株式会社ジェイアール東日本企画が運営する応援広告事務局「Ｃｈｅｅｒｉｎｇ ＡＤ」は３月12日、全国の15歳から79歳の男女２万２００９人を対象に実施した「応援広告・推し活調査 ２０２５」の結果を公表した。調査の結果、特定の対象を応援する「推し活」が、ファンの新しい挑戦を支え、日常をポジティブに変える原動力となっている実態が明らかになった。
　調査によれば、直近３年以内に新しい活動を始めた人の割合は、推しがいない層の26・６パーセントに対し、推しがいる層は58・９パーセントと約２・２倍に達した。挑戦の内容は、語学や資格取得、クリエイティブスキルの習得など多岐にわたる。「推しをもっと知りたい」「推しが頑張っているから自分も」という心理が、自己研鑽や行動変容を後押ししている。また、推しをきっかけに挑戦を経験した層の人生幸福度は、10点満点中６・４点となり、推しがいない層の５・２点と比較して高い水準を示した。

　現在の推し活スタイルとして、約４人に１人が「推し」を持っており、そのうち約６割が「２個以上の推し」を並行して応援している。特定の一人に執着するだけでなく、複数の対象を自分のペースで楽しむスタイルが定着している。また、ファンが有志で費用を出し合い、駅などに広告を掲出する「応援広告」の認知度も上昇しており、その潜在的な市場規模は１２８３億円にまで拡大していると推計された。
　今回の調査は、個人の活力が経済を動かす新たな好循環「推しサイクル」の浸透を裏付けるものとなった。応援広告を実施した層の83・５パーセントが「応援広告以外の推し活費用も増えた」と回答しており、個人の熱量がコンテンツ市場全体の活性化に寄与している。ファンの能動的な活動が、単なる消費行動を超えて社会や経済にポジティブな影響を広げる一助となっている。