要約」の利用が想定以上に広がっていることを明らかにした。調査結果の詳細は、2025年12月27日発行の『月刊先端教育』2026年2月号に掲載されている。

 本調査は、GIGAスクール構想の進展により1人1台端末環境が整備された小中学校を対象に、生成AI、とりわけ検索結果上に自動表示される「ブラウザAI要約」の利用実態と指導上の課題を把握することを目的として実施された。調査期間は2025年10月下旬から11月下旬で、関東・近畿・北陸の複数自治体に所在する小学校・中学校・義務教育学校の教員1,090人が回答した。

 調査によると、教員の71.5%が「調べ学習にブラウザ検索を活用している」と回答する一方で、「ブラウザAI要約の利用を推奨している」と答えた教員は10.1%にとどまった。これに対し、児童生徒が教員の指示なくブラウザAI要約を使用しているとする回答は38.5%に上り、学校種別では中学校が51.3%と最も高かった。

 また、児童生徒がAIによる要約文を「そのまま使用している」との回答は38.6%に達しており、対話型生成AIの自主利用率(18.2%)や丸写し利用(21.6%)を大きく上回った。研究チームは、検索結果の上部に自動表示されるブラウザAI要約の特性が、無意識的な利用を促している点に注意を促している。

 考察では、教員の多くが生成AIの利用に慎重姿勢を示す一方、現場では指導の枠外で利用が進む「シャドー利用」が拡大しており、学校方針と実態との間に乖離が生じていると指摘。特に中学校段階では、提出物への負担感や自主性の高まりが重なり、情報の比較・吟味を省略した「浅い学び」に陥るリスクが高いと分析している。

 研究チームは今後の対応策として、①AI要約の一次情報源に遡る学習プロセスの可視化、②参照・引用や比較観点を明示した成果物設計、③AI出力を結論ではなく「参考情報」として扱う姿勢の育成――の3点を提案。生成AIを排除するのではなく、深い学びにつなげる指導設計の必要性を訴えている。