Category: 塾ニュース

「オンライン自習室『ともがく』」を4月1日から提供開始

 株式会社新学社(京都市、山本 伸夫 代表取締役社長)は、「自ら学ぶ力を育てる」を理念として、50年間、学習教材「月刊ポピー」と共に、家庭学習に向き合い続けてきた。一方で、昨今の市場環境の急激な変化により、子どもたちの学び方、保護者の接し方は大きく変化している。新学社は、約2,000人の保護者の声と、実証実験を繰り返し、4月1日より、家庭学習の習慣化を実現する「オンライン自習室『ともがく』」の提供を開始する。

 ともがくは、塾や図書館での学習環境を家庭で再現するオンライン自習室。毎日同じ時間に、いつもの仲間と“ともに学ぶ”ことで、子どものやる気を引き出し、毎日の学習習慣化を実現する。

■サービス概要

●サービス名:オンライン自習室「ともがく」

・Webサイトはこちら

・動画でのご紹介はこちら

●提供対象:小学生向け

●月額会費:500円(税込)

●申込開始:上記Webサイトにて申込可能

東京・町田市と中央大学総合政策学部が「行政経営改革に関する連携協定」締結

 町田市と中央大学総合政策学部は2024年4月1日(月)に、地域社会の発展に貢献することを目的に「行政経営改革に関する連携協定」を締結した。大学の教育・研究の向上や市の行政経営改革を進めるために、この協定に基づき以下の取り組みで連携していく。

■行政経営改革に関する連携協定の概要
1.協定の名称:行政経営改革に関する連携協定
2.協定締結日:2024年4月1日(月)
3.協定による連携項目:
①町田市市民参加型事業評価に関すること
②その他行政経営改革に関すること
4.今後予定している取り組み:
●2024年度「町田市市民参加型事業評価」の評価人に中央大学教員と学生が参加
●2024年度「町田市市民参加型事業評価」の事業運営に中央大学学生が参加

「町田市市民参加型事業評価」とは、市民や有識者が、市の事業を評価し、改善策を提案することで、市のサービス向上を図る取り組み。詳細は町田市ホームページへ。
https://www.city.machida.tokyo.jp/shisei/gyousei/keiei/machidashiwake/zigyohyoka.html

FCE「ISO」「5S」の理解を深める製造業向け学習動画 (5コース32コンテンツ)をSmart Boardingがリリース

 株式会社FCEトレーニング・カンパニー(東京・新宿区、荻野 純子 代表取締役社長)が提供する、「Smart Boarding」(スマートボーディング)(https://www.smartboarding.net/)は、ISO、労働災害、5S(整理・整頓・清掃・清潔・しつけ )など製造業向けの新コンテンツをリリースした。FCEトレーニング・カンパニーは株式会社FCE (東京都新宿区、代表取締役:石川淳悦、東証:9564)のグループ会社。

 労働災害、5S、リスクアセスメントなどについて解説しており、製造業のみに関わらず、製造業以外の業種にとってもご自身の仕事に置き換えて学びを得られる内容となっている。

▼新コンテンツ内容
【業種別/製造業】シリーズ(全5コース)

・ISO入門~ISOの概要と認証取得のメリット~

・ISO概論~ISO 9001~

・安全行動とルール順守

・5S活動~5Sの概要と整理整頓編~

・5S活動~清掃・清潔・躾編~

 今回リリースのコンテンツは、カイゼンベース株式会社制作の製造業に特化したコンテンツ。カイゼンベース株式会社は、現場力向上・カイゼン分野における人材教育コンテンツの提供、実践コンサルティング事業を展開している。自社開発のeラーニングを軸に人材教育・工場改革を支援しており、年間120万人/500社以上の企業・事業者が利用している。

「単なるツールの提供ではなく、導入企業様の生産性向上を実現する」ことを目指し、学習コンテンツは全て自社制作。現場で実際に指導を行っているコンサルタント・講師が教材を作成し、社内制作チームが受講者目線でわかりやすい学習コンテンツに仕上げている。数多くの実績に裏付けされた質の高い教材を提供している。

アールティ製の人型ロボットBonoboを大学研究室に納入

 株式会社アールティ(東京・千代田区、中川 友紀子 代表取締役)は、触れるサービスロボットや二足歩行協働ロボットの研究開発向けに開発された研究用ティーンサイズヒューマノイドロボット「Bonobo(読み:ボノボ)」を、大学研究室の研究用ロボットとして納入した。

 サービスロボットや歩行ロボット、コミュニケーションロボットの研究に使えるヒューマノイドロボット。身長120cmのコンパクトサイズで、腕の長さは小柄な成人をモデルにしている。
 ボディを3Dプリンタ製のプラスチック外装にすることで、全体で約20kgと軽量にしており、一人でも持って移動させることが出来る。
 アーム等の動く力が強くなりすぎないように配慮するほか、挟み込みを防止する設計構造にすることで使用時の本質安全にも優れている。

「軽量かつコンパクトでスタイリッシュ」をコンセプトに作られ、持ち運びや稼働中の運用を楽にしたい方や、アームやボディを触って体感しながら、触れるサービスロボットや協働ロボットの研究開発を進めたい方に適したヒューマノイドロボット。頭部にはデプスカメラを標準搭載しており、対象物の認識や障害物回避の腕の軌道生成などが研究可能。

製品ページ
https://rt-net.jp/products/bonobo/

 今回Bonoboは、世界中の数ある研究開発用ロボットの中から、「人と対等なコミュニケーションをとりやすい身長、重量」を理由に選定された。
 小柄であることは人に威圧感を与えにくく、また小さすぎると通常の言葉で話しかけにくい(サイズが1mを下回ると幼児言葉になりがちである)ことから、Bonoboは「人と対等なコミュニケーションをとりやすいサイズ」としてこのサイズが適切であると言える。重量も約20kgという軽量設計で、一人でも安全に運用ができる点も評価された。

 今回大学研究室に納入したBonoboは、人と一緒に行動し対話をするロボットの研究開発に活用できる。具体的には基盤モデルを活用したAIでロボットを動かす。これらは、近年海外のAI研究者が取り組んでいる最先端のAI研究としても注目されている内容だ。

令和5年度における北海道の包括連携協定の締結

 北海道は、民間企業のノウハウ、アイデアを活かし、官民一体となった協働の取組を積極的に展開するため、これまで122の企業等と99件の包括連携協定を締結し、様々な事業に取り組んでいる。令和5年度には、8の企業等と7件の新たな包括連携協定を締結した。今後も、道と民間企業等との連携により協働事業の創出を広げていく。

<取組分野>
・十勝地域の農業をはじめとした産業振興に関する事項
・十勝地域の脱炭素化など環境政策に関する事項
・十勝地域の人材育成に関する事項
・その他両者の協議により必要と認められる事項

北海道労働金庫 (R5.8.31締結)

<取組分野>
・地域社会への貢献活動に関する事項
・児童・青少年の教育に関する事項
・道内労働者への支援に関する事項
・道政広報に関する事項
・その他両者が必要と認める事項

Yogibo Versailles Stable株式会社、一般社団法人ヴェルサイユリゾートファーム (R5.9.15締結) 
[日高振興局]

<取組分野>
・馬産地文化の保護・保全に関する事項
・ひだかの魅力発信に関する事項
・上記に関わる軽種馬産業の活性化に関する事項
・その他、三者が必要と認める事項

日本郵船株式会社 (R6.1.23締結)

<取組分野>
・物流に関する事項
・北海道の持続的な活性化に関する事項
・その他双方が必要と認める事項

ソフトバンク株式会社 (R6.2.22締結)

<取組分野>
・ 再エネ・データセンターの活用による道内産業の活性化
・ 最先端技術の活用
・ 次世代デジタル人材育成
・ 教育・子育て・健康福祉等の推進支援
・ 観光振興・ワーケーションの推進
・ 災害に強い安全・安心な地域づくり
・ その他両社が必要と認める事項

国立大学法人北海道国立大学機構北見工業大学 (R6.2.27締結) [オホーツク総合振興局]

<取組分野>
・農林水産業の振興に関する事項
・観光振興・地域の魅力発信に関する事項
・脱炭素・ゼロカーボン北海道の推進に関する事項
・防災・減災に向けた地域づくりに関する事項
・公共交通の活性化に関する事項
・地域で活躍する人材の育成に関する事項

学校法人岩谷学園 (R6.3.13締結) [根室振興局]

<取組分野>
・多文化共生の推進に関する事項
・DXの推進に関する事項
・産業振興に関する事項
・情報教育の推進に関する事項
・その他両者の協議により必要と認められる事項

FLENS School Manager 井手塾の全教室で利用開始

 FLENS(フレンズ)株式会社は3月29日、コミュケーションアプリ「FLENS School Manager(以下、FSM)」を、株式会社井手塾が展開する「井手塾」のブランドで、2024年4月より全教室で利用開始すると発表した。これまで井手塾では、お知らせは紙の配布とメール配信、入退出通知やチャットはそれぞれ別の複数のサービスを利用していた。今回、FSM導入によりスマートフォン向けに最適化されたアプリへサービス・機能を一本化する。またFSM導入を機に、予約・申込/回答・請求額通知においてもデジタルコミュニケーションの提供範囲を拡大し、顧客満足度向上・塾生保護者のファン化、また社内業務効率化を進める。

■株式会社井手塾の概要

 株式会社井手塾は、小学生・中学生・高校生を対象とした総合学習塾と個別指導型学習塾として「井手塾」「井手個別」「井手塾 東進衛星予備校」及び「井手塾中央高等学院(通信制高校サポート校)」と、発達障害児童対象の放課後等デイサービス「また明日」・女性専用フィットネス「カーブス」を運営している。1959年の創業以来、上越で65年、2万人以上の子どもたちの教育に携わってきた。これまで続けてきた集団指導の長所を生かし「IDEcation」を掲げ、多様化するニーズに対応する個別指導、自立型学習など、新しい教育のスタイルを開発し続け、合格実績は上越エリアで上位を維持し続けている。
URL :https://idejuku.com/

■FLENS School Managerの概要
「FLENS School Manager(FSM)」は、2020年からFLENSがサービスを開始した、お知らせ、入退室、ポイント付与、ライブラリ、請求額通知、相互メッセージ、デジタル帳票、予約、申込/回答、成績回収、映像配信など、学習塾やフリースクール等での業務に必要な機能を揃えたコミュニケーションアプリだ。複数利用中のツールやサービスをFSMに一本化することで、業務効率化とコスト削減が期待できる。また、業務効率化・コスト削減とあわせて、FSM専用アプリに「内部広報」も一本化することで『保護者のファン化』が促進できる。さらにFSMには「社員のタスク管理機能」も備わっており、本部から社内全体の業務管理も一本化できる。

数学特化の生成AIモデル「MathGPT」においてMathpresso, Inc.が日本語完全対応版の開発着手を発表

 2024年3月29日、AIベース学習プラットフォームQANDAの運営会社であるMathpresso社は、数学的性能で世界1位の評価を記録した、数学特化の生成AIモデル「MathGPT」において、日本語完全対応版の開発着手を発表した。Mathpresso社は、Google、TikTok、ソフトバンクベンチャーズアジアとの資本提携を結び、50カ国以上で9000万人以上の登録ユーザーを集めるグローバルEdTech企業だ。日本では、Mathpresso社の運営する質問応対サービス「QANDA」がアプリダウンロード数で学習アプリ部門、第1位を獲得するなど、中学・高校生の学習アプリとして定着している。今後、既に提携を進めている日本の教育企業をパートナーとして、この世界最高評価の数学特化の生成AIモデル「MathGPT」を核としたサービスを展開する方針だ。

一般的に、大規模言語モデルの特性上、生成AIは数学において、他分野よりもハルシネーション(幻覚)と呼ばれる誤った解答を生成してしまいやすい傾向がある。そのため、数学に強い生成AIモデルが教育現場では求められている。そのニーズに基づき開発されたMathGPTは、「MATH」(高校数学)、「GSM8K」(小学校数学)など数学的性能を評価するベンチマークにおいて、歴代記録保有者であるMicrosoft社の「ToRA13B」を抜き、13B以下モデルの中で世界1位の評価を受けている。実際に、MathGPTは、Mathベンチマークで高性能のGPT-4を上回っている。

 QANDAは、毎日1千万件の問題検索を通じて、60億件以上の膨大な学習データを蓄積してきた。その膨大な学習データを基に、ハルシネーション(幻覚)現象を防止することができる数学に特化した生成AIモデルの開発を行ってきた。今後も、より精度を高めるため、教育現場とソリューションを融合させ、総合的な教育テクノロジー企業として研究・開発を進める方針だ。

東京工芸大学が「2024日本写真協会賞 功労賞」を受賞 教育機関では初の受賞

 東京工芸大学(吉野 弘章 学長、東京・中野区)は3月29日(金)に、多年にわたり日本写真文化のために大きく貢献したことが評価され、公益社団法人日本写真協会が主催する「2024日本写真協会賞 功労賞」を受賞した。教育機関としては、初の受賞となる。
 この賞は、日本写真協会が毎年6月1日(写真の日)を記念して、我が国の写真文化活動に顕著な功績が認められた個人・団体に対して表彰するもの。
 東京工芸大学は、1923年に日本初の写真専門の高等教育機関である小西寫眞専門学校を前身として創立し2023年に創立100周年を迎えた。本学一世紀の歴史は、そのまま日本の写真産業と写真文化の歴史100年とも言え、本学がこれまで輩出した歴代の卒業生が日本の写真界・産業界に与えた人的功績が認められ、この度「2024日本写真協会賞 功労賞」を受賞しました。6月3日(月)に東京・千代田区の九段会館テラスで表彰式が行われる予定だ。

 本学の前身である小西寫眞専門学校は1923年、大学と同様に「学士」の学位を写真で取得できる唯一の高等教育機関としてスタートした。
 戦後、新しい学制の下で1950年に東京写真短期大学として再出発したが、カメラやフイルム製造が日本の輸出を担う重要な産業へと成長し、写真に携わる人材の需要が増大したことを受け、1966年に4年制の東京写真大学を開学した。
 1977年に現在の東京工芸大学へと改称し、テクノロジーとアートが融合する写真の教育を原点として、現在では工学部と芸術学部という二つの学部からなる特色ある総合大学へと発展している。

 創立以来、本学は多くの人材を輩出し日本の写真界に貢献してきた。文化功労者に選出された渡辺義雄(1990年)、田沼武能(2003年、2019年に写真家として初めて文化勲章受章)、細江英公(2010年)などは、写真家として一時代を築いただけでなく、写真界の要職を歴任し、写真文化の牽引者としても大きな役割を果たした。また、1950年に世界で初めて胃カメラの開発に成功した杉浦睦夫など、産業界にも多くの人材を送り出してきた。
 近年では、権威ある新人賞である木村伊兵衛写真賞を2007年に本城直季、2008年に岡田敦、また2022年に吉田志穂、2023年に新田樹と、二度にわたって二年連続受賞するなど、多くの出身写真家が高い評価を得ており、教育機関として優れた実績を誇る。

 2023年には、創立100周年記念展「写真から100年」を東京都写真美術館(恵比寿ガーデンプレイス内)で開催。東京工芸大学の歴史と伝統をたどりながら、東京工芸大学と日本写真界の関わりや、テクノロジーとアートが融合した写真の教育と研究を原点に、工学部と芸術学部を擁する総合大学へと発展した本学の昔・今・未来を4部構成で紹介した。

 2024年に創立101年目を迎え、新たな一歩を踏み出した本学は、テクノロジーだけでも、アートだけでも実現しない、新たな眼差しで、これからも未来に挑み続ける。 

 東京工芸大学は1923(大正12)年に創設された「小西寫眞(写真)専門学校」を前身とし、創設当初からテクノロジーとアートを融合した無限の可能性を追究し続けてきた。2023年に創立100周年を迎えた。
【URL】 https://www.t-kougei.ac.jp/

■「日本写真協会賞受賞作品展」
会場:富士フィルムフォトサロン東京スペース1
会期:5月 31 日(金)~6 月6 日(木)(10: 00-19: 00 最終日16 時まで。入館は終了 10 分前まで)
※作家賞·新人賞の受賞作品を展示。功労賞は、受賞理由及び受賞者紹介パネルを展示。

■関連記事
 工芸ヒストリー: https://100th.t-kougei.ac.jp/#area1

■日本写真協会賞
 毎年6月1日「写真の日」には、「日本写真協会賞」の表彰がおこなわれている。日本の写真界や、写真文化に顕著な貢献をした個人や団体に対して贈られる。日本写真協会の正会員、並びに協会が委嘱するノミネーター(有識者の方々)によって、受賞者として相応しい候補者が推薦され、その中から当該年度の日本写真協会賞選考会が各賞の受賞者を決定する。国際賞、功労賞、作家賞、学芸賞、新人賞の各賞が設けられている。
【URL】 http://www.psj.or.jp/psjaward/

■日本写真協会
 日本写真協会(PSJ)は、1952年に写真を通じて国際親善の推進、文化の発展に寄与することを目的として設立された団体で、写真に関わる総合的な文化団体として活動している。

「Studyplus for School」、スタディラボのオンライン英会話「OLECO」と学習記録の自動連携を決定

 スタディプラス株式会社(東京・千代田区、廣瀬 高志 代表取締役)は、株式会社スタディラボ(東京・⽂京区、地福 武史 代表取締役)と業務提携を締結したことを発表した。
 この業務提携を通じて、スタディプラスが提供する教育機関向けコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」と、スタディラボが提供する学習塾向けオンライン英会話「OLECO(オレコ)」の学習記録の自動連携を行う予定。

「Studyplus for School」は、学習記録でいつでもどこでも生徒とつながり、生徒の成績向上と教室の経営改善を支援するコミュニケーションプラットフォーム。生徒の学校や志望校ごとに異なる、紙教材・デジタル教材のあらゆる学習記録を一元化・可視化することで、教育機関の業務の大半を占める学習指導を効率化し、人手が足りない中でもより良い教育を届けられるよう支援する。同時に、学習記録に加えて、出席記録、入室記録、成績記録、面談記録など、教室運営に必要なあらゆる情報を「Studyplus for School」に集約し、誰でも簡単に業務を効率化できる。

 この業務提携では、スタディプラス独自規格の学習記録連携API「Studyplus for School SYNC」を通して、「Studyplus for School」とスタディラボが提供する「OLECO」の学習記録の自動連携を進めていく。
「OLECO」は小・中・高校生を対象に外国人講師との高品質なマンツーマン英会話レッスンを提供する学習塾向けオンライン英会話サービス。学習塾で「OLECO」と「Studyplus for School」を合わせて活用すると、生徒は「OLECO」やその他さまざまな教材における自身の学習進捗を網羅的に振り返ることが可能。同時に先生は、これまで複数のツールや紙で管理していた生徒一人ひとりやクラスごとの学習量を「Studyplus for Schooll」で一括管理することができ、業務負担軽減や生産性向上につなげることができる。

学習記録の連携開始は、2024年秋を予定している。

スプリックス、ブランドロゴを刷新 TOFASを中心とした一部サービスもリニューアルし、海外事業を強化

 個別指導塾「森塾」をはじめとする学習塾事業や、国際基礎学力検定「TOFAS」、「プログラミング能力検定(プロ検)」といった検定事業などを展開する総合教育カンパニー、株式会社スプリックス(東京・豊島区、常石 博之 代表取締役社長)は、2024年4月よりブランドロゴを変更する。併せて、TOFASなどの一部サービスもリニューアルし、海外事業をさらに強化する。
 スプリックスは2021年に「国際基礎学力検定TOFAS」を世界にリリースするなど、海外事業を積極的に展開しており、今後さらなるグローバルで、より強固なブランドを構築していきたいと考えている。
 こうした背景から、ブランド戦略のトータルプロデューサーとして世界的評価も高いクリエイターの佐藤可士和氏を、ブランドクリエイティブディレクターとして招聘することを決定した。日本企業のグローバルブランディングで数々の実績を有する佐藤可士和氏のグローバルマーケティング戦略を、スプリックスのサービスと融合し、世界中にさらに広く、そして深くお届けていく。
 今回その施策第一弾として、2024年4月1日より、まずはスプリックスブランドロゴ、TOFASなど海外事業のサービスロゴを一体的に刷新するとともに、一部サービスをリニューアルする。

・スプリックスのブランドロゴを刷新
 ミッションにもある人生の新たなステージ「春」を象徴する桜をアイコンとし、スプリックスが大切にしている基礎教育を象徴する基礎図形である正三角形と正円を素材にして字体を組み上げている。また「春」を象徴するブラッサムピンクを「X」にあしらい、スプリックスが教育サービスで提供したい上昇感を表現している。

・TOFASを中心とした海外事業のサービスを刷新
 TOFASについては、スプリックスのロゴポリシーを踏襲し、ロゴを刷新。また、検定画面の操作性を高めるなど、サービスをリニューアルする。また、基礎学力を育成するトレーニングシステム「DOJO」については、ブランドイメージの一体化を進めるため、スプリックスの名称を冠した「SPRIX LEARNING(スプリックス ラーニング)」に改称する。また、学習画面の操作性を高めるなどサービスをリニューアルする。