learningBOX株式会社は9月15日、eラーニングシステム「learningBOX」の利用企業数が、2026年8月末時点で2000社を突破したと発表した。同サービスは2016年9月に提供を始め、2026年9月で10周年を迎えた。
learningBOXは、教材作成、配信、問題演習、試験、成績管理などをオンラインで行う学習管理システム。企業研修や学校教育、資格・検定対策に加え、外国人材教育、障害理解、スポーツ現場のハラスメント防止教育などにも利用領域を広げている。同社によると、2025年に利用企業数1500社を超え、その後約1年半で500社増加した。
導入事例の一つである東京リーガルマインドでは、国家資格対策講座の問題集や暗記カードなどを配信し、年間約50万円のコストと、1週間当たり約32時間の作業を削減したという。ただし、これは個別の導入事例であり、すべての利用企業で同様の効果が得られることを示すものではない。
塾や教育事業者にとっては、独自教材のオンライン化や小規模講座の開発を、比較的少ない運営人員で進める選択肢の広がりを示す数字といえる。



