名古屋商科大学（栗本 博行 学長）は12月5日、和歌山県内の高等学校進路指導主事らを対象に開催された「和歌山県高等学校進路指導研究会」において、学長講演を行った。大学全入時代といわれる中で、高校現場に求められる進路指導の在り方を再考する機会として実施されたもので、進学指導に携わる教員が多数参加した。

　本研究会は、広い視野を持って進路指導に取り組むための視点を学び、現場が抱える課題を共有することを目的として開催された。名古屋商科大学が担当した午後の部では、世界の大学教育で重視される「教育の質」の評価指標や、国際的な大学認証の枠組みである世界三大国際認証について解説。大学選択において、偏差値や知名度にとどまらない評価軸の重要性が示された。

　後半では、同大学が教育の中核に据える実践型授業「ケースメソッド」を体験形式で紹介した。実際の教材（ケース）を用い、参加した教員が生徒役として意見を発表。ケース内の主人公が直面する意思決定を自分事として捉え、活発な議論が交わされた。討議後には、ケースから得られる学びを整理し、授業全体の振り返りとともに、参加度や思考プロセスを評価する指標の例も示され、高校現場での授業実践への応用可能性が共有された。

　ケースメソッドは1922年にハーバード・ビジネス・スクールで生まれた教育手法で、正解のない問いを通じて判断力や表現力を養うことを特徴とする。知識の習得ではなく、参加者それぞれの納得解を引き出すため、教員には高度なファシリテーション能力が求められる点が大きな特徴だ。

　講演を行った栗本学長は、消費者行動分析や経営戦略研究を背景に、国内外でケースメソッド教育の普及に取り組んできた人物で、現在は中央教育審議会委員なども務める。今回の講演を通じて、大学教育の国際的な質保証の動向と、主体的な学びを促す授業手法の重要性を、高校進路指導の現場と共有した形だ。

　名古屋商科大学は今後も、高大接続の観点から高校教員との連携を深め、進路選択の質向上につながる情報発信や教育実践の共有に取り組んでいくとしている。