デジタル・ナレッジが運営するeラーニング戦略研究所は９月25日、小中高と大学の教員を対象としたＡＩ活用調査の比較結果を公表した。ＡＩを教育現場にとって「非常に有用」「ある程度有用」とした割合は、小中高88・７％、大学89・６％に達した。教員がＡＩを「ほぼ毎日」または「週数回」利用する割合は、小中高63・１％、大学71・３％だった。授業準備での用途は、双方とも「教材作成」が50・４％で最も多い。

　一方、利用ルールの整備には差がある。ガイドラインがあるとの回答は小中高28・６％、大学52・２％。「特にルールはない」は小中高45・１％、大学13・９％だった。今後必要な支援として、小中高では教員研修が63・２％で最多、大学では盗用・不正利用の検知機能が60・９％で最も多かった。

　調査は既発表の２調査を再編したもので、小中高の教員等１３３人、大学の常勤教員１１５人が回答した。学習塾でもＡＩ活用が進む一方、講師ごとの判断に任せるだけでは運用上のリスクが残る。教材作成、個人情報、著作権、生徒の提出物を含む利用基準と講師研修を整備する必要性が高まっている。