atama plusの実証事業が経済産業省「未来の教室」に採択

 atama plus株式会社(東京・品川区、稲田 大輔 代表取締役CEO)は、経済産業省の「未来の教室」実証事業(「学習ログ利活用の実現」に関するテーマ)に「アセスメントとラーニングの学校内外での連携事業」が採択されたことを発表した。駿台グループと協力し、オンライン模試「駿台atama+学力判定テスト」とAI教材「atama+(アタマプラス)」を用いて、学校内外での学習ログ利活用の可能性と実用化に向けた課題を検証する。

 atama plusは、生徒一人ひとりに学びを最適化するAI教材「atama+」を2017年より塾・予備校に提供している。また、2020年より、駿台グループと共同で高校生・既卒生を対象にしたオンライン模試を開催してきた。オンライン模試では、結果と弱点がすぐに分かり、学習するべき単元がおすすめされることで、効果的な学習に活かすことができる。

 経済産業省の「未来の教室」実証事業は、様々な個性の子ども達が未来を創る当事者(チェンジメイカー)に育っていく学習環境を構築することを目的とし、「学びの自律化・個別最適化」「学びの探究化・STEAM化」「新しい学習環境づくり」の3つを柱に2018年度から実施している。現在、経済産業省を含め、関係省庁を挙げて「GIGAスクール構想」を中心に学校現場のデジタル環境を整備しているが、改革の柱のひとつである「学びの自律化・個別最適化」の実現のためには、学習ログ利活用の必要性が指摘されている。

 今回、採択された「アセスメントとラーニングの学校内外での連携事業」では、第一歩として、学校内外での学習ログ連携による生徒・官民の教育者への効果検証と、実用化に向けた課題抽出を行う予定。実証期間は2021年9月~2022年2月の半年間、実証校は私立岩倉高等学校、神奈川県立大磯高等学校。
 

 具体的には、学校もしくは自宅でオンライン模試「駿台atama+学力判定テスト」を生徒(高校1年、103名)が受験し(アセスメント)、正誤や判定された弱点などの模試結果は学校から駿台に共有される。その後、生徒は駿台によるコーチングを対面もしくはオンラインで受けながら、約2ヶ月後の模試までatama+で数学を学習する(ラーニング)。駿台から学校には、各生徒の学習進捗や全体のつまずきの傾向などの学習ログが共有され、学校での指導に活用される。このようなアセスメントとラーニングのサイクルを、学校内外での学習ログの連携と組み合わせながら繰り返し行う。コーチングについては、駿台グループの「駿台中学部・高校部」、「駿台個別教育センター」等を運営する駿台教育センター株式会社が実施する予定。


 結果については、2022年3月に報告予定。模試結果や生徒・教育者へのアンケート・インタビュー結果を基に、効果検証やより良い運用方法、教育者に業務負担をかけずに学習ログ連携を実用化するための課題などを明らかにしていく予定だ。

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