Category: 塾ニュース

ラグビーW杯日本大会のロゴ決定

2019年に開催されるラグビーのワールドカップ(W杯)日本大会の開幕戦と決勝の日程が発表され、開幕戦は9月20日に東京・味の素スタジアムで、決勝は11月2日に横浜・日産スタジアムで行われることになった。日程の詳細は来年に決めるが、開催中のイングランド大会と同様に大会は6週間かけて行われる。ワールドラグビー(WR)が10月27日、ロンドンで発表した。19年日本大会のロゴデザイン(トーナメントマーク)もお披露目され、WRのロゴをベースに、日本の象徴でもある富士山から日が昇る様子をあしらった。

加工肉に「発がん性認定」 IARC

世界保健機関(WHO)の外部組織、国際がん研究機関(IARC)は10月26日、ハムやソーセージなど加工肉について新たに「発がん性がある」と認定したと発表。牛や豚など哺乳動物の赤身の肉についても「恐らく発がん性がある」とした。5段階の評価で、加工肉はリスクが一番大きい「グループ1」、赤身の肉は2番目の「グループ2A」に分類された。加工肉に関しては、毎日食べる量が50グラム増すごとに大腸がんになる確率が18%上昇するという。赤身の肉は大腸がんのほか、膵臓すいぞうや前立腺のがんを引き起こす危険が認められるという。

都英語村、18年度開設へ 有識者会議が報告書

東京都教育委員会が設置を検討している英語村の在り方を議論する有識者会議は10月27日、小学5年から高校3年までを対象に、年代に応じたプログラムを作成すべきだなどとした報告書をまとめた。都教委は2018年度の開設を目指す。報告書では、子供たちに英語を使った生活や社会活動を疑似体験させることで、学校での学習意欲が向上すると指摘している。

オンライン講座、 日本は出遅れ

大規模公開オンライン講座(MOOC)は2012年に開講した米スタンフォード大学の「コーセラ」や、米マサチューセッツ工科大学(MIT)とハーバード大学の「エデックス」が先駆けだ。受講者は2千万人を超えた。

日本でも14年にJMOOCが開講したが、参加大学は約40、受講者も延べ40万人にとどまる。ネット教材を開発する資金や人材が不足していることが要因とされる。日本が取り残されないためには、教材開発費の助成などで国が支援を強める必要もありそうだ。

明光ネットワークジャパン 田上節朗専務を代表取締役社長に

株式会社明光ネットワークジャパン(本社:東京都新宿区・代表:渡辺弘毅)は、田上節朗専務を11月20日付けで代表取締役社長に就任すると発表した。渡辺弘毅社長は代表権のある会長に就任する。

田上 節朗氏(たがみ・せつろう)80年(昭55年)東大院修了、東京放送(現TBSホールディングス)入社。05年明光ネットワークジャパン入社、取締役、08年常務、14年専務。熊本県出身。60歳。

NTT東日本がクラウド型学習プラットフォームサービスを開始

10月28日、NTT東日本は、クラウド型学習プラットフォームサービス「ひかりクラウド スマートスタディ」を2015年11月13日(金)より提供を開始すると発表した。
「ひかりクラウド スマートスタディ」は、映像授業やライブ授業、電子教材の配信等、オンライン学習に必要な機能をワンストップで提供するサービス。
学習塾・予備校・学校やカルチャースクール等の教育ICT化への大きな助けとなるはずだ。サービスの提供だけでなく、自社ブランドを構築するため、OEMでの提供も可能だとする。
NTTひかりクラウドスマートスタディ
私塾界リーダーズフォーラム2015東京大会、2015年10月11日の私塾界リーダーズフォーラム2015京都大会でも機能が紹介されていたが、本サービスが正式リリースとなる。
料金も1つのIDごと、サービスごとに設定でき御塾・御校の規模・狙いによって柔軟に選択できるのも魅力的だ。

詳しい情報は、NTT東日本公式ホームページ内「ひかりクラウド スマートスタディ」まで
https://flets.com/manabi/smartstudy/
お問い合わせ
https://ntt-east.smktg.jp/public/application/add/131

科研費審査、分野を統合 研究者向け競争的資金 文科省

文部科学省は大学や国立研究開発法人、企業などの研究者を対象にした最大の競争的資金である「科学研究費補助事業」(科研費)を2018年度から抜本改革する。挑戦的で独創的な研究課題を支援し、研究の国際競争力を高めるため、細かく分かれ過ぎた審査分野を大くくりにするなど審査の仕組みを見直す。科研費はこれまでノーベル賞につながる研究などを支えてきたが、予算の伸びは頭打ちで短期・安定志向の申請も増えているため改革に踏み切る。

学生の地元定着率アップへ 高知大の申請が採択

文部科学省の「地(知)の拠点大学による地方創生推進事業」に、高知大学の申請が採択された。採択されたのは「まち・ひと・しごと創生高知イノベーションシステム」。学生向けには、地域と協働できる人材を育て、独自に「地方創生推進士」の認証制度もつくる。企業向けには、食品や観光分野での人材育成を支援するためのプログラムをつくる。国からは2019年度までの5年間で計約3億4千万円の補助を受ける。その間に、学生の県内就職率を26%(2014年度)から36%まで上げ、県内企業には16人分の雇用創出を目指すという。

就活日程繰り下げ、学生の8割「マイナス」 マイナビ調査

就職情報会社マイナビは10月22日、今年の就職活動に臨んだ学生の8割が、日程の繰り下げは「マイナスの影響が大きかった」と感じている調査結果をまとめた。日程変更が就活に及ぼした影響については46・2%が「マイナス」と答え、「どちらかといえば」を含めると79・3%だった。「どちらかといえばプラス」が16・1%、「プラス」は4・6%だった。来春卒業予定のマイナビ会員の大学生・院生に8月26~31日に聞き、5763人が答えた。

 マイナス面(複数回答)は「暑い時期の活動」(60・5%)が最も多く、「学業の妨げ」(55・7%)、「水面下で動く企業があり状況が把握しづらい」(55・6%)、「就活が長くなった」(46・3%)の順。プラス面は「特になし」(58・7%)、「中小企業から受けて視野が広がった」(11・2%)、「短期間で就活を終えられた」(10・5%)の順だった。

睡眠、学習に効果  筑波大がマウスで発見

 筑波大などのチームがマウスを使い、「レム睡眠」によって、学習や記憶の形成を促進する特定の脳波が強まることを10月22日付の米科学誌サイエンス電子版に発表した。チームは脳で睡眠と覚醒に関わるとされる部位を詳しく調べ、レム睡眠とより深いノンレム睡眠を切り替えるスイッチ役をしている神経細胞を発見。この働きを人工的に操作できるマウスを開発した。睡眠中のレム睡眠の回数や長さを変えて実験したところ、レム睡眠を減らすと、学習や記憶の形成に関わる脳波が弱まった。逆にレム睡眠を増やすと脳波が強まった。