Category: 塾ニュース|塾・企業

明光義塾 教室とのコミュニケーションを専用アプリでDX化 “明光義塾アプリ塾生証” の提供を開始

 株式会社明光ネットワークジャパン(東京・新宿区、山下 一仁 代表取締役社長)は、教室と在塾生・保護者とのコミュニケーションを強化する専用スマートフォンアプリ「明光義塾アプリ塾生証」を2022年3月より提供開始する。
 このアプリは、全国に展開する各教室と在塾生、保護者とのコミュニケーション機能をオンラインで集約し、紙ベースで処理していた教室業務をデジタル化することで、教室業務の業務変革を進め、生徒・保護者の通塾利便性の向上および満足度向上を図っていく。
 明光義塾アプリ塾生証は、更なる機能改善と機能拡張にて追加開発を実施していくほか、明光キッズ、Meiko Kids eなど明光ネットワークジャパンの他事業へも展開を図っていく。

<提供開始日>
2022年3月より一部の教室で運用を開始し、順次利用教室を追加していく予定。
<主な提供機能>
①QRコードを利用した入退室管理と保護者へのプッシュ通知
②通塾スケジュールの確認
③教室と生徒・保護者間に限定した安心安全なチャット機能
④テキスト、画像、動画による教室からのお知らせ一斉送信
⑤新型コロナウイルス対策としての体温報告と履歴データ管理
⑥教室から生徒保護者へのアンケート配信、集計データ管理
⑦学習お役立ちサイト「明光プラス」とのコンテンツ連携

スマートフォンを持っていない生徒には、入退室管理専用の塾生証カードを提供する。

リソー教育 ピアニスト 小林愛実さんとスポンサー契約

 株式会社リソー教育(東京・豊島区、天坊 真彦 代表取締役)は、ピアニスト 小林愛実さんとのスポンサー契約を締結した。
リソー教は、子どもたちが高い学力をはぐくむとともに、勉強以外で何か好きなことを見つけ、個性を伸ばしていく「プラスワン教育」にも取り組んでいます。今後リソー教は「プラスワン教育」の理念のもと、小林さんとともに本物の文化芸術を通じて、子どもたちが感性をはぐくむ機会を創出していく。

サンリオとやる気スイッチグループHDが資本提携

 株式会社やる気スイッチグループHD(東京・中央区、高橋 直司 社長)と株式会社サンリオ(東京・品川区、辻 朋邦 社長)は資本提携を行なった。

 サンリオは、やる気スイッチグループHDの株主である株式会社アドバンテッジパートナーズがサービスを提供するファンドから発行済株式数の10.00%を譲り受けることにより、出資を行う。

やる気スイッチグループHD 高橋 直司 社長(左)、サンリオ 辻 朋邦 社長 (右)

◆資本提携の狙
本資本参加により、両社における以下のような協業可能性を検討してまいります。
①やる気スイッチグループブランドの知育玩具をサンリオ運営店舗にて販売
②やる気スイッチグループが展開する教育ブランドサービスにおける各種イベントのサンリオピューロランドやハーモニーランドでの開催
③サンリオが強い事業基盤を持つ東南アジア・台湾への、やる気スイッチグループの進出・基盤強化
④サンリオが新規事業として開発中の学習教材のやる気スイッチグループの教室で活用・販売
⑤サンリオが保有するキャラクターの、やる気スイッチグループ内ライセンス活用

◆資本参加の概要
2022年2月28日付けで、サンリオは以下の内容でAPファンドから株式の譲受けを行っております。
― 譲受け株式数 / 普通株式365,000株
― 発行済株式総数に対する割合 / 10.00%
― 完全希薄化考慮後の株式総数(※)に対する比率 / 9.38%
― 譲受け金額 / 30億円
※やる気スイッチグループの発行する全ての新株予約権が行使された場合における株式総数

エデュケーショナルネットワーク 学校評価・授業評価アンケート新規申し込みキャンペーンを実施4月末まで学校評価・授業評価WEBアンケートシステム「IKISAKI(イキサキ)」を特別価格で提供

 株式会社増進会ホールディングス(Z会グループ)のグループ会社で、教育機関の支援事業を行う株式会社エデュケーショナルネットワーク(東京・千代田区、二瓶 嘉男 代表取締役社長)は、中学校や高等学校などの教育機関向けに、学校評価・授業評価WEBアンケートシステム「IKISAKI(イキサキ)」を提供している。
 2022年2月24日(木)~4月30日(土)まで、「IKISAKI」を初めて利用される小学校・中学校・高等学校を対象に、大幅割引価格で学校評価・授業評価アンケートを利用できる「新規申し込みキャンペーン」を実施する。
 学校教育法によって義務付けられている「学校評価」と、教員一人ひとりの振り返りや授業改善に有効な「授業評価」。学校運営において大変重要な取り組みだが、現場の先生にとっては負担にもなっている。

エデュケーショナルネットワークは校務の削減とICT化を両立できる「IKISAKI」を通して、先生方の負担を減らしつつ、学校運営・授業運営の改善を支援する。
https://ikisaki-lp.net/lp/?utm_medium=press&utm_source=202202press1

「新規申し込みキャンペーン」について
■キャンペーン内容
学校教育法によって実施や公表が義務付けられている「学校評価」および任意に実施されている「授業評価」におけるアンケート調査ついて、今回「IKISAKI」を初めて利用される小学校・中学校・高等学校に限り、実施費用を最大50%の割引にて提供する。
※価格表、お見積りについては、
https://ikisaki-lp.net/lp/?utm_medium=press&utm_source=202202press2#contact へ。

■キャンペーン受付期間
2022年2月24日(木)~2022年4月30日(土)
※上記期間中にお問い合わせの上、2023年3月31日(金)までに実施されたアンケートが対象。

■キャンペーン対象
本サービス(IKISAKI)を初めて利用する小学校・中学校・高等学校

■問い合わせ先
https://ikisaki-lp.net/lp/?utm_medium=press&utm_source=202202press3#contact

「IKISAKI(イキサキ)」とは
小学校・中学校・高等学校に特化した学校評価・授業評価専用WEBアンケートシステム。

学研ホールディングス、経済産業省が定める「DX認定事業者」に選定

 株式会社 学研ホールディングス(東京・品川、宮原 博昭 代表取締役社長)は、2022年2月1日に、経済産業省が定めるDX認定制度に基づく「DX認定事業者」に選定された。
 学研ホールディングスは2020年11月策定の3ヵ年計画「Gakken2023」のもとで「揺るぎない成長基盤の確立」をスローガンに定め、グループ全体で「DX加速とグローバル展開」を経営方針に掲げており、以下の具体的施策を進めている。

(教育分野)
・リアルとオンラインをバランスさせた教室、塾の付加価値向上、未開拓エリア攻略
・出版コンテンツを活用した学びのデジタル展開
・医学看護書の電子化、看護師向けeラーニングの拡大加速
・ICTによる園業務のサービス向上
・社会人教育、企業研修領域のデジタルサービス展開

(医療福祉分野)
・IoEやAI、ロボットの連携等による品質、生産性の向上

DX認定制度とは、「情報処理の促進に関する法律」に基づき、「デジタルガバナンス・コード」の基本的事項に対応する企業を国が認定する制度。

株式会社ナガセ ブリヂストンスポーツアリーナ株式会社の株式の取得

 株式会社ナガセ(東京・武蔵野市、永瀬 昭幸 代表取締役社長)は2022年2月14日開催の取締役会にてブリヂストンスポーツアリーナ株式会社の株式を取得し、子会社化することについて決議し、発表した。

 ナガセが子会社化するブリヂストンスポーツアリーナは九州を中心に、スイミングスクールを中心としたスポーツ施設の運営を主な事業としている。地域に密着した堅実な運営を通じて、高い顧客満足度を得ている企業だ。また、九州中心のブリヂストンスポ ーツアリーナと首都圏、関西圏中心のイトマンとの間で拠点の重複がないことから、ブリヂストンスポーツアリーナの拠点をそのまま引き継ぐことが可能で、イトマンと合わせ、事業規模においても日本を代表するスイミングスクールとなるとナガセは考えている。

 ブリヂストンスポーツアリーナ及びイトマンの知見、 ノウハウを、生徒指導面、募集施策面、校舎運営面で相互に融合し、有効に活用することで、各地域において、よりブランド力、顧客満足度を高めた更なる発展を目指していく。

ウィザス Blue Sky FC の株式取得し子会社化へ

 株式会社 ウィザス (生駒 富男 代表取締役社長)は、2月16日開催の取締役会において、株式会社 Blue Sky FC(大阪・貝塚市、中野 道氏 代表)の発行済株式の全部を取得し、同社を子会社化することを決議した。

 株式会社 Blue Sky FC については、2011年 1月の会社設立以来、「子どもたちに学ぶことの本当の喜びや、努力することの大切さを知ってほしい」という理念のもと、独自の市場ポジショニングを確立し、順調に業容の拡大を図ってきた。小中学生を中心とした生徒指導は品質を最優先にし、競合他社の展開が難しいエリアにネットワークを構築 (2021 年 11 月現在 30 教室) し、大阪府以外のエリアにも積極的に校舎展開を推進してきた。

 ウィザスは株式会社 Blue Sky FC(事業ブランド名:「個別指導まなび」「個別指導まなび プラス」)を迎え「学習塾事業」におけるドミナントエリアの拡大を図る。

ベネッセHD、ベルリッツを売却

 ベネッセホールディングス(HD)は2月14日、語学教室を手がけるベルリッツの全株式譲渡を決議、発表した。決議内容はベルリッツに対する約178億円の債権放棄、ベルリッツの全株式譲渡。譲渡先は留学事業等の語学教育事業を行うILSC Education Groupを傘下に持つ、カナダのILSC Holdings LPが保有する特別目的会社。ILSC Education Groupは、カナダ、オーストラリア、インドで計8校のランゲージスクールを展開している。

株式会社イージア 90%の生徒が「満足」「楽しい」。海外の教科書を使ったオンライン英語4技能レッスンの実施結果を発表

 株式会社イージア(福岡市中央区)は、2022年1月より全国の学習塾や学校に向けて提供を開始したオンライン英語レッスンWイングリッシュ・ティーチャーの体験生・受講生および教室現場を対象に満足度調査を実施。90%の生徒が「満足」と回答し、特長である「診断テスト」や「海外教科書」「15段階レベル別レッスン」など、特に教務面で高い有効性が立証された。

 提供を開始した1月は、体験を含め約250名がレッスンを受講。初めて受講する生徒には、Wイングリッシュに付属する診断テストを受けてもらい、15段階のどのレベルからレッスンを開始するかの判定を行った。導入塾の講師からは「はじめてオンライン英会話を受講する生徒でもテキスト選定が簡単」と好評だった。また生徒への満足度調査では、テキストのレベル設定が「ちょうどよい」「少し難しいが理解できた」と回答する生徒が90%を超え、受講生1人ひとりに最適な授業を提供できることが証明された。レッスンに対する満足度も90%の生徒が「満足だった」「楽しかった」と回答しており、緻密に設定された15段階カリキュラムの有効性があらためて実証された。
 Wイングリッシュは、イージアが開発・販売する塾管理システム「anesta Pro(アネスタプロ)」と連携されており、多様化する授業の進捗状況を一括で管理する仕組みが確立されている。今後はAI技術も活用し、英検®*などの各検定や受験合格に向けて、システムの精度向上を目指す。

【アンケート実施概要】
・実施期間:2022年1月4日~1月31日
・実施対象:小学1年生~6年生の男女 253名
・実施方法:対面での実施

墨田区立錦糸中学校の実証事業で「Monoxer(モノグサ)」活用後、生徒194名の英単語テストの平均点が約3.6倍に上昇

 モノグサ株式会社(東京・千代田区、竹内 孝太朗、畔柳 圭佑 代表取締役)が提供する、記憶定着のための学習プラットフォーム「Monoxer」が、東京都墨田区立錦糸中学校の生徒194名を対象とした実証事業で活用された。その結果、英単語テストの平均点が約3.6倍に上昇し、学習意識調査の結果ではMonoxerで漢字を学習した1学年のうち、約9割の生徒が基礎学習に対して前向きな姿勢を示した。

墨田区立錦糸中学校における実証の概要
 Monoxerを英単語学習にて活用し、事前と事後にテストを実施してテスト結果を比較しました。

・実施期間
2021年12月1~21日にMonoxerによる学習を実施。
2021年11月29~30日に事前テスト、12月21日に事後テストを実施(テストはいずれも50点満点)。

・対象人数
墨田区立錦糸中学校の生徒194名(1学年2クラス44名、2学年2クラス84名、3学年2クラス66名)を対象に実施。

・学習内容
生徒は、学年ごとに異なる内容の約250の英単語を学習した。Monoxerの学習計画機能に基づいて、全体の学習内容を日割りし、生徒はMonoxerが提示した決められた学習量を日毎に学習した。

・実施方法
Monoxerによる学習は、日々の宿題と朝の校内の学習課題として実施した。先生はMonoxerのリアクション機能を活用し、毎週月曜と金曜に生徒に声掛けを実施し、生徒のモチベーション維持を図った。

墨田区立錦糸中学校における実証の結果

 実証事業の結果、50点満点のテストで、全体の平均点は6.8点から24.9点と約3.6倍に向上している。さらに、Monoxerの学習計画を完了した生徒の平均点は14.5点から43.9点と約3倍に向上し、平均点は9割近い結果になった。

 Monoxerの学習進捗とテストの点数に関して分析すると、強い正の相関が見られました。学習計画を進めている生徒の方が事後テストの平均点が高くなっていた結果から、Monoxerの学習回数がテストの点数を高めることに寄与していることが明らかになった。