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学研の個別学習塾G-PAPILS 日本e-Learning大賞「AI・人工知能特別部門賞」を受賞

株式会社 学研ホールディングス(東京・品川、宮原 博昭 代表取締役社長)のグループ会社、株式会社学研エル・スタッフィング(東京・豊島、稲葉 清一 代表取締役社長)が運営する個別学習塾「G-PAPILS(ジー・パピルス)」は、教科指導のシステムのみならず、学習習慣の定着システムとの連携と、AIを活用したエビデンスに基づき独自メソッドのメンタリングを行っていることをアピールし、2019年度『日本e-Learning大賞』AI・人工知能特別部門賞を受賞した。

表彰式は2019年11月13日~15日に御茶ノ水ソラシティカンファレンスセンターで行われる、eラーニングアワード2019フォーラム(主催:一般社団法人e-Learning Initiative Japan / フジサンケイビジネスアイ)において行われる。

塾全協、銀メダリスト朝原氏を迎え、15年ぶりに大阪にて全国研修大会を開催

 毎年恒例となっているNPO法人学習塾全国連合協議会(以下、塾全協)が主催する毎年恒例の全国研修大会が、去る11月4日(月)に開催された。今回で45回目となり、大阪での開催は15年ぶりとなる。「浪速(なみはや)から日本の教育を考える」と題し、道頓堀ホテルにて開催。塾全協は、東日本ブロック、西日本ブロックに別れ、全国研修大会の実行委員は隔年で交互に務め、今年は西日本ブロックがその担当の年。塾全協西日本ブロック理事長の山下典男氏、同会の東日本ブロック理事長の内藤潤司氏をはじめ、来賓の関西私塾教育連盟理事長の鳥枝義則氏、全日本私塾教育ネットワーク理事長の仲野十和田氏などが列席する中、塾全協の全国会長の沼田広慶氏の開会の辞を皮切りにスタート。

北京オリンピック当時の話を交えながら、教育について熱く語る朝原氏

 第1部は北京オリンピックの400mリレーで銀メダリストとなった朝原宣治氏による基調講演。「メダリストに学ぶ『人材育成術』」と題し、北京オリンピック当時の裏話を交え、スポーツ面から考えた人材育成について講演。参加した学習塾関係者にとっては、普段の生徒指導とはまた別の視点で教育について考える機会となった。

 第2部では障害者相談支援センター職員の伊藤利幸氏、大阪府吹田市職員の廣田典子氏による、「今 こどもたちは」というテーマでトークセッションが繰り広げられた。二人の今回のトークセッションに対する思いは計り知れず、中でも伊藤氏は、普段は学習塾業界との接点がさほどなかったこともあり、私塾界も監修に携わった『みかづき』を事前に読み込んで会に望むほどの力の入りようだった。このセッションでは、塾全協西日本ブロック事務局長の村田芳昭氏がモデレーターを務め、地域に根付いた子供に対する教育を考える場となった。最後に、本会の大会委員長を務めた塾全協西日本ブロック理事の杉山信良氏が大会宣言の中で、「『教育の下支え』のもとに、自己研磨とNPO塾全協としての活動を重ねてまいります」などと述べ、「研修の塾全協」として印象付けた。

 その後、懇親会では自由闊達に意見交換をする場となり、日本の教育を再考する貴重な機会となった。

自治体SDGs首長アンケート調査 都道府県・市区町村の約8割がSDGsの実践へ前向き

学校法人先端教育機構(東京・港区、東 英弥 理事長)の附属研究機関 SDGs(エスディージーズ)総研は、持続可能な開発目標であるSDGsの地域での取り組み状況の把握を目的として、全国都道府県・市区町村の首長を対象にアンケートを実施し、485の自治体から回答を得た。

■調査サマリー

  • 1,788の全国自治体のうち485が回答
  • 回答自治体のうち78%がSDGsに「取り組んでいる」、または、「実施検討中」であると回答
  • 地域活性化・未来ビジョンの策定・住民のQOL(生活の質)向上・企業誘致に期待する声が多い

■アンケート調査概要 ※2019年11月1日現在
「自治体SDGs 首長アンケート ~持続可能な地域づくりへ~」
本調査は全国都道府県・市区町村の首長に対し、SDGsに関するアンケートを本総研が実施したものです。
調査対象: 全国都道府県・市区町村 首長
(送付数:1,788件、回答:485件 内訳:都道府県20件、市区町村465件)
調査内容: SDGsへの取り組み状況・期待すること・課題・今後の計画
回答方法: 郵送およびWEBを利用したアンケート調査
回答期間: 2019年9月28日~10月21日

調査の目的
SDGsは2030年までのグローバル目標であると同時に、地域や組織の持続性を確立するためにも重要なものであり、多くの地方自治体・企業・教育機関・非営利組織が取り組んでいます。これをふまえ、SDGs総研では地域における中心的なセクターとなる地方自治体でのSDGsの認知・取り組み状況の実態把握と、今後、取り組みを強化していくために何が必要な要件の理解を目的に調査を実施しました。

調査結果と考察
SDGsに「すでに取り組んでいる(実施中)」、もしくは、「取り組む準備中(検討中)」と回答した自治体は78%にのぼりました。認知ではなく、実際活動が8割近いという状況は、やはり地方自治体においてSDGsが重視されていることの現れだと考えられます。具体的には「地域活性化」「未来ビジョン策定」「企業誘致」に期待している一方で、今後の取り組み強化にあたっては、住民や職員など全体への認知・関心を課題にあげる回答が多くありました。自治体の首長や幹部層といったところから、広く一般に啓発をすることが今後の課題の1つになると考えられます。

■SDGsへの取り組み状況
SDGsの取り組み状況については、全体の8割弱(78%)が前向きな回答となりました。SDGs未来都市に選定された自治体を含めて、「実施中」が34%、「実施を検討中」が44%という結果となりました。一方で、「SDGsを知らない」が6%、「取り組む予定(余裕)がない」が16%と、自治体によってはSDGsと関連させた地域づくりまで取り組めていない状況も明らかになりました。

SDGsの認知・取り組み状況について(n=485)

SDGsの認知・取り組み状況について(地域別)

■SDGsへの取り組みに積極的な自治体の実施内容、検討内容
具体的な実施内容・検討内容として「総合戦略への紐付け」、「職員研修」、「地域課題解決事業」が上位となりました。「地域課題解決」と連動する「地域課題発掘」は下位ですが、地域の課題はすでに明確で、いかにして解決していくか、というテーマにSDGsが結びついていることが伺えました。なお、補助金・助成金の獲得は、認識されていないことも考えられますが、下位に留まりました。

■SDGsに消極的な自治体の取り組まない理由
SDGsに対する消極的な意見としては、「SDGs」を新たな取組事業としてではなく、すでに実施済みだとする回答が最も多くなりました。一方で、SDGs自体は重要であるという認識がありながらも、取り組み方や取り組むリソースなどの課題から後手になっているケースもそれに追随しており、「取り組まない」というよりも「取り組み済み」もしくは「取り組むことができない」という回答が大多数となりました。

■SDGsへの期待
SDGsへの期待は「企業誘致」が1番多い結果となりました。人口減少時代を迎える日本の自治体においては、税収の確保という視点から、SDGsを契機として企業とのつながりをつくることに大きな期待を寄せていることが伺えます。また、人口流入という視点では住民のQOL(生活の質)向上、定住人口の増加も上位に入っており、SDGsを用いた横断的な施策が期待されます。

■SDGsに取り組む課題と希望する支援策
SDGsに取り組む上での課題は、「住民・職員・社会の認知が低い」がトップ3を占め、首長・担当者以外の認知が低いことが明確となりました。また、実務上の課題として「目標設定」「指標(KPI)の設定が難しい」「推進する人材が不足している」の項目が続きました。SDGs推進の後押しとなる支援策としては「国による補助金・助成金制度」と考える自治体が多く、またセミナーや研修などを効果的に活用し、一般層の認知・関心を高め、実働に繋げていくことが今後の重要テーマであることが伺えます。

SDGs総研について

SDGs総研は、知の実践研究・教育の学校法人先端教育機構に附属する研究機関です。 本総研は、新たな事業開発を実践研究する事業構想大学院大学と、コミュニケーション戦略を実践研究する社会情報大学院大学との連携により、企業におけるSDGsの実践のための研究・評価・教育を行っています。日本企業においてSDGsは、社会的責任(CSR)の一部としての取り組みやコミュニケーションツールとしての活用にとどまるケースが多いなか、1年間で新事業を開発するSDGs新事業プロジェクト研究会も実施ししている。

進学塾『早稲田アカデミー』冬期講習会・新広告 芦田愛菜さんが一人二役を演じる新グラフィック広告「ガンバレ、ワタシ」を公開。自分自身にエールを送る

 株式会社早稲田アカデミー(東京・豊島区、古田 信也 代表取締役社長)は、12月26日(木)~1月7日(火)※に開講する冬期講習会の募集に伴い、広告キャラクターの芦田愛菜さんが登場する新グラフィック広告を、11月4日(月・休)より都内の交通広告を中心に展開する。
※年末年始は除きます、地域・学年・コースにより実施日は異なる

■新グラフィック広告:冬期講習会募集広告企画
 早稲田アカデミーの冬期講習会・新グラフィック広告は、芦田さんを起用した広告シリーズの共通テーマである「ドキュメンタリー的な表現」かつ「多くを語らず、感じさせる広告」を軸に制作した。
 今回、芦田さんには一人二役、「受験生」役と「受験を乗り越えた未来の自分」役を演じた。「春=合格」を見据え、前を向く芦田さんに、目標を成し遂げた少し未来の芦田さんが寄り添い見守ることで、「頑張ることが未来に繋がること」を表現している。

■交通広告詳細
・タイトル:冬期講習会募集広告「ガンバレ、ワタシ」篇
・出演:芦田愛菜
・広告展開先:交通広告
<駅構内>
実施期間:11月4日(月・休)~11月10日(日)
掲載場所:JR線・東京メトロ・東急線・京王線・小田急線・西武線・東武線 各所にて展開
<車両内>
実施期間:JR線11月4日(月・休)~11月10日(日)
     私鉄各線11月4日(月・休)~12月3日(火)
掲載場所:JR線・東京メトロ・東急線・京王線・小田急線・西武線・東武線 各所にて展開

第2回ESIBLA教育フォーラム ”探究学習の最前線”当日プログラム公開

一般社団法人英語4技能・探究学習推進協会(東京・世田谷区、辻村 直也 代表理事)は本日、新しい時代の新しい“教える”と“学ぶ”を創り出すことを目的に2019年12月22日(日)、聖徳学園中学・高等学校13号館にて開催される第2回ESIBLA教育フォーラム(https://esibla.or.jp/esibla-forum/)の当日プログラムを公開したことを発表した。今回のメインテーマは『探究学習の最前線』を掲げ、各方面で活躍する方々の講演やワークショップ、実践発表などを展開します。

 当日は基調講演に「教育学」を超える「学習学」の提唱者、本間 正人 先生(京都造形芸術大学教授・副学長)が登壇し、“探究学習の本質”をテーマにご講演される。その後、探究学習の先進校の実践紹介や問いづくりのワークショップ、SDGsなど、高校新学習指導要領の掲げる“探究”について体感できるプログラムを実施予定。

【第2回ESIBLA教育フォーラム概要】 https://esibla.or.jp/esibla-forum/
会 期 :2019年12月22日(日) 12:45-16:45(開場12:45)
会 場 :聖徳学園中学・高等学校 13号館(〒180-8601 東京都武蔵野市境南町2-11-8)
JR武蔵境駅南口徒歩3分
主 催 :一般社団法人英語4技能・探究学習推進協会
参加者 :探究学習に興味関心のある教員(“総合的な探究の時間”の主任など)や、教育関係者を想定
参加費 :事前購入500円、当日購入1000円 ※参加者・登壇者の参加する懇親会も開催します。
事前購入はhttps://passmarket.yahoo.co.jp/event/show/detail/01pnxb10hkpqp.htmlから要申し込み

<スケジュール>

『atama+』の問題回答数1,000万件突破。大量のデータを活用し学習範囲の習得にかかる時間を予測する機能を提供開始

atama plus株式会社(東京・中央区、稲田 大輔 代表取締役)は、学習を一人ひとりに最適化するAI先生『atama+』で学ぶ生徒の問題回答数が1,000万件を突破したことを発表した。また、これまで蓄積されてきた『atama+』の大量のデータを活用し、生徒一人ひとりが目標とする学習範囲を習得するまでに必要な『atama+』での残り学習時間を予測する機能の提供を開始した。これにより、生徒一人ひとりが自分のペースにあった学習計画をたてることが可能となる。

AI先生『atama+』は、一人ひとりの生徒が目標とする学習範囲を最短時間で習得するために、理解が不足している箇所やその根本原因を特定し、それらを効率的に習得する学習カリキュラムを作成する。2017年のサービス開始以来、駿台教育センター、学研塾ホールディングス、城南進学研究社等の全国の塾・予備校500以上の教室に導入されており、この度、生徒が解いた問題数が累計1,000万件を突破。『atama+』のアルゴリズムやコンテンツは多くの生徒が利用しているデータをもとに日々最適化されている。

 従来の生徒全員が一律の教育を履修する場合は、全員の授業時間は一律となるが、本来は各生徒の得意箇所・苦手箇所は異なるため、それぞれの生徒が目標とする学習範囲を習得するのにかかる時間も異る。今般、各生徒の学習傾向や学習履歴から目標範囲の習得までに必要な残り学習時間をリアルタイムに予測できるようになったことで、各生徒が自分にあった学習スケジュールを作成し、各自の目標にあわせて塾・予備校への通塾ペースを計画することが可能となる。atama plusでは今後も、学習データを活用して学びのあり方を進化させていく。

【プロダクト概要】

atama+は、生徒が「基礎学力を最短で身につける」ことを目的とした学習プロダクトだ。生徒一人ひとりの「得意」「苦手」「伸び」「つまずき」「集中状態」などのデータをAI先生が分析、一人ひとりに合った「自分専用レッスン」をつくることで学習を効率化している。

AI学習の強みは、つまずきの根本を解消し従来の何倍もの効率で力をつけられる『さかのぼり学習』です。一般的に、わからない単元がある場合、原因は「それ以前の他の単元(しかも複数)の理解不足」ということがほとんど。生徒はもちろん、実は先生でさえ、その根本原因を突き止めるのは困難だ。

つずきの根本原因がわからないまま、ムダに同じことをやり続ける。

つずきの根本原因がわからないまま、ムダに同じことをやり続ける。

atama+のAIは、データ解析によりこの原因を特定。学年や単元の壁を超えてさかのぼり、①「何を」②「どんな順番で」③「どのくらいの量」やればよいか、一人ひとりに具体的にナビをする。

つまずきの根本原因を解決。必要単元を最短で学びどんどん先へ。

つまずきの根本原因を解決。必要単元を最短で学びどんどん先へ。

キャニオン・マインド オンライン教育システム「エイドネット」で長崎県壱岐市と連携協力協定を締結

株式会社キャニオン・マインド(本社:大阪府高槻市、代表取締役:西岡博史)は、株式会社九電ビジネスフロント(本社:福岡県福岡市、社長:中川勝美)と共に、10月23日、長崎県壱岐市(市長:白川博一氏以下、壱岐市)とSDGs推進に関する連携協力協定を締結した。

 キャニオン・マインドは、30 年にわたり、幼児から大学受験までの子ども達の育成に寄与し、一方、障害児教育や長期入院の病児教育など少数弱者とも呼ばれる子ども達にも光を当ててきた。特にオンラインを利用した独自開発の「エイドネット」教育システムは、遠隔でありながらも、双方向リアルタイムの指導方法で、高い効果と利便性を得ることができる。

 また壱岐市は、昨年、内閣府から「SDGs未来都市」及び「自治体SDGsモデル事業」に選ばれ、「社会的課題の解決」と「経済発展」を両立する「壱岐(粋)なSociety5.0」を描きながら様々な取り組みを実施している。

写真中央が白川壱岐市長、左が(株)キャニオン・マインドの西岡博史代表取締役、右が(株)九電ビジネスフロント橋本良幸取締役

 今回の連携協力協定は、キャニオン・マインドの遠隔技術である「エイドネット」及び九州電力株式会社のグループ企業である九電ビジネスフロントの豊富な人材とその育成ノウハウを活用し、壱岐市における人材育成、教育格差の解消及び先進的教育モデルの構築と並行しながら、人材活用、働く場及び雇用の拡大を目指して締結。 この連携協力協定を受け、キャニオン・マインドは壱岐テレワークセンター内にエイドネットSDGs推進部を設置し、地元により根ざした幅広い交流を行うとともに、両社は「壱岐(粋)なSociety5.0」の実現に向けて、離島における地域活性化モデルを構築し、安心・安全な壱岐市の発展、ひいては社会全体の課題解決に繋がる新たな価値を創造していく。

令和最初の「塾の日」、倉敷で盛大に開催

 公益社団法人全国学習塾協会(会長;安藤大作)は、10月14日(月・祝)に「第31回塾の日シンポジウム2019年倉敷大会」を開催した。開催日の前々日には、日本列島を超大型台風19号が直撃したこともあって開催が危ぶまれたが、本シンポジウムの実行委員会である全国学習塾協会中・四国支部の尽力の下、無事に開催。全国から多くの学習塾関係者が一同に集った。「塾の日」とは、1989年に学習塾の質的向上を図り、学習塾に対する正しい認識と信頼を獲得するための契機とするとともに、学習塾の健全な発展を願って制定された。本会の当日は、全国学習塾協会副会長で、地元の岡山でも地域に根ざした学習塾の経営を進めてきた山下典男氏からの、力強い開会宣言で開幕。その後、全国学習塾協会会長の安藤大作氏による式辞で、「われわれ学習塾業界の未来、もっと言うと、子供たちのために何ができるかを共に考えて、一致団結を高めるために、この『塾の日』があると思っている。今日1日、新しい未来に向かって多くのことを学び、有意義な1日であることを祈念したい」と述べた。

倉敷で行われた第31回塾の日シンポジウムの一幕

 その後、経済産業省の商務・サービスグループサービス政策課課長補佐の柴田寛文氏、文部科学省の総合教育政策局生涯学習推進課課長補佐の濱部威一郎氏からの祝辞などもあった。また、全国学習塾協会が掲げる健全な発展をすすめる一貫として取り組んでいる「学習塾業界における事業活動の適正化に関する自主基準」について、その遵守をしている優秀な学習塾を表彰する場を設け、同会の学習塾認証制度を推し進めていく場ともなった。

 休憩を挟んで第2部では、「AI時代、子供たちに伝えるべきこと 『人工知能と教育』」と題し、東京大学大学院工学系研究科教授の松尾豊氏の基調公演がなされた。会場につめかけた教育関係者は、未知の領域を試行錯誤しながら、より良い教育の在り方を考えるきっかけとなったようだ。

 第3部の民間教育交流会では、活発な意見交換もなされ、これからの教育のより良い在り方を考える上で有意義な会となった。来年は、全国学習塾協会の北海道・東北支部が実行委員会を務め、宮城県仙台市で開催を予定している。

 この「塾の日シンポジウム」を機に、学習塾の活動を広く社会にアピールし、学習塾と社会・家庭・生徒との信頼の和を広げていくこと、また、学習塾関連産業の振興を期待したい。

時短型英語ジム『ENGLISH COMPANY 銀座スタジオ』・『THE CONS ULTANT 銀座スタジオ』10⽉28⽇(⽉)2拠点同⽇オープン

英語パーソナルジム「Study Hacker ENGLISH COMPANY」( 以下:ENGLISH COMPANY)や自習型英語学習コンサルティングサービス「ENGLISH COMPANY THE CONSULTANT」(以下:THE CONSULTANT)を運営する株式会社スタディーハッカー(本社:京都府京都市下京区、代表取締役社⻑:岡健作)は、このたび、15拠点⽬となる『ENGLISH COMPANY 銀座スタジオ』と1 6拠点⽬となる『THE CONSULTANT 銀座スタジオ』を10⽉28⽇(⽉)に同⽇オープンすることを決定。同社は、今後も⾸都圏や全国の主要都市を中⼼に積極的に新規展開していく予定。

 ENGLISH COMPANYは、⾔語習得の科学『第⼆⾔語習得研究』の知⾒をベースにした科学的トレーニングにより、わずか90⽇間という短期間でTOEIC®スコア400点アップなどの⼤きな成果を上げてきた時短型の英語ジム。2015年5⽉よりサービスの提供を開始し、今までに7500名以上に利用されている。また、2018年12⽉にサービスを開始した⾃習型の英語学習コンサルティングサービス「THE CONSULTANT」は、専⾨性の⾼いコンサルタントが、課題発⾒アセスメント及び週単位の学習プランニングと⾃習スペースの⾃由利⽤により、費⽤を抑えつつ短期間での英語⼒⼤幅アップを実現。そしてこの度、東京・銀座に「ENGLISH COMPANY 銀座スタジオ」と「THE CONSULTANT 銀座スタジオ」の2拠点同⽇オープンするに至った。

詳しくは、以下サイトへ。

ENGLISH COMPANY 公式サイト:https://englishcompany.jp/

THE CONSULTANT 公式サイト:https://theconsultant.jp/

記憶定着のための学習アプリ「Monoxer」が学習塾・教育機関限定で無料トライアルキャンペーンを実施

モノグサ株式会社(本社:東京都千代田区)は、学習塾・教育機関限定で無料トライアルキャンペーンを実施することを発表した。
https://corp.monoxer.com/campaign/trial

Monoxerは記憶定着に特化した学習アプリ。
2019年9月に1日あたりの学習回数が10万回を突破するなど、小学生から大人まで、英語や理科・社会、国語やリスニング対策等、科目・分野を問わず、暗記や知識定着のために利用されている。
また、課題の作成・配信、課題に対しての記憶の可視化ができる、学習塾・教育機関向けの学習管理システムは、生徒数が数十名の法人様から、数万人規模の法人様まで幅広く活用されている。

無料トライアルキャンペーンについて
これから受験シーズンが本格的に到来することから、この度、学習塾・教育機関限定で2週間無料トライアルキャンペーンを実施いたします。

お申し込みいただいた法人様は、無料でMonoxerの全機能をご利用いただくことができます。
ご利用いただける生徒数や校舎数に制限はなく、タブレット等の設備投資や初期費用も一切かかりません。
なお、無料期間が過ぎた場合は、利用を停止するか、有料プラン(1人あたり月400円)に切り替えるかを選択できる。

当キャンペーンは申込数が所定の数に達した場合、予告なく終了する場合がある。

キャンペーン参加方法
キャンペーンページへ
https://corp.monoxer.com/campaign/trial