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株式会社コスモが、英語の教員や保護者を対象に英語教育のセミナーを開催

講師を務めた神村夏哉氏

株式会社コスモ(東京都渋谷区、望月てる代表)が、「第4回 教育業界研究セミナー」を昨年12月16日に都内で開催した。今回のテーマは英語教育の将来(英語授業の小学校導入にあたって)。英語の教員や英語教育に関心のある保護者などが参加した。
学習指導要領の改訂で、2020年度より3・4年生に「外国語活動」が設けられ、5・6年生から「外国語」が教科化される。外国語教科では外国語活動にあった「聞くこと」「話すこと」に加えて、「読むこと」「書くこと」の言語活動が加わる。
そのような背景の中、低学年の英語指導の課題として「学力差が大きい」「学校がカリキュラム、ノウハウを持っていないケースが多い」「先生にお任せな状態」が挙げられた。
「小学校の英語教育は統一性がなく、ほとんどが先生独自のカリキュラムや教材を使ったものであり、マンパワーに頼っているのが現状」と講師として登壇した同社第二開発室チーフの神村夏哉氏は話した。
また、公立校と私立校でも教育内容に差が生まれている。私立校では、学年行事で海外研修、帰国子女児童への会話機会の提供(ランチタイムなどの)、国内、校内イングリッシュキャンプなど、私立校だからこそできる教育をしてほしいという〝保護者のニーズ〟が色濃く反映され、公立校との熱量の違いが浮き彫りになっている。
その上で、求められる授業の進め方を神村氏はレクチャーした。ルール説明が簡単で、動きのあるアイスブレイク、ゲームを用意する。その際には、言葉を使わなくても伝えることができる「言葉に頼りすぎない語学指導」の重要性が説かれた。また、「生徒の苦手=教師の苦手」という指摘もあった。
セミナーの合間には、グループワークも行われた。「語順に気づかせるにはどんなことをすればいい?」「これまでの英語教育でよかったと思うこと」「これから取り組まないといけないことは?」の3つのテーマでグループごとにディスカッションし、意見が発表された。中でも、「授業はつまらなかったが、文法の学習は必要だ」という意見が挙がるなど、これまでの英語教育の全てを否定するのではない前向きな取り組みが語られていた。
また、入試改革によって導入される大学入学共通テストでは、民間資格検定試験が採用される。神村氏は、「TEAPが注目です」と話した。そして最後に、「学校のルールの中でいかに自己表現をするのかが重要になります。ぜひ、自分を活かした授業をしていただきたい」と神村氏は参加者にエールを贈った。
同テーマでの2回目のセミナーを平成30年2月2日に予定している。

デル、中堅企業社員の家族を対象としたSTEM教育を目指す プログラミングやパソコン組み立て教室を開催

デル株式会社(本社:神奈川県川崎市 代表取締役社長:平手智行)の中堅企業を担当する広域営業統括本部は、中堅企業社員の家族を対象とした、「親子パソコン組み立て教室」「親子プログラミング教室」等を2018年1月から順次実施する。
デルはCSR活動の一環として、こどもや若者がよりITに親しめるプログラムを世界中で展開しており、日本においてもその一環として宮崎カスタマーセンターにおいて一般消費者を対象に既に10年間にわたり親子パソコン組み立て教室を開催している。

最先端の教育現場でSTEM教育とは、科学(Science)・技術(Technology)・工学(Engineering)・数学(Mathematics)の教育分野を総称する語であり、2020年に始まる初等教育におけるプログラミング教育の必修化に向けて様々な動きが始まっている。今回のプログラムは、こどもに将来の様々な可能性に触れさせたいという顧客からの要望に応えるもので、デルはコンピューターメーカーとしての幅広い知見や経験を活用しつつ、中堅企業単独では開催しにくい実態を鑑み、STEM教育への貢献を目指して実施することになった。

親子プログラミング教室
「Ruby」というプログラミング言語をこどもや親御様に体験してもらい、「未来のエンジニア」の可能性への第一歩としての教室。「Ruby」は、世界でも著名な日本人エンジニアのまつもとゆきひろ氏が開発した言語で注目度が高く、プログラマーが取得したい言語のひとつだ。OSS(オープンソースソフトウェア)を象徴するキーワードとしても理解されている。

また、デルの広域営業統括本部は、リバティ・フィッシュ株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長 石丸博士)と共同で、中堅企業の社員の家族を対象とした「親子Rubyプログラミング教室」を実施していく。同社は、全国に3社しかない「Rubyアソシエーション認定教育機関Gold」であり、親子向けプログラミング教室の豊富な実績がある。このイベントでは、「スモウルビー」というOSSを使って、プログラミング経験のない小・中学生でも簡単に操作できる「Ruby」のプログラム作りを体験することができる。「スモウルビー」は、島根県松江市を中心として活動する「NPO 法人 Rubyプログラミング少年団」によって開発されているオープンソースソフトウェア。第一回目のイベントを2018年1月に大阪で開催し、東京、名古屋、福岡等で順次開催する予定。

  • 日時 : 2018年1月27日(土) 午前9時~正午
  • 会場 : リバティ・フィッシュ株式会社
    大阪市中央区南船場1丁目16番20号 ムラキビル4階
    参加費用 : 無料
    定員 : 7組(先着順、応募者多数の場合は抽選)
    応募資格 : 中堅企業の社員とご家族の小学生~中学3年生
    申し込み :イベントサイト<http://www.libertyfish.co.jp/corporation/1836.html>にて

    親子パソコン組み立て教室
    パソコン組み立て教室では、参加者がパソコンの仕組みを学習し、ノートパソコンを実際に組み立てます。パソコンの内部的な仕組みやCPU、GPUといった各パーツの役割を学んでから実際に組み立てを体験することで、こどもにITテクノロジーやものづくりへの興味や関心をもたせる取り組みだ。第一回目の教室を2018年3月に川崎で開催し、大阪、名古屋、福岡等で順次開催する予定。

  • 日時 : 2018年3月17日(土) 午前9時~正午
  • 会場 : デル株式会社 川崎本社
    〒212-8589 神奈川県川崎市幸区堀川町580番地 ソリッドスクエア東館20F
    使用パソコン教材 : 「Inspiron 11 3000 2-in-1」
    参加費用 : 無料
    定員 : 12組(先着順、応募者多数の場合は抽選)
    応募資格 :中堅企業の社員とご家族の小学生~中学3年生
    申し込み :イベントサイト<http://www.info-event.jp/dell/stem/schedule/>にて

    こどもMBA教室
    デルの広域営業統括本部は、こどもが経済の流れやビジネスの仕組みなどを楽しみながら学ぶことのできるゲームを準備している。ビジネスシーンでは不可決なパソコンを題材として、景気変動による経済要因を背景としたパソコン部材の供給や価格の環境変化など、需要と供給の関係を学ぶ。現在でもビジネススクールで教材にされるデルのビジネスの歴史を知ることもでき、世界の様々な出来事がパソコンのビジネスに影響することなどを学べる。

  • 日時 : 2018年4月21日(土) 午後1時~午後4時30分
  • 会場 : デル株式会社 川崎本社
    〒212-8589 神奈川県川崎市幸区堀川町580番地 ソリッドスクエア東館20F
    参加費用 : 無料
    定員 : 8人(先着順、応募者多数の場合は抽選)
    応募資格 :中堅企業の社員とご家族の小学生4年生~中学3年生
    申し込み :イベントサイト<http://www.info-event.jp/dell/stem/schedule/>にて

    ENが文科省の新テキスト「We Can!」で学習する語句や表現を基にした塾専用教材を発売。

    学習塾用教材の出版・販売を行っている株式会社エデュケーショナルネットワークが、小学英語教材『ワーク 英語(小5)』を12月末に発売した(小6は2018年2月発売予定)。
    2018年度から新学習指導要領の小学英語が先行実施されるが、そこでカギを握るのは、英語が教科となる小5・小6で、いかに学習内容を定着させるか。2018~2019年度には学校現場で「We Can!」が使用されるが、習得すべき語彙が600~700語にのぼるなど、小学校の指導現場への負担が増加しており、その分、学習塾への期待も大きくなる。

    本教材はこうしたニーズを捉え、学校での指導を学習塾で補完あるいは先取りするために、最適な内容となっている。「We Can!」を徹底分析することで、塾で必要な4技能指導を学年ごとに抽出。週1コマからの指導を可能にするとともに、4技能それぞれについて、導入から実践まで相互に関連付けながら、まんべんなく学習できるよう配列。また、学校では音声指導が中心となるため、手薄となる定着指導を塾でしっかり補完すべく、小5から別冊ドリルを併用するスタイルとしている。音声についても、PC ・タブレット・スマホで利用できる「リスニングブック」を無料提供。また、「デジタルブック」(別売)も用意されており、プロジェクターでの映写授業などでも活用できるようになっている。

    【本件に関するお問合せ先】

    株式会社エデュケーショナルネットワーク
    TEL 03-5275-3261 FAX 03-5275-3069
    E-mail: contents@e-network.jp
    http://www.edu-network.jp/

    <1月29日訂正再掲>

    明光義塾ゴールデンクラブ新年研修会が特別講演を実施

    首都圏に明光義塾を展開するFC(フランチャイズチェーン)加盟オーナーで構成される「ゴールデンクラブ(GC)」の新年研修会が、2018年1月14日(日)、TKPガーデンシティ千葉でおこなわれた。

    GC新年研修会の様子

    今年で17回目を数える同研修会には、ゴールデンクラブに加盟する、株式会社リード、株式会社プラスラフ、株式会社サフネ、ネクストワングループの社員のほか、株式会社明光ネットワークジャパンの田上節朗社長、山下一仁副社長や、東北、北陸、近畿、中国、九州などの各地方のオーナーら約170名が出席した。

    GCの研修会は、2001年に明光義塾のFCに加盟するオーナー同士の懇親会として、リードの内田尚士代表、サフネの髙見澤實代表、ネクストワングループの荒木隆巖会長の3人により、計14教室の研修としてスタートした。

    リードの内田尚士代表

    プラスラフの磯野好男代表

    サフネの髙見澤實代表

    ネクストワングループの荒木隆巖会長

    今回の研修会では、リード、プラスラフ、サフネ、ネクストワンの各社から年頭の方針発表がおこなわれ、事業承継、営業活動、地域におけるブランド力の向上、マネジメントに関する具体的な目標設定と施策に関する方針が示された。

    各社の方針発表に次いで、「明光みらい英語」に関して明光義塾本部 田之畑章営業企画部長から説明があった。
     2020年度からの英語教育大改革に向けて、明光義塾の小学生英語のコンテンツを共同開発しているパートナー会社であるmpi松香フォニックスの松香洋子氏の紹介から、聖学院大学人文学部 欧米文化学科特任講師の小川隆夫氏が「『これからの日本の英語教育』〜生徒が変わると先生が変わる〜」と題し、特別講演を行った。

    特別講演をした聖学院大学 小川隆夫氏

    明光ネットワークジャパンの田上節朗代表取締役社長が訓話。その後、「2018年 社員の決意」として、GC会員5社の代表者が決意発表。次いで、明光ネットワークジャパンの山下一仁取締役副社長が新年研修会の総括を行った。

    「進研ゼミ高1講座」オンラインスピーキング導入 2018年4月から

    株式会社ベネッセコーポレーション(本社:岡山市)は、新学習指導要領の全面実施と大学入試改革に向け2018年4月より英語の教材・サービスを大幅に強化する。
     「進研ゼミ高校講座」の高1生向け教材「進研ゼミ高1講座」では、英語国際標準規格CEFR※に対応した「進研ゼミ」オリジナルカリキュラムのもと、「進研ゼミ高校講座」初のオンラインスピーキングを導入する。レッスンでは毎月1回約15分間、外国人講師によるオールイングリッシュでの個別指導が受けられる。レッスン終了後に、講師からのフィードバックで学習内容を振り返ることもでき、高1から自分のペースで4技能を強化することが可能だ。
     「進研ゼミ中学講座」では、中学入学準備時期向けに4技能の基礎を身につける学習アプリ、受験生向けに長文読解力を養成する学習アプリなどを新たに導入。「進研ゼミ小学講座」では、新カリキュラムのもと、小3から小6まで毎月の学習教科として英語を導入。

    「進研ゼミ高1講座」オンラインスピーキング
    ■英語教材・サービスの強化ポイント
    【高校1年生向け】
    2018年4月号より、「進研ゼミ高1講座」の英語受講者は教材での学習に加えて、毎月1回、外国人講師による個別レッスンが受講できる。
    ◆オンラインスピーキング特長​
    ・パソコン、タブレット、スマートフォンで利用可能。
    ・毎月1回、外国人講師によるオールイングリッシュでの個別指導。レッスン時間は1回約15分。さらにレッスンを受講したい場合は、追加でレッスンチケットを購入。
    ・レッスンは新たに導入したCEFR対応の「進研ゼミ」オリジナルカリキュラムに基づき提供。高1の1年間でCEFRレベルA1→A2レベルを目指す。
    ・レッスンは①ウォームアップ②共通課題パートで構成され、さらに余裕のある生徒にはレベルに合わせたフリーパートを用意。最初に事前学習(テキスト+日本人講師による映像レッスン)で発話におけるポイントを確認するので、外国人と話すことに不慣れでも安心して取り組める。
    ・講師からのフィードバックをいつでも見ることのできる振り返り機能つき。
    ・資格・検定試験直前月は「英語4技能検定対策BOOK」で、「読む」「聞く」「書く」に加え、スピーキングは検定トライアルテストを実施。

    2018年度の公立小学校の英語「専科教員」1000人増が決定

    上智大学言語教育開発研究センター長の吉田研作氏

    2018年度の公立小学校の教職員定数について、文部科学省は昨年12月18日、英語を専門的に教える「専科教員」の1000人増を決めた。この背景には、2020年度から全面実施される小学校の英語教科化がある。
    今回の教科化は、3、4年生で慣れ親しんだ英語をベースにしながら、5・6年生では一歩踏み込み、読み書きに必要な知識を含めて理解できるように指導するのが要点だ。「話す」「聞く」に重点が置かれている。「読み」「書き」は中学校に入ったときに困らないように土台作りをするのがポイント。

    しかし、教科になることで教員が英語教育の専門的な訓練を受けていないことが懸念される。
    「専科教員を1000人増やすという予算が出たが、かなり多くの外部人材に頼らざるを得ない。まだ少ないのが実情だが、2020年にかけてどんどん増えてくるのではないか」と、上智大学言語教育開発研究センター長の吉田研作氏は語る。
    このような背景の中、吉田氏は小学校教員が英語教育をするにあたり、学習指導要領の熟読を勧める。

    その上で、「中学校では小学校で何をやっているかを知らず、過度の期待を持って受け入れ、『結局できないじゃないか』と言っているのが現状です。これは、小学校でどのような英語教育が求められているかをわかっていないことが大きく、接点を見出せていない。小学校英語教科の学習指導要領を中学校の先生にも読んでもらうことで、中学校への連携がうまくいくと思います」と続ける。

    指導者向け教材も充実してきた。mpi松香フォニックスは、吉田氏監修の「小学校英語 はじめる教科書」の販売を開始。学習指導要領に沿って書かれており、理論面、実戦面の両方からアプローチがされている。教材を使った指導法の具体的な事例、現場で活用できる授業ノウハウまで総合的に網羅されている。
    2018年度からは、英語教科の授業を先行実施する学校も多い。文科省も小学校英語の新教材「We Can!」を公表するなど、環境づくりをしている。しかし、不安材料は多い。学校はもちろんのこと、学習塾にとっても小学校英語への対応が急がれる。

    大阪府立高校入試対策に最適なテスト集が登場!

    学習塾用教材の出版・販売を行っている株式会社エデュケーショナルネットワークでは、近年大きく変化した大阪府立高校入試の対策に最適なテスト集『大阪府立 入試直前 予想演習4回』を11月下旬に発売した。
    入試制度や傾向が変わり、過去問だけでは対策が難しくなった大阪府立高校入試。本教材は、英語・国語・数学でB 問題版・C 問題版をそれぞれ用意(理科・社会は1種類)するなど、入試の変化に対応。

    難易度や出題範囲・傾向から解答用紙の形式に至るまで、内容・体裁とも実際の入試問題に準拠したテスト4回分があり、入試本番に向けた総仕上げに最適な教材となっている。
    英語リスニング音声についても、B 問題版・C 問題版をそれぞれ用意。WEB サイトで無料視聴できるほか、「リスニングCD」(別売)もあるので、指導現場の状況に応じて選択することができる。
    さらに、大阪府立高校入試を攻略するうえで、ポイントとなる重要問題や特徴的な問題を教材(国語は対象外)から厳選し、わかりやすく解説した動画をWEBサイトで視聴できる無料サービスも。家庭学習などで大きな効果が期待できる。

    以下のページから紙面のサンプルなどを確認できる。
    http://www.en-onlinestore.jp/shop/c/c20201610/

    【本件に関するお問合せ先】
    株式会社エデュケーショナルネットワーク
    TEL 03-5275-3261 FAX 03-5275-3069
    E-mail: contents@e-network.jp
    http://www.edu-network.jp/

    Classi、東京工業大学と自然言語処理を用いた機械での自動作問実証研究を開始

    株式会社ベネッセホールディングス(本社:岡山市北区)とソフトバンク株式会社(本社:東京都港区)の合弁会社Classi(クラッシー)株式会社(本社:東京都新宿区)は、東京工業大学 徳永健伸研究室と協力し、自然言語処理を用いて自動で問題を作成する仕組みを実用化するための実証研究を2018年1月から開始する。
     Classiは、全国約2,100以上の高校に導入され、有料利用者80万人以上(2017年12月時点)が利用する学校向け学習支援プラットフォームサービス。現在すでに、1,000以上の単元と6段階の難易度に分類された約7万の問題を提供しているが、今後Classiの利用者が拡大し、さまざまな進度の生徒が学習を繰り返すことにより、より多くの問題が必要になってくる事が予想される。自動作問が実現することで、さまざまな問題を早く大量に生成できるようになり、これまで以上に学力に応じて最適な問題を提供できるようになる。
     今回の実証研究においては、Classiは問題を回答・集計するための「Classi」プラットフォームの提供、分析、実習研究の推進を行う。データを活用したアダプティブラーニングを推進している Classi は、本実証研究により、アダプティブ・ラーニングで枯渇していく問題を自動で生成することを目指す。

    【実証概要】
    実施時期 : 2018年1月〜2018年3月※状況により変更の可能性あり
    実証内容 : 自動生成した問題についての問題品質を確認する(生徒の学力と正答率の相関)
    対象学年 : 高校1年生 120名程度
    実施方法 :
    1. 自動で作成した問題をClassiのプラットフォーム上で配信し、生徒は問題に回答。
    2. あらかじめテストで測られた生徒の学力と、問題の正解率の相関を評価。

     なお、生徒に問題を出題するにあたり、事前に問題作成における専門家のチェックを行い、妥当な問題が作成されることを確認した後に実施する。

    【実証研究詳細】
    今回の実証研究では、英単語の意味を問う問題を自動作問するシステムを評価します。システムは下図のような問題テキストおよび選択肢を以下の流れで自動で作成する。

    1. 出題者はあらかじめ用意した辞書から対象語とその意味を指定しする。
    2. すると、機械がインターネット上のテキスト(著作権をクリアしているサイト)から対象語を指定
      した意味で利用しているテキストを検索し、そこから問題テキストを生成する。
    3. 1.で使用した辞書を使って対象語の同義語を正解として使用。
    4. 問題テキストや辞書から、対象語と異なる意味を持つ語を選択し、誤答選択肢を生成。
    5. 問題の難易度は問題テキストの難易度、誤答と正解の意味の近さ、誤答自体の単語の難しさで調整する。

    「すらら」5万人を突破

    株式会社すららネット(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:湯野川孝彦)は、「すらら」で学習する生徒数が2017年12月末時点で5万1,323人となり、5万人を突破した事を発表した。

    大手塾において、2020年の大学入試改革に向けて、主体的・対話的な学習法であるアクティブ・ラーニングを導入する動きが加速しており、自立学習が可能な「すらら」を用いた反転授業の活用が拡大している。

    生徒が授業の予習として家庭で学習する状況を講師が一元管理できることが選ばれている要因の一つだ。昨年9月より、反転授業をスタートした九州最大手塾の英進館では、運用が定着している校舎において、退塾者減・成績向上・家庭学習の実現・保護者の評判形成等の成果が出ている。一方、従来型の個別指導塾においては、不採算校舎を業態転換し、ほぼ「すらら」だけで学ぶ「自立型個別指導塾」へとリニューアルするケースも増えている。

    メイツとウェブリオが英検2次対策向けスピーキング専用アプリを共同開発

    株式会社メイツ(東京・新宿区、遠藤尚範代表)と、ウェブリオ株式会社(東京・新宿区、辻村直也代表)は、ウェブリオが提供する「AI英会話ナンナ」の人工知能(AI)技術を用いた「英検®2次対策向けスピーキング専用アプリ(仮称)」を開発することを明らかにした。

    メイツは、学習塾の英検対策ソリューションとして、既にタブレット学習アプリ「学習塾専用英検アプリ」を提供している。学習塾が英検講座を開く際には、専用カリキュラムの用意、指導ノウハウを持つ講師の採用、配点が高いリスニング対策環境の整備など多くの手間がかかる。メイツはこのような教育現場への解決策として、生徒自身が勉強を進めていくことで、講師の負担を最小限に抑えて英検対策講座を開講できるアプリを開発した。

    ウェブリオの「AI英会話ナンナ」は、独自開発のAIによるオンライン英会話サービスだ。発音採点機能で生徒のスピーキング力を把握し、生徒個々のレベルに合わせたAIとの英会話レッスンを提供している。初心者からネイティブレベルまで対応できる。

    今回発表した「英検®2次対策向けスピーキング専用アプリ(仮称)」は、この「学習塾専用英検®アプリ」の教材に、「AI英会話ナンナ」のAI機能を掛け合わせたアプリとなる。

    これまでハードルが高いとされていたスピーキング対策を、生徒が自ら学習することができ、塾の現場での人材不足や運営コストの削減などが期待される。

    アプリを共同開発するメイツによると、2020年の大学入試改革に向けて、英語は2技能(読む、聞く)の評価から4技能(読む、聞く、話す、書く)の評価に変わるため、スピーキングに対応できるようAIを活用していくという。

    メイツは、同社が運営する首都圏12教室の学習塾で今年度から英検®2次対策のスピーキング専用アプリを導入する。そこで合格率や学習効果などの実証を行い、2018年度中には他塾への展開も目指す。