新型コロナは塾や学校といった教育機関にも大打撃を与えているが、こうした状況へ柔軟に対応している学校もある。大阪府富田林市に校舎を構える私立 初芝富田林中学校高等学校は、平井正朗氏が２０１８年に校長に着任して以降、「超進学校化宣言」の下、ツールの一つとしてＩＣＴ化とグローバル化を推進してきた。

　例えば中１〜高２までの数学で導入しているのが、ＡＩ型タブレット教材「Ｑｕｂｅｎａ（キュビナ）」だ。キュビナを活用すれば自宅学習を学校でチェックできるほか、誤答問題の類題を自動的に出題してくれたり、自動採点もしてくれる。それによって、教師の勤務時間や労力の削減が可能だ。また、最短１分から学べる映像授業「スタディサプリ」や「スタディサプリEnglish」も全校生徒に導入し、カリキュラム・マネジメントの一助としている。ＩＣＴ化を進めた背景には、働き方改革への意識もあった。長時間労働になりがちな教師の負担を軽くしようと、ＩＣＴ教材で効率化を図ることとした。

　そうしてＩＣＴ化を推し進めている最中、折しもコロナショックが起こった。全国的に休校が余儀なくされているが、初芝富田林はＩＣＴを駆使して遠隔指導をおこなっている。例えば、タブレットにＺＯＯＭ（ズーム）というビデオ会議アプリをダウンロードさせ、担任が毎朝朝礼を実施。子供たちにクラスの連帯感を感じさせながら、各生徒の健康状態のチェックや学習の進捗状況管理もできている。

「本校の生徒は意欲が高く、制度設計をうまくすればまだまだ伸びると着任初年度に感じました。そこでＩＣＴを導入して“学びの選択”を与えながら、アダプティブ・ラーニング（個別最適学習）を進めているのです。到達度が上がるほど、自己調整学習ができており、PDCAサイクルを回せています。コロナショックという国難に直面している今、学校も厳しい局面に立たされていますが、ある程度ＩＣＴの素地があったことが、よい結果を生んでいるのだと思います」と平井校長は話す。

　こうした取り組みは生徒募集にも好影響を及ぼしていて、２０２０年の中学入試では受験者数が過去最多の５００名を突破。14年ぶりに定員を満たしただけでなく、最上位は東大・京大・医学部医学科を目標とする「S特進探求コース」が１クラス増え、４クラスとなった。高校も今年度は1クラス増の８クラスとなったほか、最上位が東大・京大・医学部医学科を目標とする「Ⅲ類」が開学来初の２クラスとなっている。　進学校としての立ち位置を強固にすべく、ＩＣＴ化とグローバル化をさらに強めていくとしている平井校長。今後は同校教師の授業動画も配信する予定で、教師の動画は基礎基本用、スタディサプリは大学受験対策用と、使用目的を明確にすみ分ける考えだ。コロナが終息したあとも、ＩＣＴ化は同校の教育の質を高めていくだろう。

　宮城県仙台市立学校は、５月31日まで休校延長し６月１日からの再開が決まった。それに伴い、仙台市教委は２カ月遅れを取り戻すべくゴールデンウィーク明けの対応に向け準備を加速させいる。休校期間中は、教職員が電話や訪問で直接、児童生徒の家庭学習を支援する。
　授業数を確保するため、夏休み中の授業日設定や土曜日の活用などを検討。既に中学校は全校にエアコンが導入されているが、小学校は一部が未設置のため、夏休み中の授業日に向け整備を進めるという。土曜授業や秋、冬休みの活用に伴い、場合によっては、延期されていた修学旅行や運動会などの学校行事の取りやめも検討する。

　５月７日以降各学校は、学習プリントなどの課題と児童生徒が勉強時間などの目標を設定する「週間計画書」を作成し、教職員が自宅を訪れるなどして各家庭に届ける。18日の週は１回、25日の週は２回の臨時登校日を設定し、学年別に時間をずらすなど新型コロナウイルスの感染防止策取り組みつつ登校してもらう。生徒がおこなった課題は学校に郵送するか、または登校日に提出する。担任が学習状況を確かめてアドバイスを送る。
　さらに、教委もサイトに新しい教科書で勉強するこつを学年別に掲載。仙台のアナウンサーや落語家の講話を通して職業意識を育む動画や運動不足解消のための動画も配信する。
　4月30日の記者会見で「家庭学習ができているか確認し、先生が手を差し伸べる関係を持たないと、長期の休校は乗り越えられない。学校再開のステップにもなればいい」と佐々木洋教育長は語った。

　文部科学省が４月30日、新型コロナウイルスの影響で長期化している休校の解除を巡り、小１・小６・中３の３学年の登校を先行させる案を選択肢として示す方針を固めた。学校では密閉、密集、密接の「３密」条件がそろいやすく、登校再開を段階的に行うことで、感染拡大を防ぐ狙いがある。

　小６と中３は、受験や卒業を控えているため、翌年度に休校で足りなくなった授業時間を補うことができない。小１は、学校での集団生活に慣れ始める時期であることなどから優先度が高いと判断。

　文科省は政府の専門家会議の見解を踏まえ、学校再開時の考え方を近く公表し、学校の設置者である全国の教育委員会などに参考にしてもらう。