公益財団法人スプリックス教育財団は3月26日、「基礎学力と学習の意識に関する保護者・子ども国際調査2025」の結果を発表した。米国や英国など5か国の中学2年生を対象に教育アプリの利用実態を分析したところ、計算テストの成績上位層ほど数学の演習アプリを積極的に活用する傾向が明らかになった。

　調査は2025年4～6月、米国、英国、フランス、南アフリカ、中国の各150人を対象にインターネットで実施。学習目的でのアプリ利用については、中国と南アフリカで9割以上が「利用している」と回答し、他国と比べて高い浸透度を示した。一方、フランスは約7割にとどまり、国ごとの差が浮き彫りとなった。

　利用内容では、各国共通で「オンライン学習」「数学の演習」「解答チェック」が上位を占めた。特に米英中では、教科を限定しないオンライン学習の利用が最多となり、場所や時間に縛られない学習スタイルの定着がうかがえる。

　成績別に見ると、南アフリカを除く4か国で、上位層は下位層に比べ数学演習アプリの利用率が高かった。フランスでは下位層の未使用率が目立ち、学力とデジタル活用の格差も示唆された。ただし同財団は、家庭の社会経済的背景（SES）による影響も大きく、アプリ利用が直接的に学力向上をもたらしたと断定することには慎重な見方を示している。

　自由回答では、語学学習アプリのDuolingoが中国を除く4か国で広く利用されていることが確認された。また、米英などではKhan AcademyやQuizletなど、習熟度に応じて学習内容が変化するアダプティブ型サービスの利用も目立った。

　一方、中国では塾規制の影響を背景に、AIを活用した独自の教育アプリが普及。問題撮影による解答提示や、思考プロセスを段階的に示す機能など、先進的な学習支援が進んでいる。

　同財団は「デジタルツールの活用が学力向上にどの程度寄与しているかについては、引き続き精緻な検証が必要」としており、今後の技術進展と教育への影響を注視する必要性を指摘している。