Dr.okkeが伸学舎の全校舎に導入　生徒第一で本当の学力をつけるための指導を支援

2024/04/25 塾ニュース, 塾ニュース｜塾・企業 no comments

　徳島の大手学習塾伸学舎は、全校舎で「1分で確認テストが作れる」Dr.okkeを導入した。伸学舎は開塾以来40年以上にわたり、地域に根差した学習塾として、多くの塾生を輩出してきた。生徒と先生の距離が近く、高校受験を終えた生徒の多くが高校生になっても通い続けるなど、「通って良かった」「通わせて良かった」塾づくりを実践している。

　Dr.okkeは、とことんシンプルな使いやすさと、生徒とのコミュニケーションを重視した、高校生向けの新しいテスト作成ツール。それぞれの生徒の現状に応じた個別最適なテストを1分で簡単に作ることができ、オンラインで採点やデータ化も一瞬で完了するため、例えば、以下のような使い方が可能となる。
・授業中や宿題で小テストを配信し、生徒の定着度をリアルタイムに把握
・映像授業や参考書の単元が終わったところで、確認テストを実施
・受験に向けて、単元をシャッフルしたテストを定期的に実施
・到達度を分析して、弱点や解けていない問題のみから強化テストを実施

「生徒が前向きに学習でき、学力が上がっていることを実感できる」「保護者の方々も喜んでくれる」といった目的を実現するためにDr.okkeのテスト教材を検討。実際にトライアルで利用する中で、「丁寧な手書きの解説もついていて、理解が進む」「生徒の反応が良く、演習量を増やせる」といった効果を実感があり、全校舎での一括導入が決定した。

アドビ、「小中学校のFAXと校務のデジタル化に関する調査」の結果を発表

2024/04/25 塾ニュース, 塾ニュース｜各種リサーチ no comments

　アドビ株式会社（東京・品川区、中井陽子 社長）は、全国の国公立の小学校および中学校に勤務する500名の教諭（小学校教諭250名、中学校教諭250名）を対象にした、FAXの利用状況と校務のデジタル化に関する調査結果を発表した。

今回の調査で明らかになった主な結果は以下の通り。
・教諭の72.8%が月に1回以下～数回の頻度でFAXを使用
　使用理由として最も多いのは、「慣習的にこれまで受信者側もFAXでの連絡を希望して いたから」
・2025年度中にFAXの利用が全ての学校で原則廃止になる見通しについての認知度が26. 8％にとどまる一方で、過半数が廃止に賛成
・FAX廃止により、80.5%がペーパレス化が進むことに期待をしており、管理職では個人 情報や機密情報管理の徹底につながる期待も高い（45%）
・業務効率化につながる期待が高いデジタル活用の具体例は、「過年度の文書のPDF上での 修正（79.0%）」が最多、次いで「書類の変更箇所の検出とチェック（78.0%）」
・過去1年間に電子サインを頻繁に業務利用した教諭経験は限定的である一方で、導入され れば業務が効率化されると期待しているのは54.2%

教諭の72.8%が月に1回以下～数回の頻度でFAXを使用。
　使用理由として最も多いのは、「慣習的にこれまで受信側もFAXでの連絡を希望していたから」
　政府は校務DXの一環として、教育現場でのFAXの使用を2025年度中に原則廃止する方針を示している。そこで、実際にFAXを学校でどの程度使用しているかを調べたところ、およそ半数の49.0%が「月に1回以下」と回答、「月に数回」との回答と合わせると72.8%となり、FAXはすでに限られた機会でのコミュニケーション手段となっていることがわかった。「だいたい毎日」、「およそ週に複数回」と回答したのは13.6％にとどまった。

　FAXを使用している理由としては、「慣習的にこれまで受信側もFAXでの連絡を希望していたから」という回答が58.6％で最も多い結果となった。一方で、FAXを少しでも利用していると回答した教諭の88.9％が、FAXの使用において何かしらの不便・不安を感じており、最も多かった具体的な要因としては56.2%が「ちゃんと送信出来たか確認ができない」と回答した。また、管理職では「個人情報対策や機密情報管理が不安（36.7%）」という声もあがった。

2025年度中にFAXの利用が全ての学校で原則廃止になる見通しについての認知度が26.8％にとどまる一方で、過半数が廃止に賛成
　実際に2025年度までにFAXが廃止される方針について知っていたかを聞いたところ、73.2％が「知らなかった」と回答し、認知率は26.8％という低い結果となった。また、FAXの廃止についてどう思うかを聞いたところ、「とても良いと思う」が19.8％、「良いと思う」が31.6％と、合わせて過半数となる51.4％が賛成を表明した。
　役職別で見ると、一般職（50.8%）よりも管理職（60.6%）で「とても良いと思う」「良いと思う」と回答した割合が約10％高く、管理職教諭のほうがFAX廃止に賛成していることがわかった。

FAX廃止により、80.5%がペーパレス化が進むことに期待をしており、管理職では個人情報や機密情報管理の徹底につながる期待も高い（45.0%）
　FAXの廃止を通して期待するメリットについて聞いたところ、80.5％がペーパレスにつながると回答した。また、管理職の45.0％がFAXの使用廃止によって、個人情報や機密情報管理が徹底されることについて期待していることがわかった。

業務効率化につながる期待が高いデジタル活用の具体例では、「過年度の文書のPDF上での修正（79.0%）」が最多、次いで「書類の変更箇所の検出とチェック（78.0%）」
　デジタル化によって仕事の効率が上がると思われる校務の具体内容について聞いたところ、最も多かった回答は「過年度に作った書面がPDFで残っていたので、数字や曜日などの軽微な修正のみPDF上で行う」という例で、79.0％、「過年度のファイルと今年のファイルを画面上で並べて比較し、変更箇所をチェック」の例についても78%が、「とても／多少は効率が上がると思う」と回答し、こうした過去の書類の再利用や定期的に例年作成する書類についてデジタル化による効率化に期待していることがわかった。

過去1年間の電子サインの業務利用経験者は送信で7.2%、受信で8.2%にとどまる一方で、導入されれば業務が効率化されると期待しているのは54.2%
　小中学校では、保護者や外部とのやり取りでは通常、押印や署名が行われている。こうしたプロセスを電子サインで代用した場合、業務効率化が図れると思うかどうかを聞いたところ、54.2％が「思う」と回答し、電子化に期待する教員が過半数以上存在することがわかった。

　今回の調査結果を受け、アドビ株式会社 教育事業本部 執行役員 本部長の小池晴子氏は、次のように述べている。
「今回の調査結果から、2025年度中の校務におけるFAX原則廃止計画の認知度は低かった一方で、過半数の教諭がFAX廃止に賛成しており、校務のデジタル化について、ペーパレス化という面だけではなく個人情報や機密情報管理の面でも期待やニーズが高いことが分かりました。学校におけるデジタル化やDXは、GIGAスクール、DXハイスクール構想の導入やコロナによる状況の後押しもあり、教育に直接関わる教務以外に、校務においても今後さらなる変革が予想されます。アドビは今後も、Adobe Acrobat DCや、Adobe Expressをはじめとするデジタルソリューションの提供を通じて、学校現場のデジタル化の支援を進めてまいります」
「小中学校のFAXと校務のデジタル化に関する調査」 概要
調査方法：インターネット調査
実施対象：全国の国公立の小中学校に勤務する教諭500名（小学校教諭250名、中学校教諭250名で均等割付）
調査期間：2024年3月18日～2024年3月22日

「浜学園Webスクール」でシームレスに家庭とつながるプリントサービスを標準採用

2024/04/24 塾ニュース, 塾ニュース｜塾・企業 no comments

　株式会社スタディラボ（東京・⽂京区、地福武史 代表取締役）とエプソン販売株式会社（東京・新宿区、栗林治夫 代表取締役社長）は、株式会社浜学園（兵庫・西宮市、竹森勝俊 代表取締役社長）が運営する「浜学園Webスクール」へ2024年3月から『ハマプリ』のサービスを開始した。

　スタディラボとエプソンは、2023年春からサービス提供を開始した「StudyOne（スタディワン）」と、浜学園が運営する「浜学園Webスクール」を連携させ、2024年3月に浜学園の同スクールから『ハマプリ』としてサービス提供を開始した。『ハマプリ』は、塾と家庭をつなげる学習サービス「StudyOne」を活用することで、プリント・テストなどの紙教材を、家庭に設置したプリンターにて自動で印刷することが可能となる。これにより、浜学園がこれまで行っていた各生徒の家庭に向けた郵送による紙教材の配送回数を削減することができ、今後国内で予想される輸送能力の不足に備えると共に、タイムリーに家庭学習を行うことができる利便性が高いサービスを実現し、「浜学園Webスクール」を受講している生徒へより質の高い教育環境を提供する。

『ハマプリ』は、浜学園の通塾スタイルを家庭で再現する「浜学園Webスクール」において、スタディラボが提供する学習管理システム（LMS：Learning Management System）とエプソンが提供するプリンター（遠隔印刷）を組み合わせることで、家庭学習をデザインするサービス「StudyOne」を活用し、子ども部屋と浜学園をつなぐ。プリント・テストなどの紙教材を、学習管理システム（LMS）とプリンターを介し、生徒の部屋へ直接配信することができる。また、プリンターのインクも、無くなる前に⾃宅へ届けるため、インク切れで学習を止めることもなくなる。

・StudyOne（https://studyone.jp/）
・浜学園Webスクール（https://hamagakuen-webschool.jp/）
・ハマプリ（https://hamagakuen-webschool.jp/pdf/hamapri.pdf）

「浜学園Webスクール」は、浜学園の教室が多数ある兵庫県をはじめとする関西エリアだけでなく、全国各地の生徒が受講できるオンラインのコース。これまで「浜学園Webスクール」では、受講している生徒の家庭に対して、復習テスト、演習問題、塾からのお知らせを指定期日の数日前までに郵送していた。このプロセスには、準備や手配に関わる業務で、多くの工数がかかっていた。また、生徒が受け取った後に郵送物を紛失した場合に再発送をすることもあり、家庭・塾の双方に負担がかかっていた。

『ハマプリ』の導入により、学習専用プリンターが各家庭に設置され、浜学園からのプリントを一斉配信することで郵送のための印刷・封入・チェックなどの手間を省き、同時に教材配布のリードタイム短縮および業務工数の削減を実現した。また、プリンターへの直接配信により、家庭でもタイムリーに学習を行うことが可能になると同時に、紛失など郵送後のトラブルが回避され、塾・ご家庭双方の負担を軽減した。

『ハマプリ』は、浜学園から家庭への配信だけでなく、家庭から浜学園へのスキャン送信の機能も備えている。現在は、家庭へのプリント配信機能を利用しているが、今後はスキャン送信機能を使った答案用紙の提出など、家庭とのコミュニケーション活性化につながる運用を計画している。

サクシード　外国にルーツを持つ子どもに対する学習支援事業を東京都足立区より受託

2024/04/23 塾ニュース, 塾ニュース｜塾・企業 no comments

　株式会社サクシード（東京・新宿区、高木毅 代表取締役社長）は、外国にルーツを持つ子どもに対する学習支援事業を東京都足立区より受託した。
　サクシードがこれまでに培ったノウハウを活かして居場所を兼ねた学習支援を行う。外国にルーツを持つ子どもを対象に学習指導を行うだけでなく日本や母国の文化に触れるなど体験活動の場を提供する。言葉や文化の違いによる悩みや課題の解消を目指し、生まれや国籍を問わず、すべての子どもたちが自ら持つ力を発揮し活躍し共生していけるように、今後も学習支援をすすめていく。

■外国にルーツを持つ子どもの学習支援を行うことで、自己肯定感を育成し将来設計ができるよう学力の向上を図る

　文部科学省が実施した調査の結果、日本語指導が必要な外国籍の児童生徒数は全国で47000人を超え、約10年間で1.8倍増とその人数は大きく増加している。また、今後在留外国人が増えることが予想され、その子どもたちの数も増えていくであろうと考えられる。同調査においては日本語指導が必要な中学生や高校生の進学率は全中学・高校生の進学率に比べ低く、退学率は高い傾向にあり、これには日本の学校において学習についていくことが出来ないなどの背景が考えられる。
　日本語教指導が必要な子どもたちやその保護者が抱える課題に対応し、学習支援などのサポートを行うことで、学習意欲や理解の向上を目指すと同時に自己肯定感の育成を目指し、将来設計に結び付けていけるよう業務を行う。

佐賀の中学生とタイの学生がタビマエオンライン交流で文化理解を促進

2024/04/23 塾ニュース, 塾ニュース｜グローバル no comments

　ツナガル株式会社（大阪市、金岡 毅 代表取締役社長）は、2024年3月6日（水）、佐賀県小城市立牛津中学校の1年生と、タイ王国バンコク都にあるシラパコーン大学で日本語を学ぶ2、3年生に対し、オンラインでの文化交流プログラムを開催した。世界的なコロナ流行以降、現在も海外との接点が制限されている中学生にとって、異文化との直接的な交流は貴重な学習機会だ。また、タイの学生にとっても、日本語を使用する実践的な機会は、言語能力向上に直結し、目標形成力や学習意欲の向上につながる。

　この文化交流プログラムでは、ツナガル株式会社のファシリテーションチームが交流プログラムを企画し、牛津中学校の生徒が地元佐賀県小城市について英語でプレゼンテーションを行い、地域の特産品や観光地について紹介した。また、オンラインプラットフォームMentimeterを活用して、お互いの文化や習慣、食べ物に関する質問に答えたり、異文化理解を促進するクイズを楽しんだりするなど、互いに交流を深めた。

　ツナガル株式会社は今後もオンライン交流の機会を継続的かつ積極的に展開していく予定。近い将来日本語を学ぶタイの学生を佐賀県に招き、オンラインで築いた関係を土台に、直接的な対面交流を実現して質の高い教育旅行を提供するとともに子供たちの行動変容に寄与することを目指している。また、大学・高校とコラボレーションし、オンラインでのタビマエ交流からリアルでの交流まで国際的な観光ツアーをつくるワークショップを運営している。

【開催概要】
日時：2024年3月6日（木）11時～12時30分
会場：オンライン（ライブ配信）
参加費：無料
参加者：佐賀県小城市牛津中学校生徒(95名)、タイ王国バンコク都シラパコーン大学2,3年生(35名)

横浜共立　25年度入試から面接廃止

2024/04/22 塾ニュース, 塾ニュース｜受験 no comments

　横浜共立学園は4月10日、A方式、B方式共に面接を25年度入試から廃止することを発表した。また、A方式の合格発表は、これまで考査の翌日に行ってきたが、考査の当日に行うという。
　横浜共立学園は、私立中高一貫校。中学1・2年を基礎の充実、中学3年・高校1年を学業の推進、高校2・3年を将来への目標の確立と位置付け、発達段階にあわせた授業を目指してカリキュラムを編成している。

　25年度入試は、国語・算数・社会・理科が考査教科となるA方式を25年2月1日に実施。B方式は、国語・算数を考査教科とし、2月3日に実施する。
　24年度は、新型コロナウイルス感染が完全に収束していないことを理由に面接を中止していたが、25年度入試より、A方式、B方式共に面接を廃止する。また、これまで考査の翌日に行っていたA方式の合格発表は、考査の当日となる2月1日に実施する。なお、B方式の合格発表は考査当日の2月3日。

河合塾　国公私立大の一般入試結果を公開

2024/04/22 塾ニュース, 塾ニュース｜受験 no comments

　河合塾の大学入試情報サイト「Kei-Net」は2024年4月12日、国公私立大学の一般選抜について、2023年度・2024年度の入試結果を大学別に一覧にして公開した。各大学の公表資料から判明した合格者数や倍率などを募集単位・日程別にまとめている。

　一般選抜の入試結果は、志願者数、受験者数、合格者数、倍率をまとめたもの。各大学の公表資料をもとに作成し、原則として募集単位・日程別に掲載。学校推薦型選抜などは一覧から除いているが、大学公表値が学校推薦型選抜を含む場合は、公表値をそのまま載せている。倍率は、受験者と合格者から算出。ただし、受験者が未判明の場合は、志願者と合格者から算出している。

　2024年度の国公立大学の入試結果をみると、東京工業大学は前期全体の志願者数は、前年度比96％の3,982人だった。募集区分ごとの志願者（前年度比）は、理学院758人（99％）、工学院1,435人（100％）、生命理工学院301人（97％）、物質理工学院453人（116％）、環境・社会理工学院400人（97％）、情報理工学院635人（75％）。

　首都圏の私立大学では、2024年度から医学部医学科の一般選抜で募集人員を5名減員した東京医科大学が、一般選抜全体の志願者が3,160人、合格者が247人で倍率12.8倍。共通テスト利用選抜を含めた全体では、志願者4,162人に対し、合格者301人で、倍率13.8倍。志願者数は前年度と比べ、一般選抜が106％、共通テスト利用選抜が101％の合計105％に増加した。

　関西圏の私立大学をみると、関西学院大学は一般選抜全体の志願者が3万3,197人、受験者3万2,405人、合格者1万2,378人、倍率2.6倍、志願者数は前年度比116％。大学入学共通テスト利用入試を含めた一般選抜全体では、志願者5万2,624人、受験者3万8,685人、合格者1万9,322人、倍率2.7倍、志願者は前年度比120％。

　なお、未判明・未公表の募集区分や項目は空欄になっており、2024年度の結果は志願者数のみの場合や、空欄となっている大学もある。掲載情報は4月11日時点のもので、今後判明次第、更新される予定。

新潟人工知能研究所、RYODEN、事業創造大学院大学が生成AIの事業応用における協業を開始

2024/04/21 塾ニュース, 塾ニュース｜大学 no comments

　ＮＳＧグループの株式会社新潟人工知能研究所は、株式会社RYODEN及び学校法人新潟総合学園 事業創造大学院大学と生成型人工知能（AI）技術の事業領域への応用における協業を2024年5月から開始する。

　生成AIは、テキスト、画像、音声データから新しいコンテンツを創出する技術であり、適用可能な範囲は広大。今回、生成AIを活用した技術開発において、新潟人工知能研究所がAI技術の研究を、RYODENが事業への適用を、事業創造大学院大学が事業応用開発と人材の育成をそれぞれ担当する。初期段階では、大規模言語モデル（LLM）を用いた技術営業支援システムの開発を行い、続いてVision Language技術の統合を進め、自然言語と視覚データのシームレスな融合により、AIの理解力と表現力を飛躍的に向上させる。

　この取り組みは、製造業など多岐にわたる業界でのケーススタディの展開、新しい顧客体験の創造、業務プロセスの効率化と自動化の推進など実用的な応用につながる。これらの技術応用を通じ、デジタルトランスフォーメーションの促進と、持続可能な社会構築に貢献していく。

国宝「唐獅子図屏風」の高精細複製品を文化財活用センターと共同で制作　東京国立博物館にて6月30日まで一般公開

2024/04/21 塾ニュース, 塾ニュース｜サイエンス no comments

　国立文化財機構 文化財活用センターとキヤノン株式会社は、「文化財の高精細複製品の制作と活用に関する共同研究プロジェクト」のもと、皇居三の丸尚蔵館が収蔵する国宝「唐獅子図屏風」の高精細複製品を制作した。完成した作品は、東京国立博物館の体験型展示スペース「日本美術のとびら」にて、2024年6月30日まで一般公開する。

　文化財活用センターとキヤノンは、より多くの人に文化財に親しむ機会と、より深い文化体験を提供することを目的に、2018年10月より共同研究に取り組んでいる。これまでに15作品の高精細複製品を制作し、ガラスケース無しで作品を間近で細部まで鑑賞できる展示や、教育機関向けのアウトリーチプログラム、映像と組み合わせた体験型展示など、オリジナルの文化財では実現させることができない鑑賞体験を提供してきた。

　今回、複製品を制作した国宝「唐獅子図屏風」は、高さ2m20cmを超える非常に大きな屏風で、右隻は、織田信長や豊臣秀吉らに仕えた桃山画壇の巨匠・狩野永徳の代表作。岩間を闊歩する二頭の堂々たる獅子の姿が力強い筆法で描かれている。左隻は、永徳のひ孫にあたり、江戸時代前期に徳川家に仕えた絵師・狩野常信が、右隻にあわせて制作したもの。現在は、右隻と左隻を合わせた一双屏風として伝えられている。

　複製品の制作にあたっては、特定非営利活動法人 京都文化協会とキヤノンが進める「綴プロジェクト」の技術を活用しています。キヤノンの入力、画像処理、出力に至るイメージング技術と、京都伝統工芸の匠（たくみ）の技との融合により、作品の大きさだけではなく、絵師の筆遣い、岩絵具の鮮やかな色、金箔や金具に至るまで、オリジナルの文化財を限りなく忠実に再現している。

　完成した高精細複製品は、東京国立博物館 本館特別3室の体験型展示スペース「日本美術のとびら」にて、2024年6月30日まで一般公開している。ガラスケースに遮られずに間近でご覧いただくことで、作品の迫力、力強い筆遣い、唐獅子の勇壮さなどを存分に体感することができる。

渋谷区の小学校で社会体験カリキュラム「しくみ～な」試験導入

2024/04/20 塾ニュース, 塾ニュース｜地域教育 no comments

　株式会社日本総合研究所（東京・品川区、 谷崎 勝教 代表取締役社長）は、小中学生を対象とした日本総研の社会体験カリキュラム「子ども社会体験科　しくみ～な」）が、東京都渋谷区が2024年度から本格化させる探究「シブヤ未来科」の一環として、渋谷区内の小学校2校で試験的に導入されることを発表した。

　渋谷区では、グローバル社会で活躍する自律した学習者を育むために、総合学習の在り方を独自に強化した「シブヤ未来科」を2024年度から本格化する。これは、文部科学省の「授業時数特例校制度」を活用した取り組みで、区立小・中学全26校では、月曜日から金曜日までの午後の授業時間は全て「探究学習」に充てられる。この教育課程によって、例えば小学校6年生の総合学習の時間は、これまでの年間70時間から155時間に倍増する。

　シブヤ未来科では、他者と協働的に問題を解決したり、問題解決の過程を自ら振り返ったり、方法や手順を的確に記述したり伝え合ったりする探究的な学びに注力している。また、学校内にとどまらず、地域や企業、専門家の協力を得ながら、渋谷の街全体を学びのフィールドとして子ども主体の学びを実現していく。

　日本総研の社会体験カリキュラム「しくみ～な」は、シブヤ未来科のコンテンツの一つとして、今年度、渋谷区内の小学校2校で試験導入される。子どもたちは、学内授業と体験施設での社会体験活動を通して、世の中の仕事が関連し合いながらそれぞれ役割を果たしていることを学び、社会全体の仕組みを理解する。
　体験施設では、子どもたちがそれぞれ異なる仕事に就き、他の子どもたちとやり取りをしながら業務を行うロールプレイを通じ、社会・経済・仕事の仕組みを主体的に学んでいく。