Category: 塾ニュース|教育ICT

【PR】塾に通えないへき地の生徒も繋げるICT

学進グループは、四国の徳島県・香川県を拠点に、教育サービス事業をおこなっている。
同グループは、NTT東日本の学習支援クラウドサービス『ひかりクラウド スマートスタディ』をはじめとする「学習塾・学校向けICTトータルパッケージ」を採用し、ICTの本格導入をはじめた。同グループが見据える学習塾の未来像に迫る。

革新を続ける学進グループ

塾に通えない僻地の生徒も繋げるICTを使った授業
学進グループは、2014年に「学進スクール」、「統知塾」、「メビウス」の3つの塾が統合して生まれた。
2020年に向けて、株式上場も目指しているこの塾は、四国の徳島県・香川県を拠点に、幼児から高校生まで総合的な教育サービス事業を展開している。昨年から今年にかけて、探究学習やプログラミング教室などの先進的な教育をはじめ、大学入試改革に対応する学習指導を提供する「QLiP」も立ち上げた。
QLiPでは、ロジカルシンキングや探究型の授業を提供している学習塾ロジムと、a.school(エイスクール)と業務提携をおこない、これまでの知識集約型の授業に加えて、思考力や論理力を養成する学習コンテンツを中心に提供していく。

株式会社QLiP共同代表 松岡伸行氏

株式会社QLiP共同代表 松岡伸行氏

株式会社QLiPの松岡伸行共同代表は、「首都圏では中学入試や高校入試の出題傾向が、論理力や思考力を問う試験に変わっている現状を見ると、将来的には、知識偏重型の入試をしている徳島でも、変化は免れないと思っています。そこで、他社に先駆けて、先進的な指導をおこなうことによって、徳島のリーディングカンパニーとしてのリーダーシップを発揮して行きたいと思っています」と意気込む。また、同社の島田誉之共同代表も「今後は、小中学生にプログラミングを学べる環境も提供し、論理的な思考力や、探究心を育てて行き、子供たちの将来に繋がる能力の養成を考えています」と語る。

株式会社QLiP共同代表 島田誉之氏

株式会社QLiP共同代表 島田誉之氏

その学進グループが、ICTの本格導入にあたりパートナーに選んだのが、NTT東日本だ。
NTT東日本が提供する「学習塾・学校向けICTトータルパッケージ」は、学習支援クラウドサービス「ひかりクラウド スマートスタディ」(以下、スマートスタディ)や、光回線・Wi─Fi環境の整備、生徒に配布したタブレット等の管理、そして生徒・保護者、講師からの問い合わせ対応の一元的なサポートを提供し、受講者一人ひとりの学習進捗や理解度に合わせた〝スマート〟な指導を実現してくれる。

地域に根差した活動

学進グループが、このトータルパッケージを導入するきっかけとなったのは、現在校舎展開をおこなっている徳島県という立地にある。徳島県は横に広く、南北にも伸びている。すると、どうしてもすべての地域に校舎をつくり、講師を派遣するのは難しい。そこで考えたのが、映像授業をはじめとしたICTの活用であり、それに最適なソリューションとしてスマートスタディを採用した。
ただし、スマートスタディで塾での授業をそのまま配信するのではなく、コーチングによって個々の学習方法を導き出す「学進・com(ドットコム)」というコースを新たに設定し、生徒一人ひとりに合った問題集の選定や、受けるべき授業を紹介しながら、学力を伸ばしていく。

株式会社学進執行役 市原圭介氏

株式会社学進執行役 市原圭介氏

「NTT東日本のサービスは、映像授業の配信だけではなく、Wi─Fiや端末の管理など、一元的に提供されています。導入にあたり、知識が乏しかった状態だったにも関わらず、アフターフォローも含めて安心して導入に踏み切ることができました」と、株式会社学進の市原圭介執行役は、その導入理由を話す。
また、映像授業の活用法として、先取りでの学習はもちろんだが、授業を欠席した生徒に対しても、映像授業でフォローができ、進度の差を埋めることも可能になる。
このように、生徒自身が自ら進んで学べる環境が整備される点は大きい。
さらには、新入社員や講師の研修にも、映像ツールを活用することも考えているそうだ。
「有害なサイトなども含めて、授業以外のコンテンツを見られないように制限をかけ、学習に集中できる環境の整備、端末の管理も一括して実現できます。また、トータルサポートの一環で、学進専用のサポート窓口も開設し、機器やネットワークの設定方法、スマートスタディの活用方法の問い合わせなど、ICT関連のサポートを全てアウトソースすることで、専門の部署をつくる必要もなく、指導に集中できる環境が用意できるので心強いです」と、市原氏が言うように、充実したサポート体制も注目だ。

学進グループが描く未来の学び

株式会社学進代表取締役 山本俊輔氏

株式会社学進代表取締役 山本俊輔氏

「私たちは塾での授業で培った人と人の〝繋がり〟を大切にしてきました。例えば100人の生徒がいたとして、1対100ではなく、1対1の関係を100本つくれるか、最終的に重要なのは人と人の繋がりです。これは双方向でないと意味がありません。ICTはツールに過ぎませんが、映像を使っても実際に対面している関係性を持つことができると思っています。そのツールを使って人と人の繋がりを大事にして、さらに人間として生きる力のある生徒を社会に送り出していくのが、学進グループの使命だと思っています」と、学進の山本俊輔代表取締役は最後に語ってくれた。
学進グループは、地域の高校受験にフォーカスした映像コンテンツの発信をはじめとして、将来的には、グループ全体でICTを活用し、オンラインでディスカッションをおこなうことも考えている。
学進グループの取り組みは、ICTが地域に密着した教育サービスの発展にも大いに貢献している好例となるだろう。

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文科省が「トビタテ! 留学JAPAN」のオンラインポートフォリオの公式アプリとしてFeelnoteを採用

文科省による海外留学支援プログラム「トビタテ! 留学JAPAN」は、株式会社サマデイ(東京都千代田区、相川秀希代表)の提供するオンラインポートフォリオシステム「Feelnote」を採用し、2月より運用をはじめた。

「Feelnote」のスマホ画面

「Feelnote」のスマホ画面

Feelnoteとは、SNSのように日々の活動経験を記録・保存・共有できるシステムのこと。学校や部活、課外活動などの様子を簡単な操作でインターネット上にアップ・保存することができる。個人が許可すれば、他の生徒や教師が閲覧することも可能だ。

このシステムの大きな特徴の1つが、〝閉じた世界〟で運用できること。法人ごとに認定アドバイザーを置き、承認済みのユーザーのみ参加できる。そのため、外部から素性の知れない利用者が紛れ込むといったこともない。

さらに、保存した大量の活動記録を、フォーマットにまとめる機能もついており、オリジナルのホームページや、大学に提出するポートフォリオを簡単につくることが可能だ。すでに、ハーバード、プリンストンといった名門大学に採用されているオンラインアプリケーション「Universal College Application(UCA)」でも公認されている。

ポートフォリオの出力イメージ

ポートフォリオの出力イメージ

同社では以前から、教員研修センターをはじめ、各種企業研修などでアナログによるポートフォリオの作成を実践してきた。今後、日本では大学入試改革がおこなわれるが、同社では多様な力を伸ばすアクティブ・ラーニングと、それを適正に評価するポートフォリオ作成は車の両輪のようなものと捉えており、それをICTで支援する方法を模索してきた。

トビタテ!留学JAPANのログイン画面

トビタテ!留学JAPANのログイン画面

文科省とは昨年8月頃から協議を重ね、機能がむやみに付加されないよう、丁寧にチューニングを進めた。そして、今年1月末にローンチした。「トビタテ!留学JAPAN」では、既にプロジェクトに参加している学生、高校・大学の教職員、支援企業の担当者、事務局のメンター等、約5000人が利用を開始。システム全体として、ユーザー数は、2016年度中に1万人を突破する見込みだ。

国内では、国際バカロレアの認定校などが採用を発表している。ただ、サマデイの相川秀希代表は「国家プロジェクトと、当初から話を進めている複数の教育機関が、安定的かつ効果的に運営できることが大前提」とした上で、「現在進行中の案件、今後の要請についても同様。規模の拡大よりも、導入先が、教育改革・入試改革の環境下で、大きなアドバンテージを得るための基盤づくりを優先したい」と話している。

同社では、クローズドな環境であるFeelnoteを活用すれば、匿名やなりすましによる攻撃を心配することなく、ありのままの自分を発信できるため、広く一般に普及すれば、ITリテラシーの基本教育にも繋がるほか、一億総活躍、地域創生の文脈でも様々な効果が期待できるとしている。Feelnoteに関するお問い合わせは、Eメールで〈info@feel-note.com〉まで。

塾行けぬ子に映像で補習 文科省

文部科学省は経済的な理由などで塾に通えない子供に無料で補習を行う「地域未来塾」に対し、ICT(情報通信技術)を活用した学習支援を来年度から始める。ベネッセホールディングスやNTTといった教材開発や通信など100以上の企業・団体が所属している「ICT CONNECT21(みらいのまなび共創会議)」と連携し、どの地域からも参加できる授業の配信などを進める。家庭の経済格差は子供の学力格差につながり、ICTを使った教育で学習機会を増やし、貧困家庭の子どもの学力の底上げを図る。

【PR】宿題も授業もテストも 塾をもっとスマートに!

NTT東日本の学習支援クラウドサービス『ひかりクラウド スマートスタディ』は、授業などの映像や資料、問題の配信ができるプラットフォームをクラウドで提供している。
 その『ひかりクラウド スマートスタディ』の活用をはじめた株式会社理究の取り組みを取材した。

国大Qゼミ

理究が展開する学習塾『国大Qゼミ』

よりよい授業の提供が可能に

理究でのスマートスタディの活用『ひかりクラウド スマートスタディ』(以下、スマートスタディ)は様々な機能を備え、生徒だけでなく、講師にとっても円滑で、さらにはより深い授業を可能にしている。
 その機能のひとつ「ライブ」は、場所を選ばずインターネット経由で、すぐにライブ授業を展開することが可能になる機能だ。講師は、生徒のクラウド上のノートを確認し、コメントを返すことができ、生徒は資料などに自由に書き込みができる。もちろん、チャットや音声による質疑応答も可能だ。
「ビデオ」は、映像教材を生徒が自分のペースで何度でも視聴できる機能。
「ライブラリ」は、自塾が持っているテキストやプリントなどの電子データを、そのままデジタル教材として活用できる機能だ。また、「ビデオ」と連動させ、資料の詳しい解説を映像で行うことも可能になっている。
「ワーク」は、宿題や課題などをオンラインで簡単に配信できる機能。提出履歴の管理や、理解度チェックを簡単に行うことができるので、生徒の学習状況を把握しながら、フィードバックなども可能だ。
 また、理解度の確認には、「テスト」も使える。この機能を使えば、テストやアンケートを簡単に作成できるだけでなく、「ビデオ」や「ライブラリ」と連動させた出題もできる。それにより、学習内容の定着化を図ることができ、生徒の理解度向上に大いに役立ってくれる。
 生徒一人ひとりの専用ページ「マイページ」では、過去に受講した「ライブ」や次の授業が確認できるようになっている。「ライブ」や「ライブラリ」で保存したノートやメモも確認可能だ。
 さらには、掲示板も用意されており、講師と生徒による質疑応答や、生徒同士の情報交換もできる。もちろん、講師が授業の案内や周知を生徒一人ひとりに徹底することも可能だ。
 これらの便利な機能に加え、なんといっても、画面や操作がシンプルであり、わかりやすいのも特徴のひとつだろう。

スマートスタディによって生まれる新たな授業スタイル

運営本部統括責任者の植松秀也氏

運営本部統括責任者の植松秀也氏

 神奈川県を中心に、『パレット保育園』、学童保育・幼児教室の『理英会』と『どんちゃか幼児教室』、そして学習塾の『国大Qゼミ』、国語教育の『ことばの学校』、通信制高校の『我究』などを展開している理究。同社では、このスマートスタディをどのように使っているのだろうか?
 理究は、スマートスタディを導入する以前から400以上の映像教材をYouTube にアップし、『国大Qゼミ』で利用していたが、〝誰が〟〝いつ〟見たのか、などを把握できないという課題を抱えていた。スマートスタディを導入することにより、その課題は解消されることとなる。
「スマートスタディによって、誰が、いつ、どのくらい見たのか、といった状況をきめ細かく把握することができ、業務の在り方が変化しています」と、同社運営本部統括責任者の植松秀也氏は語る。
 すでにある映像資産を活かすことができるため、一から作る必要がないのも大きなメリットだった。
 また、映像教材の制作そのものにも変化があった。
 これまでは、塾での授業の動画をそのまま一本の映像教材にしていたため、その単元ですべてを教えきらなければいけないと考えていたのだが、家庭で映像教材による反転学習をした上で、塾に来て発展的に学ぶ、ということを前提に制作するようになったことで、映像教材一本あたりの長さは従来よりも短くなり、塾での授業内容は、以前よりも絞りこんで濃いものになった。加えて、「テスト」と連動させることにより、事前に覚えてくる事柄も明確になる。
 授業も、理解していることを前提にスタートするので、授業中はディスカッションやプレゼンテーションが主体となったアクティブ・ラーニング型の授業になった。
 さらに、生徒の理解度に応じてもう一度映像教材を見直す「振り返り学習」を促したり、学習進度が速い生徒はどんどん先に進ませることで、アダプティブ・ラーニングを行うこともできるようになった。
 これまでの一斉授業の中ではできなかった、〝個〟への対応ができるようになり、スマートな授業へと進化したのだ。

授業だけでなく、塾運営をトータルに刷新

荒屋剛志取締役

荒屋剛志取締役

授業形態が変わっただけではない。このスマートスタディは、講師研修にも全面的に活用されている。
「これまでの集合型の研修会議は90%カットします。次年度の計画などもすべて映像化し、全員が期間内に視聴するようにしていきます」と、同社取締役の荒屋剛志氏は語る。効率よく研修がおこなえるため、講師の負担やコストの削減に繋がる。
 荒屋氏は続ける。「お恥ずかしい話ですが、子供たちの能力を伸ばすという使命感ではなく、他社との差別化のためにICTを導入しなければならない、という考えに取り憑かれていました。しかし、スマートスタディに出逢い、その考えは今では180度転換されました。」
 NTT東日本のサポートも大きい。導入後もユーザーの利用シーンやニーズに応えてくれる。
「ICTにひとつだけできないことは、生徒のモチベーションを喚起することです。それが我々講師の役割だと思います」と植松氏は語る。
 つまり、スマートスタディを導入することによって、講師の役割は生徒のモチベーションを上げることが中心に変わっていくということでもあるのだ。

※「YouTube」はGoogle Inc.の登録商標です。
※その他、記載された社名、サービス名などは、それぞれ各社の商標または登録商標です。

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浜学園とウィザスがコラボした「今塾」 ICTハイブリッド型の新しい個別指導塾を提案する

2016年1月5日、「個別指導 今塾」伊丹教室が開校した。今塾は、近畿圏で中学受験を中心に「浜学園」「Hamax」などを教室展開する浜学園グループ(兵庫県西宮市、竹森勝俊代表)と、同じく近畿圏で「第一ゼミナール」「ファロス個別指導学院」などを展開するウィザスグループ(大阪市中央区、生駒富男代表)が業務提携し、14年12月に設立した株式会社浜第一ゼミナールが運営する新しいタイプの学習塾だ。

今塾 伊丹駅前教室

今塾 伊丹駅前教室

両グループが培ってきたノウハウやメソッドを活かして、市場の変化に迅速に対応していく新しい塾として、昨年8月にHamax伊丹教室をファロス個別指導学院の伊丹駅前教室に統合し、双方の個別指導塾に通っていた生徒たちはそのまま引き継がれた。そして、ファロスの看板を掲げたまま、今塾で提供しているICTハイブリッド型のサービスを開始。同8月以降に入塾した生徒は、既に教室全体の生徒数の4割を超えたといい、学力でも早くも成果が現れている。

今塾では、小・中・高校生向けに、〝教わる〟のではなく〝学ぶ〟という学習姿勢をつくる「自己解決型個別学習」を採用している。それを実現させたのが、自己解決力の向上とICT(情報通信技術)の利便性を融合した「ICTハイブリッド型学習『I−MA(イーマ)』」である。「I−MA」とは「Innovate Motivate Academy」の略で、今塾(I−MA JUKU)の由来にもなっている。

ICTの活用によって自ら〝学ぶ〟という仕組みをつくった

ICTを活用し、自ら〝学ぶ〟仕組みをつくった

これにより、生徒が講師に依存し過ぎることなく、映像授業を活用して自ら〝学ぶ〟という仕組みをつくった。また、受講した映像授業は自宅でも復習できるようにするなど、学ぶ場所を選ばず学習環境を提供できる仕組みも整えている。その上、ICTの活用によって、授業料も廉価に設定することができ、学習機会の損失を最小限に抑えることも今塾のコンセプトの一つになっている。

浜第一ゼミナールの小林一勲

小林一勲氏

「ICTの導入により均質化した指導が実現し、個別指導塾にとって課題となっている講師の確保もクリアできます」と、株式会社浜第一ゼミナールの小林一勲(かずのり)氏は語る。

また、生徒のPDCAサイクルの確立も視野に入れており、とくに生徒たちの自己肯定感を高めることを念頭に置いている。入塾の際には、生徒の家庭での学習状況を聞きながら、どのような受講スタイルを採るか教室長と生徒・保護者が一緒に決めて、その生徒に適したカリキュラムで映像授業を受講し、学力や単元によってピンポイントに学習する必要があれば、講師が個別指導を担当する。

しかし、学習を自己解決させるためには、モチベーション(意欲)が重要になることから、教室長は学習指導に加えて、生徒一人ひとりの意欲を喚起する役割も担う。

浜第一ゼミナールの藤田万博氏

藤田万博氏

「教室長の役割は、教務力も兼ねた意欲喚起が重要となるため、生徒や保護者との密度の高いコミュニケーションや、目先の事象にとらわれない客観性、といった総合的な人間力がポイントになると思っています。ICTを導入して利便性は上がっても、そこだけは絶対に外せません」と、株式会社浜第一ゼミナールの藤田万博(かずひろ)氏は意気込む。

今後は、3月に稲野教室(兵庫県伊丹市)と塚口教室(兵庫県尼崎市)で2校新規開校する予定で、それ以降も兵庫県南東部を中心に複数の校舎を展開する予定だ。

人工知能研究スパコンで 文科省

文部科学省は2020年ころ稼働予定の次世代スーパーコンピューターを使い、人工知能(AI)の研究に乗り出す。16年度から研究に必要な専用ソフトウエアの開発に着手する。スパコンは「京」の後継機で計算能力は約100倍になる見込み。人工知能は電話応対や病気の診断精度向上など幅広い応用が期待され、各国で開発競争が激化している。現在、比較的規模の小さいコンピューターで研究している。世界トップ級のスパコンを利用すれば、従来の発想とは異なる成果が得られる可能性があるという。

FB、日本でも6つの絵文字に

「フェイスブック(FB)」は1月14日、日本国内でも、利用者が互いのコメントに共感を示す時に押す親指マークの「いいね!」に加え、悲しみや怒りを示すボタン5種類を、同日から順次使えるようにすると発表した。「いいね!」ボタンを長押しすると、新たに「超いいね!」「うけるね」「すごいね」「悲しいね」「ひどいね」を示す絵文字やマークが浮かび上がって選べる。すでにスペインやポルトガルなどで導入し、日本が6カ国目。また報道各社と提携し、ニュース記事を10倍速く表示する新しい配信も近く始める。

遠隔授業 木造高の本校と深浦校舎

「遠隔授業」が木造高校(つがる市、生徒556人)と同校深浦校舎(深浦町、生徒66人)で行われている。文部科学省の「多様な学習を支援する高等学校の推進事業」に採択された青森県内唯一の取り組み。
約54キロ離れた教室をつないだのは、企業などが使うテレビ会議システム。遠隔授業は、15年度は先生たちが機器操作に慣れることが主な目的で、16年度は週1回実施し、細かな問題点を洗い出す。17年度は遠隔授業だけで単位認定できるようにするのが目標だ。

学研×アーテック「もののしくみ研究室」 1月19日・東京、21日・大阪で発表説明会

株式会社学研エデュケーショナル(東京・品川区、出口鯉一社長)と株式会社アーテック(大阪府八尾市、藤原悦社長)が手を組んで、この4月よりはじまるロボットプログラミング講座「もののしくみ研究室」の発表説明会が、東京と大阪で開催されることが決まった。

もののしくみ研究室の授業風景

もののしくみ研究室の授業風景

同講座は、昨年の日本経済新聞の記事や、私塾界が主催した「リーダーズフォーラム」でも紹介されると、全国の学習塾や学校などから多くの反響が集まっているといい、この春から導入が決定している企業も既に複数あるという。今回の説明会では、この春以降に導入を検討する企業に向け、講座の具体的な内容や、導入方法について説明する。

開催日は、1月19日(火)10:00~11:30に、東京都品川区西五反田の学研本社ビル。1月21日(木)10:00~11:30に、大阪府八尾市北亀井町のアーテック本社ビルで、それぞれおこなわれる。参加には、申込書PDFを下記よりダウンロードの上、学研エデュケーショナルにFAXする必要がある。

「もののしくみ研究室」発表説明会に関する問い合わせは、電話で03−6431−1337(学研エデュケーショナル)へ。

 

>>申込書PDFをダウンロード160113mono-shikumi

ICTをどう教育に活かすか 新しい学校の会が創立10周年を記念してシンポジウム開催

新しい学校の会主催の創立10周年記念シンポジウム「『日本の教育の未来を考える』~ICT教育の行方と心の教育実践~」が、11月25日、アルカディア市ヶ谷(東京都千代田区)開催された。開会に先立ち一色真司氏(同会副理事長)は、「子どもたちの置かれている背景が劇的に変わっていると思います。しかし、制度が追いついてこない。その中で今の制度で何ができるのか? また、新しい制度を求めてこの会はやっていきたいと思います」と挨拶した。

基調講演には、山口文洋氏(株式会社リクルートマーケティングスパートナーズ代表取締役社長)が登壇。山口氏は同社が提供する「受験サプリ」の概要から教育現場での活用例を挙げ、教育におけるICTの役割を語った。

「受験サプリ」は、受験科目コンテンツだけでなく、アクティブラーニング型のコンテンツも配信するなど、多岐に渡るコンテンツを擁している。そして、ビッグデータを活用し、生徒一人ひとりにあった学習プランニングを提供する。それらを活用して、「これからの先生の役割は教えるだけでなく、ファシリテーターとしての役割も担うのではないでしょうか」と山口氏は語る。

続いて、山口氏に加えて、佐藤昌宏氏(デジタルハリウッド大学大学院教授)、日野公三氏(明蓬館高等学校理事長校長)が登壇し、桃井隆良氏(同会理事長)の司会のもと、パネルディスカッションが行われた。ICTの導入が進むにつれ、教師の役割が変わると3人は口を揃える。また、「マインクラフト(ブロックなどを空中や地面に配置し、構造物を自由に作っていくゲーム)を通して、建蔽率なども学んでいる」(佐藤氏)、「教室で集団授業を受けられない発達障害の生徒に有益」(日野氏)など、ICTは発達障害の子どもたちの学習にも恩恵を与えるという意見もあった。

一方で「オンラインにも限界があり、知識学習は直に触れ合って学習した方がいい」(山口氏)と語るなど、ICTだけではない、新しい教育の在り方の必要性も語られていた。

この11月に開催された「東日本大震災調べ学習ツアー」に参加した通信制高校の生徒たちによる報告会も行われた。最後に桃井氏は、「この調べ学習が、ICTを利用することによって、時間を確保できアクティブラーニングができるという実例を話してくれたと思います」と語った。

パネルディスカッションの様子。左から日野氏、佐藤氏、山口氏、司会の桃井氏。

パネルディスカッションの様子。左から日野氏、佐藤氏、山口氏、司会の桃井氏。