ワールドラグビー（ＷＲ）は10月５日、ワールドカップ（Ｗ杯）イングランド大会１次リーグＢ組で３日に行われた日本対サモア戦を日本国内で2500万人がテレビで視聴し、１国・地域内ではＷ杯史上最多を記録したと発表した。これまでの最多は2007年フランス大会準決勝のフランス対イングランド戦で、フランスの国内視聴者数で2070万人だった。ＷＲのゴスパー最高経営責任者は「日本の一般の人々がラグビーと日本代表の素晴らしいパフォーマンスを評価してくれたことを示している」とコメントした。

2020年東京五輪の組織委員会は９月28日、開催都市に認められた追加種目の提案で、野球・ソフトボール、空手、スポーツクライミング、スケートボード、サーフィンの５競技18種目を選んだと発表した。来年夏にリオデジャネイロで開かれる国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）総会に諮られ、採用されるか決まる。正式に決まれば、野球・ソフトは08年北京以来の五輪復帰、その他の４競技は初実施となる。

「スーパームーン」が９月28日、普段よりも一回り大きな月がくっきりと姿を現した。東京スカイツリー（東京・墨田）周辺では、午後６時ごろから東の夜空にスーパームーンが浮かんだ。上野の山のマンション（東京・台東）からも、初め赤く次第に黄金色に変わって様子が確認できた。午後９時、「スーパームーン」は東京スカイツリーの真上にさしかかり莞爾として下界を見下ろした。「私の方が綺麗」と言っているように聞こえた。

大リーグの名門カブスが、７年ぶりのポストシーズン進出を決めた。投打が充実する今季、ナ・リーグ中地区で、現在３位。しかし、９１勝６５敗で、地区優勝以外の勝率の高いチームに与えられるワイルドカード枠を確定させた。３０本塁打のリゾ、２６本塁打のブライアントら伸び盛りの２０代が多く、一塁へのヘッドスライディングなど、戦い方は泥臭く、かつ熱い。波に乗れば一気に、と期待は高まる。ちなみに８９年に封切りの映画「バック・トゥ・ザ・フューチャーＰＡＲＴ２」では、２０１５年の大リーグ王者はカブス、としていた。

ラグビーの世界一を決める第８回ワールドカップ（Ｗ杯）イングランド大会第２日の9月19日、日本は英国南部ブライトンでの１次リーグＢ組初戦で、過去２度優勝の強豪南アフリカに34―32で逆転勝ちした。日本のＷ杯での勝利は1991年の第２回以来６大会ぶり。日本は主将のリーチ・マイケル（東芝）のトライなどで前半を10―12。後半も一進一退の攻防を繰り返し、29―32の終了直前に途中出場のカーン・ヘスケス（サニックス）の逆転トライで劇的な勝利を収めた。

コクヨＳ＆Ｔの文房具「ハリナックス（コンパクトアルファ）」は、針なしで紙をとじられるステープラーのコンパクトモデルで、レバーを握りやすく、親指でも押しやすい形にした。従来品より２割ほど軽い力で操作できる。本体の一部が開き、内部にたまる紙くずを簡単に取り出せるようにした。《税別600円。25日発売》

今年の「イグ・ノーベル賞」の発表が９月１７日、米ハーバード大であった。キスをするとアトピー性皮膚炎患者のアレルギー反応が弱まることを示した大阪府寝屋川市の開業医、木俣肇院長（６２）が医学賞をスロバキアの研究者らと共同受賞した。受賞理由は、「情熱的なキスの生物医学的な利益あるいは影響を研究するための実験」。日本人の受賞は９年連続となった。「イグ・ノーベル賞」は世の中を笑わせ、考えさせた研究や業績に贈られる。

米フェイスブックのマーク・ザッカーバーグ最高経営責任者（ＣＥＯ）は９月15日、近く新たに「よくないね」も表示できるようにする方針を明らかにした。ザッカーバーグ氏は欧州の難民危機や家族の不幸を例に挙げ、「世の中で起きていることは、いいことばかりではない」と指摘。「いいね」以外の選択肢の必要性を認めた。フェイスブックは2009年に「いいね」ボタンを導入。クリック１つで友人とコミュニケーションできる便利さが受けている。ただ、否定や反対を表す「よくないね」ボタンの導入には最近まで慎重だった。

全日本空輸（ＡＮＡ）はこのほど、映画「スター・ウォーズ」シリーズに登場するロボット「Ｒ２―Ｄ２」をデザインした特別塗装機を公開した。機体は米シアトル郊外にあるボーイング・エベレット工場で公開された。ボーイング７８７―９型機「ドリームライナー」の外装にＲ２―Ｄ２を描き、機内の装飾にも取り入れた。機内エンターテインメントでは、スター・ウォーズのシリーズ全６作が楽しめるようになるという。

千葉県は今年度から、ひとり親家庭の子供の学習指導に本格的に乗り出している。県は今年度、５年ごとに改定する「県ひとり親家庭等ふれあいサポートプラン」に推進政策を新たに加えた。学生ボランティアらが子供の学習指導を無料で行う事業推進のため、国の補助金も活用し、政令市、中核市を除く市町村には、おおむね国が半額、県が４分の１を補助する。ひとり親家庭は経済的に困窮している世帯が多く、市町村への補助を通じ、無料で勉強を教わる機会の拡大を狙う。

　県児童家庭課によると、県内のひとり親家庭は２０１０年時点で５万１２５７世帯（同年国勢調査に基づく）。県が１４年８月に行ったひとり親家庭へのアンケートでは、収入が２００万円に満たない世帯が母子家庭では約５７％、父子家庭では約１９％に上った。また、行政に期待する施策では、母子、父子家庭ともに、１位が「子供の進学などの貸し付け事業」、２位が「子供の学習支援事業」だった。