マイナビ（東京・千代田）によると、2015年３月卒の大学生・院生の８月の内定率は69.8％と過去最高となった。内定率は12年卒以降の４年間で最高になった。特に理系男子の内定率は79.3％と最も高かった。ここ数年、採用を抑制していた製造業が採用意欲を高めているためだ。複数の内定を得た学生も多く、内定者セミナーの回数を増やすなど企業は学生からの内定辞退の防止に力を入れる。景気回復を背景に企業は採用を増やしている。15年卒の採用計画数は14年卒と比べ16％増となる見通しだ。

東京大学の大谷勝特任教授が開発したアミノ酸ゼリーは、東京大学コミュニケーションセンター（ＵＴＣＣ）で１番の売れ筋商品。アミノ酸は皮膚や筋肉を形作るたんぱく質のもととなる物質。東大では1908年から100年以上にわたって研究を続けてきた。疲労回復などの効果があるアミノ酸を日常的に取れるよう「体力式アミノ酸ゼリー」を約８年ぶりに開発した。価格は１つ160円。ＵＴＣＣのほか、東京駅前の商業施設「ＫＩＴＴＥ（キッテ）」や通販サイトで購入できる。

関西国際大学（兵庫県三木市、濱名篤学長）が東南アジアの大学に呼びかけ、今月末までに５カ国１２大と「安全・安心」をテーマにプログラムの共有協定を結ぶ。教員と学生が国をまたいで移動し講義を共有。単位や学位を出す。参加するのは、ベトナムのダナン大、フィリピン大セブ校、インドネシアのガジャマダ大など各国のトップ大。日本の学生は各国の大学で社会貢献や体験活動に参加。東日本大震災で効果を発揮した岩手県釜石市の防災教育の絵本やマップをつくる計画もある。２～３週間から１年単位のプログラムを用意する

筑波大は今月から、主に高校生を対象にした「未来を創る科学技術人材育成プログラム」を始めた。９月１６日まで受講者を募り、書類審査のうえ、２２日に合否を発表する予定だ。優秀な生徒ならば中学生でも応募できる。グローバルな未来の科学者を育成するＳＳコースは、個人研究を主体に高度で挑戦的な課題の発見と解決をめざす。物理や化学、生物など７分野で専門的な自主学習を支援するトップリーダーコースは、科学オリンピックなどで力を発揮できるような幅広い知識やスキルの習得を目標とする。

東京都市大学の都市基盤施設の再生工学研究センター（東京・世田谷）は、今ある道路や橋、トンネル、下水道などの都市インフラを安全に使い続けるため、診断や補修の技術開発に取り組む。同センターは７月、首都高速を運営・管理する首都高速道路会社（東京・千代田）などと共同研究を始めた。1964年の東京オリンピック開催に合わせて建設された首都高は亀裂の発生などの損傷や老朽化が目立ってきた。今後も100年間にわたって安全に使うため、必要な技術の開発を進める。

文部科学省は８月２９日、国立大の２０１５年度入学定員を発表した。学部は前年度より１７７人減の９万６２５８人で、２年連続の減少となった。埼玉大や信州大は学科を改組するなどした上で、全体の入学定員を減らす。山口大と高知大は既存の学部の定員を減らし、新たな学部を設けるが、定員枠は維持する。大学院の入学定員も６３人減の５万８７２９人。新潟大や鹿児島大など５校が法科大学院の募集を停止することが影響した。課程別では、修士課程と博士課程は増えた一方で、専門職学位課程が１５１人減った。

東京・中野の東京工芸大学には工学部と芸術学部があり、理数系と芸術系の連携をうたう。2010年、芸術学部に新設したゲーム学科のゲーム制作にはコンピューターグラフィックスやプログラミングなどの最新技術に加え、文学的センス、音楽やデザインなど幅広い要素が求められる。入学試験の段階で「企画」「デザイン」「プログラム」から専攻分野を決める。２年生で各分野から３、４人ずつのチームでゲーム制作に取り組む。
また、最新の設備が制作を支える。人の動きを立体的に記録するモーションキャプチャーシステムやゲーム利用時の脳の動きを測る脳血流測定装置、眼球運動測定装置などを備え、多面的に表現方法を追求している。

鹿屋体育大（鹿児島県鹿屋市）の「鹿屋アスリート食堂」は、同大学と飲食店運営のバルニバービ（大阪市）と鹿屋市が組んだプロジェクトだ。同大学でスポーツ栄養学を教える長島未央子講師が、バランスの良い食事を提供し、健康な体づくりを支援したいと考えたのが今年４月の食堂誕生のきっかけ。バルニバービからの受託研究という形で、大学が学生の食について調査した。その結果をもとに大学はメニューを監修し、鹿屋市が市内で生産する野菜などの調達で協力する産学官の連携だ。