Category: 塾ニュース|塾・企業

リソー教育、教室開設再開  小規模校新設

リソー教育は教室の新規開設を再開する。面積が従来の半分程度の小規模な塾の開設を進める。首都圏で未進出の駅周辺を中心に年5~6校を開設し、10年後に120校に倍増する計画だ。同社は個別指導塾「TOMAS」を1都3県で約60校展開。主要駅前を中心に300平方メートル規模で300人程度の生徒を集めてきた。今後は面積や生徒数が半分程度の塾を開設する。物件を確保しやすく、きめ細かい教育サービスを打ち出す。

TOEIC対策、イーオンが無料提供 ドコモの「gacco」通じ

英語教育のイーオン(東京・新宿)は3月2日、NTTドコモが運営するオンライン教育サービス「gacco(ガッコ)」を通じ、TOEIC対策の無料講座を提供すると発表した。7月から、イーオンの日本人講師による1回10分の講義を30回配信する。無料オンライン講座の受講後に有料の対面学習を提供し、収益化を目指す。

ソニー・グローバルエデュケーション ロボット・プログラミング教育キット「KOOV」を2016年夏に発売

ソニー・グローバルエデュケーション(以下、SGED)は、新たなコンセプトにもとづいたロボット・プログラミング教育キット「KOOV(クーブ)」を2016年夏に発売することを明らかにした。自由な形を作れるアーテック社のブロックと、電子基板を組み合わせたロボット教育キットだ。

ソニー・グローバルエデュケーションの礒津 政明社長

ソニー・グローバルエデュケーションの礒津 政明社長

『月刊私塾界』3月号の〈企業研究〉でも紹介しているSGEDは、誰もが簡単に教育を受けられ、競い合い学び合えるよう、アプリやサービスの枠を超えた新しい教育インフラを創り上げることを目的に2015年4月に設立された。現在、世界的に注目を集めているSTEM(Science:科学、Technology:技術、Engineering:工学、Mathematics:数学の略)教育において、ロボット・プログラミングが主要な教材として広がりを見せているが、今回リリースした「KOOV」は、SGEDが昨年秋に初等教育向けに策定した「STEM101」という、Think(思考力)、Make(創造力)、Feel(探究力)の3つの要素で構成されるの新しいカリキュラムのMake=「技術・工学を中核に、ロボット、プログラミングなどものづくりを習得する創造力プログラム」の要素を具現化した最初のプロダクトとして発表した。

KOOVは、2016年夏に商品化を予定。商品化にあたってSGEDは学校教材のトップメーカーであるアーテックと共同開発契約を締結し、製品開発をはじめている。両社のノウハウを活かし、ロボット・プログラミング教育の事業を拡大していくとしている。

【PR】塾に通えないへき地の生徒も繋げるICT

学進グループは、四国の徳島県・香川県を拠点に、教育サービス事業をおこなっている。
同グループは、NTT東日本の学習支援クラウドサービス『ひかりクラウド スマートスタディ』をはじめとする「学習塾・学校向けICTトータルパッケージ」を採用し、ICTの本格導入をはじめた。同グループが見据える学習塾の未来像に迫る。

革新を続ける学進グループ

塾に通えない僻地の生徒も繋げるICTを使った授業
学進グループは、2014年に「学進スクール」、「統知塾」、「メビウス」の3つの塾が統合して生まれた。
2020年に向けて、株式上場も目指しているこの塾は、四国の徳島県・香川県を拠点に、幼児から高校生まで総合的な教育サービス事業を展開している。昨年から今年にかけて、探究学習やプログラミング教室などの先進的な教育をはじめ、大学入試改革に対応する学習指導を提供する「QLiP」も立ち上げた。
QLiPでは、ロジカルシンキングや探究型の授業を提供している学習塾ロジムと、a.school(エイスクール)と業務提携をおこない、これまでの知識集約型の授業に加えて、思考力や論理力を養成する学習コンテンツを中心に提供していく。

株式会社QLiP共同代表 松岡伸行氏

株式会社QLiP共同代表 松岡伸行氏

株式会社QLiPの松岡伸行共同代表は、「首都圏では中学入試や高校入試の出題傾向が、論理力や思考力を問う試験に変わっている現状を見ると、将来的には、知識偏重型の入試をしている徳島でも、変化は免れないと思っています。そこで、他社に先駆けて、先進的な指導をおこなうことによって、徳島のリーディングカンパニーとしてのリーダーシップを発揮して行きたいと思っています」と意気込む。また、同社の島田誉之共同代表も「今後は、小中学生にプログラミングを学べる環境も提供し、論理的な思考力や、探究心を育てて行き、子供たちの将来に繋がる能力の養成を考えています」と語る。

株式会社QLiP共同代表 島田誉之氏

株式会社QLiP共同代表 島田誉之氏

その学進グループが、ICTの本格導入にあたりパートナーに選んだのが、NTT東日本だ。
NTT東日本が提供する「学習塾・学校向けICTトータルパッケージ」は、学習支援クラウドサービス「ひかりクラウド スマートスタディ」(以下、スマートスタディ)や、光回線・Wi─Fi環境の整備、生徒に配布したタブレット等の管理、そして生徒・保護者、講師からの問い合わせ対応の一元的なサポートを提供し、受講者一人ひとりの学習進捗や理解度に合わせた〝スマート〟な指導を実現してくれる。

地域に根差した活動

学進グループが、このトータルパッケージを導入するきっかけとなったのは、現在校舎展開をおこなっている徳島県という立地にある。徳島県は横に広く、南北にも伸びている。すると、どうしてもすべての地域に校舎をつくり、講師を派遣するのは難しい。そこで考えたのが、映像授業をはじめとしたICTの活用であり、それに最適なソリューションとしてスマートスタディを採用した。
ただし、スマートスタディで塾での授業をそのまま配信するのではなく、コーチングによって個々の学習方法を導き出す「学進・com(ドットコム)」というコースを新たに設定し、生徒一人ひとりに合った問題集の選定や、受けるべき授業を紹介しながら、学力を伸ばしていく。

株式会社学進執行役 市原圭介氏

株式会社学進執行役 市原圭介氏

「NTT東日本のサービスは、映像授業の配信だけではなく、Wi─Fiや端末の管理など、一元的に提供されています。導入にあたり、知識が乏しかった状態だったにも関わらず、アフターフォローも含めて安心して導入に踏み切ることができました」と、株式会社学進の市原圭介執行役は、その導入理由を話す。
また、映像授業の活用法として、先取りでの学習はもちろんだが、授業を欠席した生徒に対しても、映像授業でフォローができ、進度の差を埋めることも可能になる。
このように、生徒自身が自ら進んで学べる環境が整備される点は大きい。
さらには、新入社員や講師の研修にも、映像ツールを活用することも考えているそうだ。
「有害なサイトなども含めて、授業以外のコンテンツを見られないように制限をかけ、学習に集中できる環境の整備、端末の管理も一括して実現できます。また、トータルサポートの一環で、学進専用のサポート窓口も開設し、機器やネットワークの設定方法、スマートスタディの活用方法の問い合わせなど、ICT関連のサポートを全てアウトソースすることで、専門の部署をつくる必要もなく、指導に集中できる環境が用意できるので心強いです」と、市原氏が言うように、充実したサポート体制も注目だ。

学進グループが描く未来の学び

株式会社学進代表取締役 山本俊輔氏

株式会社学進代表取締役 山本俊輔氏

「私たちは塾での授業で培った人と人の〝繋がり〟を大切にしてきました。例えば100人の生徒がいたとして、1対100ではなく、1対1の関係を100本つくれるか、最終的に重要なのは人と人の繋がりです。これは双方向でないと意味がありません。ICTはツールに過ぎませんが、映像を使っても実際に対面している関係性を持つことができると思っています。そのツールを使って人と人の繋がりを大事にして、さらに人間として生きる力のある生徒を社会に送り出していくのが、学進グループの使命だと思っています」と、学進の山本俊輔代表取締役は最後に語ってくれた。
学進グループは、地域の高校受験にフォーカスした映像コンテンツの発信をはじめとして、将来的には、グループ全体でICTを活用し、オンラインでディスカッションをおこなうことも考えている。
学進グループの取り組みは、ICTが地域に密着した教育サービスの発展にも大いに貢献している好例となるだろう。

お問い合わせ

PC・スマホで 「学びに効果とワクワクを」 検索

Googleで「学びに効果とワクワクを」での検索結果はこちら(Google検索結果ページ)

東日本電信電話株式会社 ビジネス開発本部

●WEBでの問い合わせ https://flets.com/manabi/

●メールでの問い合わせ ntt-lc@ml.east.ntt.co.jp

個別指導塾「クラスベネッセ」FC展開  ベネッセ

ベネッセホールディングスは3月1日、「進研ゼミプラス」の教材を使った個別指導塾「クラスベネッセ」のフランチャイズチェーン(FC)を展開すると発表した。熊本ゼミナール、信学会、スクール21、寺小屋グループの学習塾4社と契約する。タブレット教材と独自の学習管理システムで、出遅れていた塾拠点の展開を進める。3月中に約300の学習塾を運営する4社と契約する。2020年までに1000教室、小中学生で生徒数10万人を目指す。料金は契約先の塾が決めるが、参考価格は中3の月8回利用で2万1940円とする。

朝日学生新聞社が国語力強化のための講演会を開催

朝日小学生新聞、朝日中高生新聞を発行する朝日学生新聞社が、小学生の保護者、教育関係者向けに、「国語力強化のための講演会 〜これから求められる言葉の力〜」と題した講演会を3月12日(土)午前10時から東京都文京区の文京シビックセンターで開催する。
 参加費は無料で、申し込み先着順で90名が定員。主催は朝日学生新聞社、ASA文京ブロック、後援は文京区教育委員会、朝日新聞社、協力は南雲国語教室。
 第1部には、南雲国語教室、朝日小学生新聞執筆者の南雲ゆりか氏による「読むことこそ、国語力の根幹」。
 第2部として、元朝日新聞社論説委員の白井健氏による「文章の書き方 〜作文」。
 今回の講演会への申込者には、朝日小学生新聞の見本誌が1週間届く(但し、購読中の読者は除く)。
 昨今、注目される国語力。作文教室や添削指導などの専門塾も増えてきている。今回は教育関係者にも門戸が開いている。新しい年度を控え、講演会参加者の熱度を知るマーケティングの場、授業研究にも最適だ。

■イベント概要
◯イベント名:国語力強化のための講演会 〜これから求められる言葉の力〜
◯日時:3月12日(土)10時〜12時10分(受付開始:9時30分)
◯場所:文京シビックセンター3F・シビックホール会議室(東京都文京区春日1−16−21
◯参加費:無料 先着90名(小学生の保護者・教育関係者向け)
◯主催:朝日学生新聞社、ASA文京ブロック 後援:文京区教育委員会、朝日新聞社 協力:南雲国語教室
◯問い合わせ:都内中部朝日会 TEL:03-5550-0843(平日午前10時〜17時)
◯申込方法:右記URLより https://ssl.kokucheese.com/event/entry/377517/

学研HD、M&Aに5年で100億円

学研ホールディングスは、今後5年間で国内でのM&A(合併・買収)に100億円を投じる方針だ。成長分野と位置付ける高齢者向け事業の強化を目指し、サービス付き高齢者向け住宅を運営する企業の買収を検討する。15年9月期末時点で運営する高齢者住宅の拠点数は90を超え、高齢者福祉・子育て支援事業の営業損益は前期に黒字化した。買収で都市部を中心に規模を拡大して収益の柱に育成する。主力の教室・塾事業では現在、10社の学習塾や進学塾を傘下に持つ。事業展開が手薄な地域を中心に、新たに進学塾の買収を検討する。

文科省が「トビタテ! 留学JAPAN」のオンラインポートフォリオの公式アプリとしてFeelnoteを採用

文科省による海外留学支援プログラム「トビタテ! 留学JAPAN」は、株式会社サマデイ(東京都千代田区、相川秀希代表)の提供するオンラインポートフォリオシステム「Feelnote」を採用し、2月より運用をはじめた。

「Feelnote」のスマホ画面

「Feelnote」のスマホ画面

Feelnoteとは、SNSのように日々の活動経験を記録・保存・共有できるシステムのこと。学校や部活、課外活動などの様子を簡単な操作でインターネット上にアップ・保存することができる。個人が許可すれば、他の生徒や教師が閲覧することも可能だ。

このシステムの大きな特徴の1つが、〝閉じた世界〟で運用できること。法人ごとに認定アドバイザーを置き、承認済みのユーザーのみ参加できる。そのため、外部から素性の知れない利用者が紛れ込むといったこともない。

さらに、保存した大量の活動記録を、フォーマットにまとめる機能もついており、オリジナルのホームページや、大学に提出するポートフォリオを簡単につくることが可能だ。すでに、ハーバード、プリンストンといった名門大学に採用されているオンラインアプリケーション「Universal College Application(UCA)」でも公認されている。

ポートフォリオの出力イメージ

ポートフォリオの出力イメージ

同社では以前から、教員研修センターをはじめ、各種企業研修などでアナログによるポートフォリオの作成を実践してきた。今後、日本では大学入試改革がおこなわれるが、同社では多様な力を伸ばすアクティブ・ラーニングと、それを適正に評価するポートフォリオ作成は車の両輪のようなものと捉えており、それをICTで支援する方法を模索してきた。

トビタテ!留学JAPANのログイン画面

トビタテ!留学JAPANのログイン画面

文科省とは昨年8月頃から協議を重ね、機能がむやみに付加されないよう、丁寧にチューニングを進めた。そして、今年1月末にローンチした。「トビタテ!留学JAPAN」では、既にプロジェクトに参加している学生、高校・大学の教職員、支援企業の担当者、事務局のメンター等、約5000人が利用を開始。システム全体として、ユーザー数は、2016年度中に1万人を突破する見込みだ。

国内では、国際バカロレアの認定校などが採用を発表している。ただ、サマデイの相川秀希代表は「国家プロジェクトと、当初から話を進めている複数の教育機関が、安定的かつ効果的に運営できることが大前提」とした上で、「現在進行中の案件、今後の要請についても同様。規模の拡大よりも、導入先が、教育改革・入試改革の環境下で、大きなアドバンテージを得るための基盤づくりを優先したい」と話している。

同社では、クローズドな環境であるFeelnoteを活用すれば、匿名やなりすましによる攻撃を心配することなく、ありのままの自分を発信できるため、広く一般に普及すれば、ITリテラシーの基本教育にも繋がるほか、一億総活躍、地域創生の文脈でも様々な効果が期待できるとしている。Feelnoteに関するお問い合わせは、Eメールで〈info@feel-note.com〉まで。

〝生徒紹介〟をリデザインする『こうかんドリル』

岐阜県で進学塾「東進ゼミナール」を展開する株式会社東進(岐阜県美濃加茂市、飯田陸三社長)が、新たな発想の〝生徒紹介ツール〟として、『こうかんドリル』を電通中部支社と開発した。これまでの紹介ツールとは一線を画すこの『こうかんドリル』。その開発に至った経緯と狙いについて、東進の飯田裕紀取締役と、企画・制作を担当した、株式会社電通中部支社の田中陽樹・チーフ・アナリストと川瀬恭平・コミュニケーション・デザイナー、そしてアート・ディレクターの小島梢氏にお話を伺った。

 

『こうかんドリル』って何?

 ――『こうかんドリル』を作るきっかけはなんだったんでしょうか?

飯田裕紀氏

飯田裕紀氏

飯田 以前から、東進ゼミナールの紹介キャンペーンを充実させたいと考えていました。その上で、弊社の理念である「成長と感動」をどのような形で表現するか、ということを電通さんと一緒に考えることから始まりました。

――最初からこの形になったのですか?

川瀬恭平氏

川瀬恭平氏

川瀬 アイデアの発想は小島から出ました。ただ、プロモーションイベントをするのか、インセンティブキャンペーンにするのか、ツールにするのかを三人で話し合いました。

田中陽樹氏

田中陽樹氏

田中 最初は「紹介ツールを作りたい」というお話だったのですが、以前、塾生を増やす取り組みに、図書カードを配るといったインセンティブキャンペーンをされたことがあったそうです。ただ、「これだと他の塾との差がつけづらいし、東進ゼミナールらしさを出せるものはないか」と相談がありました。そこで、小島に相談しようと思い、翌週に打ち合わせ日時を設定したのですが、打ち合わせの日には原型となるモックを作ってきました(笑)。

――『こうかんドリル』は、塾だからこそ生まれた発想なんですか?

小島梢氏

小島梢氏

小島 そうですね。塾ならではのツールというのは、今まで他の塾でも見たことがなかったので、「塾でこういうことができたらおもしろいな」ということで提案させていただきました。

――『こうかんドリル』はどんなしくみなのでしょうか?

小島 小学生がやっているような交換日記をベースにしたものです。塾や学校では、先生から一方的に問題が出されて、それを解く、という関係性で成り立っている訳ですが、東進ゼミナールさんの理念に照らすと、もっとお互いに問題を作って出し合う、というところから入ってもいいのかなと考えました。その上で、『こうかんドリル』に問題を自分たちが作って、それを友達や家族や先生に解いてもらう、というしくみにしました。生徒が、問題を作る側に回るのもおもしろいな、というアイデアと重なったという感じです。

――赤鉛筆はどのような用途で入っているんですか?

小島 採点用です。自分たちで採点をしましょうと伝えています。採点の楽しみもあると思います。実際、赤字が秀逸だった子もいたり、先生ぶって書いている子もいました(笑)。

――どんな問題が出てくるか想定していましたか?

小島 本当に難しい問題を考えてくれる子もいましたし、逆にとんち的な発想で考えてくれる子もいるんじゃないかと想定していました。また、ドリルを真っ白にしている理由にも繋がるんですが、アート的な視点で、絵だけを描いている子がいてもいいじゃないかとか、デコレーションに凝ってくれる子がいたらおもしろいね、とか社内で話をしていました。

 

生まれた繋がり。秀逸なドリルには特別賞も授与

こうかんドリルの使い方を解説するポスター

こうかんドリルの使い方を解説するポスター

――『こうかんドリル』によって、どのような繋がりが生まれましたか?

小島 交換する相手は自由です。幅広い年齢層に使ってもらえるものとして提供しています。

飯田 「塾内に友達ができた!」と言う子もいましたし、親とやっている子が実は多くて、親と問題を出し合うなかで、親子関係のコミュニケーションも生まれています。

田中 生徒と先生のコミュニケーション作りのきっかけにもなっているようです。塾長もされていて、塾長と話すきっかけって、普段はそんなにないと思うんですが、そういう新たなコミュニケーション手段にもなっていると思います。

――『こうかんドリル』がどのように生徒の紹介に繋がるのでしょうか?

飯田 学校の友達ともやってもらっているので、そこで、東進ゼミナールってそんなおもしろいことやっているんだ、という口コミに繋がる。そうすると「もっとやりたい!」という友達も出てきて、「それなら東進ゼミナールで一緒にやろうよ!」という流れが生まれています。

――すでにそれで入塾した生徒さんもいるんですか?

飯田 試用版でまだ1周りしかしていませんが、それがきっかけで入塾してくれた生徒もいます。

――秀逸な問題は表彰もするそうですね。どのような賞を授与されるのですか?

こうかんドリルには、子どもたちの個性が発揮された様々な問題が作られている

こうかんドリルには、子どもたちの個性が発揮された様々な問題が作られている

飯田 一回目は昨年7月に配布をはじめ、締切の10月までに、約1200冊の『こうかんドリル』が集まりました。その中から、「まじめで賞」や「デコしたで賞」など、ユニークなものも含めて複数の賞を授与しようと考えています。

小島 普段、学校や勉強の場で評価されない点もちゃんと評価されるんだよ、評価されないと思っていたけど、こんなことも世の中は評価してくれるんだ、と思ってもらえる機会になるのが一番大事だと思っています。

 

自塾に留まらず、他塾や異業種にも

――東進ゼミナール内に留めておくにはもったいないですね。w

飯田 私たちもいろいろなところで活用していただきたいですし、すでに問い合わせをいただいているところもあります。

――この『こうかんドリル』をもとに、今後どのようなプロモーションを展開されていくのでしょうか?

こうかんドリルには、子どもたちの個性が発揮された様々な問題が作られている

こうかんドリルには、子どもたちの個性が発揮された様々な問題が作られている

飯田 ひとつは書籍化です。あとは、『こうかんドリル』をぜひ全国の塾でも使っていただきたいです。いずれは、日本国内のみならず、世界中でコンテストを開催したいですね。

カリキュラムに沿った問題を解けるようになることも大事ですが、教科書に載っていない問題を自分でつくり、自分たちで答えを導き出していける子供を作っていきたい。『こうかんドリル』がその起点となって、塾で学ぶ子供達にとって新しい習慣になってくれたら嬉しいですね。

  • 『こうかんドリル』に関する問い合わせは、
    株式会社東進・取締役 飯田裕紀氏(Email  iida-h@toshin-seminar.co.jp)まで。

学進グループの「QLiP」、大学入試改革に対応する探究・創造学習コースを開講 次世代型学習塾a.schoolがカリキュラム提供

徳島県で学習塾を展開する学進グループ(徳島県徳島市、内田統夫代表)は、2020年度以降に迎える大学入試改革にいち早く対応するため、グループ会社の株式会社QLiP(松岡伸行・島田誉之共同代表)で、小・中・高校生向けのアクティブ・ラーニング型の学習カリキュラムを提供する「探究・創造学習コース(数学・言語・総合)」を4月から徳島駅前で開校する。
学進グループが4月から徳島駅前に開校するQliP
QLiPは、21世紀を生きる創造的人材を育成する学習塾a.school(東京都文京区、岩田拓真代表、以下エイスクール)と業務提携し、エイスクールが開発した「思考力」「表現力」を磨くオリジナル教材を使うほか、指導講師の育成や支援、講師派遣や一部授業の共同運営などをおこなう。

ワークショップの様子エイスクールの岩田代表は、「知識だけでなく、知恵・知性を備えた前向きに努力する人財を育成することを目指す学進グループとは、教育理念が共通しており今回の提携となりました」と話す。エイスクールは、今後も共通の教育理念を持つ学習塾や教育機関と提携することで、子供たちの「思考力」「表現力」を伸ばす新しい学びの場を全国で提供していくといい、エイスクールが地域密着型の学習塾と提携するのは今回が初めてのケースとなる。