株式会社 学研ホールディングス（東京・品川、宮原 博昭 代表取締役社長）は、ベトナム最大級の園・習い事口コミサイト、教育情報サイト運営するKIDDIHUB EDUCATION TECHNOLOGY JOINT STOCK COMPANY（ベトナム・ハノイ、Nguyen Huy Thang　会長）と、2021年11月25日（木）に、MOU（Memorandum of Understanding ：覚書）を締結した。また、同日、ベトナム投資カンファレンス（JETRO主催）にて、ファム・ミン・チン首相（ベトナム）、萩生田 光一経済産業大臣の前で、MOU交換式を実施した。 

　学研は「戦後の復興は教育をおいてほかにない」という、創業者、古岡秀人の信念のもと戦後間もない1946年に創業した。その信念に基づいて、日本中の多くの家庭に、「科学」「学習」をはじめとした学習教材を届けてきた。学研グループの信念は現在も変わることはなく、出版に加え、学校教育分野への進出、塾事業の展開など、教育の機会の創出と優れた教材の開発と提供を進めている。
　SDGsの目標でもある「質の高い教育をみんなに」に向けて、国内だけでは無く、国外の教育格差の是正することを目的に、教育事業のグローバル展開を目指している。具体的には、市場の成長性から、東南アジアのベトナムでの事業展開を進めている。そのため、教育事業で顧客基盤や地域ネットワークを持つ提携パートナーを探してきた。

　KiddiHubは「質の高い教育を子どもたちに提供するために、園・学校、先生、保護者に良質な教育情報、教育コンテンツを提供する」とのミッションを掲げ、2020年に設立されたEdTech企業。主な事業は、保護者向けの幼稚園・塾・学校の口コミサイトの運営、保護者・園経営者・先生を対象とする教育系プラットフォームの運営、幼稚園向けのコンサルティング、保育士向け就職支援。園や保護者との強いつながりを構築する一方で、今後の事業多角化に必要な幼児向けの教育系コンテンツが不足している状況だった。

　今回の事業提携により、学研は教育コンテンツとビジネスモデルを、KiddiHubはベトナムでの顧客ネットワークを提供する形で、お互いを補完し合い、ベトナムでの教育事業展開を拡大し、両社の企業価値向上を加速できるものと考えている。

　株式会社 学研ホールディングス（東京・品川、宮原 博昭 代表取締役社長）のグループ会社の株式会社学研塾ホールディングス（東京・品川、福住 一彦 代表取締役社長）および株式会社学研メソッド（東京・品川、山下 徹二 代表取締役社長）と富士ソフト株式会社は、新しいオンライン学習環境の実現に向けて共同実証を実施し、2022年春からのサービス提供を予定している。
　この実証では、富士ソフトが開発した仮想オフィス空間「FAMoffice（ファムオフィス）」の技術と、学研塾ホールディングスおよび学研メソッドが有する学習塾の運営ノウハウを活かして、生徒の学習意欲と競争心の向上につながる仮想学習空間（バーチャル学習塾）の創出を目指す。昨今のコロナ禍の影響を受け、教育現場ではオンライン学習が一般的なものとなった。しかし、現在のオンライン学習環境は、授業の前後や休憩時間に行われていた生徒それぞれへの丁寧な指導や助言が行えず、質問や会話の機会も少ないことから、生徒の学習意欲や競争心が低下するといった課題が顕在化している。

　学研ホールディングスではグループを挙げて、オンライン学習で顕在化した課題の解決に取り組んでいる。富士ソフトは、長年、教育ICTサービスに取り組んでおり、2021年6月からテレワークにおけるコミュニケーション課題を解決する仮想オフィス空間「FAMoffice」を提供している。
　両社は「FAMoffice」の技術と学習塾の運営ノウハウを活用し、生徒の学習意欲や競争心の向上につながる仮想学習空間を開発するための共同実証の実施に至った。

　この実証では、仮想空間上に対面時と変わらない学習塾環境を再現したバーチャル学習塾を開校し、先生と生徒は自分の分身（アバター）で通塾して、先生や仲間と過ごす。先生は、授業中に学習意欲の薄かった生徒に対する個別フォローを、生徒は、先生への個別質問や仲間との会話などを行ない、学習理解を深めたり、他の仲間が頑張っている姿から刺激を受けたりといった体験ができる。

　これらの体験から学習意欲や競争心を高めるための必須要件を、生徒と保護者へのユーザーリサーチにより抽出する。この実証の結果を基に、富士ソフトは新しいオンライン学習サービスを開発し、「FAMschool（ファムスクール）（仮称）」として2022年4月からの提供を目指す。

　将来的には、「FAMschool」内での行動データと成績などの学習結果や学習履歴データなどを組み合わせて、テスト結果などからは発見することができなかった生徒それぞれの特性の可視化にも挑戦し、より的確な指導に結び付けることが可能となる教育プラットフォームを目指す。
　

【共同実証について】

　生徒の学習意欲と競争心を高める新しいオンライン学習環境の創出を目指す。FAMofficeを活用し、仮想空間上にバーチャル学習塾を開校し、生徒は、対面の通塾と同様に仮想空間上の学習塾に通塾し、自分の分身であるアバターを使って、先生や他の生徒とのコミュニケーションを行う。
　生徒や保護者へのヒアリングをもとに、学習意欲や競争心を高めるための必須要件を分析。その結果を基に、富士ソフトがオンライン学習環境に適した新たなサービス「FAMschool（ファムスクール）（仮称）」を提供予定。

【FAMoffice（ファムオフィス）】
https://www.fsi.co.jp/famoffice/

多様化する現代の働き方でも、リアルのオィスで行われていたちょっとした相談や雑談、声掛けなど、一緒に働く一体感を仮想空間上で再現する仮想オフィス空間。

2021年6月15日（火）より販売開始。

株式会社学研塾ホールディングス　　　https://gakken-jhd.co.jp/
本社：東京都品川区西五反田二丁目11番8号
代表：代表取締役社長　福住 一彦

株式会社学研メソッド　　　https://gakken-method.co.jp/
本社：東京都品川区西五反田二丁目11番8号
代表：代表取締役社長　山下 徹二

富士ソフト株式会社　　　https://www.fsi.co.jp/
本社：神奈川県横浜市中区桜木町1-1
代表：代表取締役 社長執行役員　坂下 智保

　株式会社スプリックス（東京・豊島区、常石 博之 代表取締役社長）は、公教育におけるCBT（Computer Based Testing）導入を促進すべく、基礎学力・プログラミング・主要教科の理解を評価できる、3つのCBTを学校向けにパッケージ化した『CBT for school』を開発した。このパッケージを無料で提供することで、日本全国の小中学校へのCBT導入を目指す。

　スプリックスでは2021年3月より、計算、英単語、漢字・語いの基礎学力を、国際基準で評価することができる国際基礎学力検定「TOFAS」をCBT形式で実施しており、累計受検者数は60,000人を超えた。従来のペーパーテストとは異なるCBT形式の検定では、場所的・時間的拘束を受けずに受検することができる他、一人ひとりの受検結果をデータ分析することで個別最適化されたフィードバックが可能となり、その後の学習計画立案に貢献できるなど、その優位性が明確になりつつある。
　このような背景を受け、スプリックスでは、公教育機関でもCBT導入を促進すべく、グローバルで基礎学力を評価する「TOFAS」、小中学校の主要教科の理解度を単元別に分析する「単元別テスト」、プログラミングの理解度を分析する「プログラミング能力検定」の3つのCBTから成る『CBT for school』を提供するに至った。
　すでに『CBT for school』の導入が進んでいる、東京都港区・豊島区、新潟県長岡市などからは、作問や採点において教員の負担軽減になること、細かい分析による可視化で授業改善の指標にできることなど、指導側のメリットが大きいとの声が上がっている。
　GIGAスクール構想による1人1台端末の整備が進んだ昨今では、教育現場において、具体的な端末活用方法が焦点となっています。スプリックスでは、より多くの公教育機関でのCBT導入を支援すべく、今年度中は本パッケージを無料提供する。

『CBT for school』詳細：https://foresta.education/cbt

　株式会社ベネッセコーポレーション（岡山市、小林 仁 代表取締役社長）の保護者サポートアプリ「まなびの手帳」が、一般社団法人e-Learning Initiative Japanが主催する第18回 日本e-Learning大賞「教育のBCP特別部門賞」を受賞した。

　新型コロナウイルス感染拡大などで子供を取り巻く環境が急激に変わる中で、保護者の困りごとの支援をしてきた「まなびの手帳」の取り組みが評価かされた。
　今回ベネッセからは、全国の小中学校向けタブレット学習ソフト「ミライシード」上で取り組める英語のパフォーマンステスト「Speaking Quest」も総務大臣賞を受賞しており、「まなびの手帳」を含めて２部門の受賞となる。

　ベネッセは今回で、3年連続e-Learning大賞を受賞となる。（2019年「Udemy for Business」（企業向けオンライン学習プラットフォーム）、2020年「AIストライク」（高校生向け通信教育「進研ゼミ高校講座」の学習アプリ）。

　株式会社明光ネットワークジャパン（東京・新宿区、山下 一仁 代表取締役社長）は、明光の教育ノウハウを活かし、「一緒に働きたい」人材の輩出及び派遣社員へのキャリア形成を実現する人材派遣サービス『明光スタッフィング』を開始する。
明光義塾の教育理念は「個別指導による自立学習を通じて、創造力豊かで自立心に富んだ21世紀社会の人材を育成する」。この理念や想いやノウハウを含めて、就職及びキャリアの形成に活かしていく。

 サービスの特長

1．『ヒューマンスキル』『ホスピタリティ』『サービスマインド』に特化した人材の輩出
ホスピタリティ産業で求められるお客へのきめ細やかな対応力やおもてなしの心を持った人材をクライアント先に派遣する。

2．キャリア形成に合わせた研修・教育機会の充実
派遣社員に対して「マナー」「身だしなみ・立ち居振る舞い」「話し方」などホスピタリティ産業で求められるスキルを学ぶ研修を実施する他、「キャリアデザイン」「PCスキル」「IT基礎知識」など本人のキャリアの志向に合わせた教育講座のラインナップを豊富に取り揃えている。

3．派遣する社員は明光の正社員。安定した勤務と高いモチベーションを発揮
派遣する社員は明光の社員として採用・トレーニングを行った人材。「受け身」「待ち」の姿勢ではなく、仕事に対するモチベーションが高く安定した勤務の継続が可能。

サービスの3つの特徴を活かし、クライアント先へ優秀な人材を安定して派遣する。

＜明光キャリアエージェント　URL＞
https://meikoglobal.jp/lp/daini/

　株式会社城南進学研究社(神奈川・川崎市、下村 勝己 代表取締役社長 CEO)は、 株式会社 SARUCREW(東京・渋谷区、石井 尚貴 代表取締役)と 2021 年 11 月 12 日(金)に業務提携を行なった。SARUCREW が運営し、12 月中旬よりサービス開始となる知育玩具の月額レンタルサ ービス「玩具 GANG」で提供される知育玩具の監修を、城南進学研究社が運営する 0 歳からの育脳教室「くぼたのう けん」が行うことが決定した。

「玩具 GANG」は、子供の成長に合わせた知育玩具を個別にプログラムし、定期的におもちゃをお届け・交換する定額制のレンタルサービス。最大の特徴は、”子どもの脳を育てる”知育玩具を、育脳のパ イオニアである「くぼたのうけん」が監修していること。くぼた式育児法のカリキュラムに基づいて、子供の月齢・発達等に応じた玩具を選定してお送りするため、遊びながら感覚・認知を養うことができる。確かな目で選び抜かれた育脳玩具に毎月触れることは、子供の成長はもちろん、親子のコミュニケーション活性化の一助となる。

【「玩具 GANG」の特長】

1.くぼたのうけんの育脳カリキュラムに基づき、厳選された知育玩具を毎月定額でお届け

2.お届けする玩具にはくぼたのうけんオリジナル教材も内包

3.おもちゃは最短 1 ヶ月で交換可能

4.気に入れば無期限レンタルも可能

5.くぼたのうけん監修「各おもちゃの育脳ポイント」「遊び方解説」付き

【「玩具 GANG」概要】
サービス開始日:2021 年 12 月中旬(仮) 対象年齢:0 歳~3 歳

月額料金:4,980 円(税込)

問合せ先:https://gangugang.com/shop/contact

　京進グループは、学習塾や保育、介護事業などのグループ社員や全従業員（社員・パート・アルバイト・ＦＣ加盟店等）、「家族」、日本語学校の「留学生」、「周辺住民」に対し、新型コロナウイルスに対する職域ワクチン接種を実施した。このワクチン接種は、京進グループの従業員やその家族、顧客である留学生、ひいては周辺住民に対して希望を募り、接種の準備を行った。一時はワクチン接種延期の形となったが、京進グループは、職員やその家族の方などグループに関わるすべての方が安心出来る環境を提供することを目的に、京都（京都グランヴィアホテル）、東京（京進ランゲージアカデミー新宿校）にワクチン接種会場を設け、希望者への接種が実現するように活動してきた。期間中は留学生約560名を含む合計約1,500人が会場を訪れ接種を受けた。

【ワクチン接種の背景について】

　京進グループは学習塾事業で小中高生の子供と関わっており、そのほかには保育、介護といった事業も行っている。グループに携わる方々で、安心した生活を送るため接種を希望される方々へワクチン接種が行き届く状況をつくりたいと考え、職域接種を実施した。また、言葉の壁によりスムーズに接種予約を進めづらい、接種が受けにくいといった状況が想定される外国人の方々に対しても、日本語学校という特性を生かして接種の機会を作成したいと考えた。

【ワクチン接種概要】

■対象者

以下の対象者の中で接種を希望する人

・学習塾や介護、保育事業など京進グループに勤める全従業員とその家族

※家族の範囲は、同居している家族（配偶者・子）と父母・祖父母・兄弟姉妹を想定

・京進ランゲージアカデミー（日本語学校）に通う留学生

・新宿区在住の外国人

■スケジュール

＜京都会場＞

1回目：8月28日（土）、29日（日）

2回目：9月25日（土）、26日（日）

＜東京会場＞

1回目：9月5日、12日（日）

2回目：10月3日、10月10日（日）

■接種人数

東京会場：534名（うち留学生の人数 約450名）

京都会場：960名（うち留学生の人数 約110名）

　株式会社Ｚ会（藤井 孝昭 代表取締役社長）と株式会社ソニー・グローバルエデュケーション（礒津 政明 代表取締役社長）は、Ｚ会の新たな通信教育「Ｚ会プログラミング中学技術活用力講座　教科実践編」を2021年12月より開講する。

　この講座はソニー・グローバルエデュケーションが開発したアプリ上の3D空間でロボット・プログラミングが学習できるサービス「VIRTUAL KOOV(R)」と、Ｚ会の指導ノウハウとを融合して構築したもので、プログラミングや情報に関する知識習得と実践の両輪による新たな学びの機会を提供する。

　11月12日よりウェブサイトにて申込受付を開始したこの講座は、自宅で好きな時間に自分のペースで取り組みながら、中学生が学ぶべき情報活用能力やスキルをしっかりと身につけ、新たな社会を生きる力を育むことを目指している。

「Ｚ会プログラミング中学技術活用力講座　教科実践編」ウェブサイト

＜VIRTUAL KOOVについて＞

「Ｚ会プログラミング中学技術活用力講座　教科実践編」概要

　株式会社やる気スイッチグループ（東京・中央区、高橋 直司 代表取締役社長）は、2021年11月12日、株式会社文教堂グループホールディングス（神奈川・川崎市、佐藤 協治 代表取締役社長）と協業し、やる気スイッチグループと株式会社Preferred Networks（東京・千代田区、西川 徹　代表取締役 最高経営責任者）の合弁会社である株式会社YPスイッチ（東京・中央区、代表者　高橋 直司、西川 徹）を通じて、文教堂が全国でチェーン展開する書店でのEdTechを含めた教育プラットフォーム事業を展開すると発表した。

　協業の第一弾として、文教堂は、やる気スイッチグループとPFNが展開するプログラミング教室「プログラミング教育 HALLO powered by Playgram x やる気スイッチ™」に加盟し、文教堂の書店スペースで2021年12月からプログラミング教室を順次展開する。また、今後は「書籍を通じた学び」をテーマとした新たな教育サービスの共同開発なども計画している。

書店が教育プラットフォームとなるメリット・親和性

　昨今、書店をはじめ小売店の業態変革が進んでいる。書店においては、ブックカフェ、ライフスタイルを提案する複合型店舗、特定のテーマやターゲットに絞った書店など、コト消費を主眼に置いた店舗運営に変化している。プログラミングは理数系の教科をはじめ、さまざまな分野への興味・関心のきっかけを作ることができる。さまざまなジャンルの書籍が集まる書店は、子どもの知的好奇心を刺激し、あらゆる学びに発展させることができる環境だ。文教堂は新規事業として、書店をさらなる学びの場に発展させることを目的に、HALLOの併設を2021年12月から順次展開し、今後5年以内に30店舗への拡大を予定している。また、今後は「書籍を通じた学び」をテーマとした新たな教育サービスの共同開発なども計画している。

　全国の学習塾と私学向けにAIテクノロジーを活用した中高生向け英語4技能対策アプリ「ELST®︎」や小学生向け「ELST®︎Elementary」、一般ユーザー向けのペン型スキャナー辞書「NazoritAI Pro（ナゾリタイプロ）」、「NazoritAI for School（ナゾリタイ フォースクール ）」を提供する株式会社サインウェーブ（東京・千代田区、赤池 雅光 代表取締役 ）は、東海エリアにおける事業拡大に伴い名古屋営業所を11月に新規開設した。

　営業所開設の背景は３つあり、1.東京を本社に大阪営業所・仙台営業所・福岡営業所・広島営業所で全国の塾や私学向けに提供している英語4技能対策アプリ「ELST（R）」および「ELST（R） Elementary」は東海地方においても私学や塾での導入が拡大している。既存の利用者フォローと今後広がるニーズに対応をするために、名古屋市に営業所を開設。

　2.新事業ペン型スキャナー辞書の販路の拡充。2021年に発売を開始し、夏には人気のお笑いコンビのマヂカルラブリーをアンバサダーとしたCMや各種広告で注目を集めるペン型スキャナー辞書「NazoritAI Pro」「NazoritAI for School」の提案強化。従来の直販の他、NazoritAIシリーズは学校や塾における辞書・電子辞書採用、英語の多読・多聴の学習における新しい選択肢としても注目されており、各地営業所からの提案も強化し学校や塾からの問い合わせへの対応を進める。

　3.サインウェーブでは、今年に入り広島市に続き2拠点めの新規拠点開設で全国6つめの拠点となる。今後はより地域の教育にも対応し、さらなる顧客満足度向上を図っていく。

【名古屋営業所概要】

• 〒450-0002 名古屋市中村区名駅4-26-10名駅ファーストビル4F
• 名古屋営業所お問い合わせ：担当　池田（いけだ）
• Eメールアドレス：　a.ikeda@sinewave.co.jp

【サインウェーブ について】

• 社名：株式会社サインウェーブ
• 代表者：代表取締役　赤池雅光
• 本社所在地：東京都千代田区外神田3丁目14-3 福栄秋葉原ビル2F
• 設立：2010年4月
• URL： https://www.sinewave.co.jp