株式会社早稲田アカデミーは、2026年3月14日から6月14日まで国立科学博物館で開催される特別展「超危険生物展　科学で挑む生き物の本気」に協賛すると発表した。

　本展は、「食うため」「身を守るため」に進化させてきた危険生物の“必殺技”に焦点を当て、その能力のメカニズムを科学的視点から解説する企画展。人間を凌駕するパワーや毒、電撃など、生物が弱肉強食の世界を生き抜くために備えた“本気”の力を、多角的に紹介する。

　展示は大きく「肉弾攻撃系危険生物」と「特殊攻撃系危険生物」の2エリアで構成される。肉弾攻撃系では、巨大な体躯で圧倒するパワーファイター型や、鋭い牙で獲物を仕留めるキラーバイト型、角や爪などを武器とする武装型、大群で脅威となる生物などを取り上げる。特殊攻撃系では、猛毒を持つ生物、化学物質を利用する攻撃型、電撃を放つ生物、吸血による感染症リスクを持つ生物などを紹介する。

　会場では、貴重な標本や精巧なCG、模型、迫力ある映像展示などを通じて、危険生物の能力とその進化の背景を学ぶことができるという。

　早稲田アカデミーは、小学生・中学生・高校生を対象とする進学塾を全国で展開。「本気でやる子を育てる」を教育理念に掲げ、志望校合格に向けた学習支援に加え、挑戦する姿勢や課題解決力の育成にも注力している。今回の協賛を通じて、子どもたちの知的好奇心を育む機会を支援するとしている。

　株式会社学書は、高校生用通年教材『高校SPIRALシリーズ』の新刊として、【物理／上下巻】【生物／上下巻】【化学／上下巻】の6点をリリースすると発表した。各上巻は2026年2月に刊行済みで、下巻は2026年夏頃の発売を予定している。

　『高校SPIRAL』は、主に民間教育機関向けに展開する個別指導対応教材。高校の日常授業の理解促進や定期テスト対策を中心に、一部科目では大学入学共通テスト対策も扱う。基礎から標準レベルまでの問題を反復演習する構成で、学力の定着を図る設計となっている。解答解説では途中式や補足説明も掲載し、自学自習にも対応する。

　紙面は「STUDY GUIDE」で単元の要点を整理し、「POINT CHECK」で基礎確認、「PRACTICE」「REPEAT」で演習を重ね、「EXERCISE」「FINAL CHECK」で章末の総合問題に取り組む段階的構成。複数単元を横断する問題にも対応し、総合型選抜や学校推薦型選抜を見据えた日常学習にも活用できる。

　全教科で別売の「Teacher’s Guide（指導書）」を用意し、「STUDY GUIDE」部分の解説動画を無料提供するほか、映像授業コンテンツ「eduplus+」にも対応。さらに、生徒用・指導書のデジタル版「D-EDU Book」でも利用可能とする。

　株式会社mikanは、教育機関向けサービス「mikan for School」の導入事例として、西武台千葉高等学校における活用成果を発表した。全学年で英単語テストの平均点が向上したほか、教員の業務負担が約3分の1に削減されるなど、学力向上と業務効率化の両面で成果が表れている。

　mikan for Schoolは、累計1,000万ダウンロードを突破した英単語アプリ「mikan」の教育機関向けサービス。全国約300校、約8万人が利用している。生徒はスキマ時間を活用し、単語・熟語・例文・文法を反復学習できるほか、習熟度に応じた出題で定着を図る。教員は管理画面から学習状況をリアルタイムで把握し、任意の範囲でテストを作成・配信できる。

　同校では年2回実施する全学年共通の英単語テスト（100点満点）において、1年生が12～13点、2年生が5～6点、3年生が10点、それぞれ平均点を伸ばした。

　また、生徒の意識にも変化が見られた。従来は100問のテストに対して不満の声が上がることもあったが、導入後は1,400単語の範囲でも「やっているから普通」という空気が定着。自主的に対策へ取り組む姿勢が広がっているという。

　さらに、テストの印刷や採点、集計作業がアプリ上で完結することで、教員の業務時間は約3分の1に短縮された。現場からは「生徒と同じくらい教員も助かっている」との声が上がっている。

　西武台千葉中学校・高等学校は千葉県野田市に所在する併設型中高一貫校。英語教育の強化に向け、ICTを活用した学習環境の整備を進めている。

　株式会社みんがく（東京都中央区、代表取締役・佐藤雄太）は2月18日、教育プラットフォーム「スクールAI」において、学びの振り返りをAIで可視化する新機能「成長ジャーナル」を公開した。単元ごとの振り返りを継続的に記録し、その変化や傾向まで分析・表示することで、学習改善や指導支援につなげる。

　「成長ジャーナル」は、生徒が日々の学習やテスト、英会話、探究活動などの取り組みを記録できる機能。AIとのチャット履歴も蓄積され、思考の過程や試行錯誤の内容まで振り返ることができる。記録内容に対してAIが成長ポイントや次のアクションを提示する点が特徴だ。

　教員側は、単元ごとの振り返りやチャット履歴を通じて、生徒一人ひとりの学習過程を把握できる。さらにクラス全体の振り返りデータをAIが分析し、理解度やつまずきの傾向を可視化。授業設計やカリキュラム改善への活用を想定している。

　本機能は、東京学芸大学鈴木直樹研究室との共同研究成果を発展させたもの。開発には久保田善彦（玉川大学教育学研究科教授）や中村めぐみ（つくば市立みどりの学園義務教育学校教頭）らも協力し、教育現場での実践を重ねながら設計された。

　主な特長として、全教科での活用、過去データとの比較表示、学年・担当変更後も継続的に成長データを参照できる点などを挙げる。生徒にとっては自己の変化を実感しやすく、学習意欲の持続や自己効力感の向上が期待される。教員にとっては、学習履歴の自動蓄積やクラス傾向の分析により、業務負担の軽減と指導の高度化につながるとしている。

　今後は、成長データをより直感的に活用できるダッシュボード機能の強化や、保護者との共有機能拡充、ポートフォリオ連携を進める方針。個々の学習状況に応じてAIが次の一歩を提案する仕組みも強化し、自律的な学びの支援基盤の構築を目指す。

　株式会社学研ホールディングスのグループ会社である株式会社学研エデュケーショナルは、株式会社朝日学研シンクエストと共同開発した教材を用い、2026年4月から全国の学研教室で新コース「新聞活用探究コース」を開始する。対象は小学3～6年生を推奨する。

　本コースでは、朝日学生新聞社が発行する「朝日小学生新聞」を教材として活用。専用の「探究学習ノート」を用い、児童が自ら選んだ新聞記事を起点に、「読む」「調べる」「整理する」「要約する」「伝える」「考える」という探究プロセスを段階的に重ねる。社会の「今」を題材に、主体的・対話的で深い学びの実現を目指す。

　背景には、社会や技術の急速な変化を踏まえ、知識の習得にとどまらない思考力・判断力・表現力の育成が求められていることがある。2030年度実施予定の次期学習指導要領でも探究的な学びが一層重視される方向で、同コースはその流れを見据えた取り組みと位置付ける。

　特徴として、新聞という信頼性の高い教材を活用する点、「自分ならどう考えるか」「どう行動するか」と問いを立てながら読む学習設計、指導者が伴走者となる支援体制を挙げる。内発的な学習意欲や自己肯定感を高め、「生きた読解力」を育成するとしている。

　サービス開始は2026年4月。月8回で、算数・国語など既存コースに加えて受講する形式。月謝は4,840円（税込）。使用教材は朝日小学生新聞と探究学習ノート。詳細は学研教室の公式サイトで案内している。

　学研教室は、幼児から中学生までを対象に算数・国語・英語を中心とした学習指導を行う教室事業。個々の学力に応じて学ぶ「無学年方式」を採用し、「自分で考える力」の育成を掲げている。

　株式会社学研ホールディングス（東京都品川区、代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社である株式会社学研スタディエ（さいたま市、代表取締役社長：亀谷眞宏）は、2026年3月2日、個別指導に特化した新教室「サインワン個別スクール」を開校する。埼玉県を中心に50年の指導実績を持つ進学塾「サインワン」のノウハウを基盤に、個別最適化ニーズへ対応する。

　従来の集団指導では、競争環境を活かした学力向上や受験指導で成果を上げてきた一方、学力差の拡大や学習目的の多様化、個別のつまずきへの対応といった課題が顕在化していた。新ブランドは、集団指導で蓄積したカリキュラム設計力や定期テスト対策、受験指導の知見を個別指導用に再構築。「場当たり的な個別」ではなく、目標から逆算する学力設計を掲げる。

　学習プランは完全オーダーメイドとし、学力水準や性格、通塾目的（定期テスト対策、受験対策、学習習慣の確立など）に応じて教科・進度・宿題量まで設計する。また、既存の集団指導との併用や切り替えにも対応し、「普段は集団、苦手科目は個別」「受験期のみ個別」といった柔軟な活用を可能にする。

　開校は東川口校（埼玉県川口市、対象：小中高生）と久喜校（埼玉県久喜市、対象：小中生）の2校。新校開校キャンペーンとして、春期講習会費用の一部割引や3月通常授業の無料提供（条件あり）を実施する。

　同社は今後、段階的な教室展開も視野に入れ、「集団か個別か」ではなく「生徒にとって最適かどうか」を軸にした指導体制の拡充を図る方針。グループとして学習塾事業の選択肢を広げ、地域の多様な教育ニーズに応えていく。

　株式会社ワオ・コーポレーション（本社：大阪市北区、代表取締役社長：池森英雄）が運営する「Axisのオンライン家庭教師」は2月16日、オンライン家庭教師サービス「メガスタ」を運営する株式会社バンザン（東京都新宿区）の破産報道を受け、受講生向けの「緊急学習支援」を開始した。学習環境を失った生徒の継続支援が目的。

　学年末テストや受験期を控える時期での事業停止により、学習の中断が生じていることを踏まえ、同社は初期費用および当面の授業料を免除する措置を講じる。対象は2026年2月13日時点で「メガスタ」を利用していた全学年の生徒。

　具体的には、入会金（通常税込22,000円）を全額免除するほか、初月授業料として最大1.5カ月分（40分×6回）の授業を無償提供する。あわせて教育アドバイザーによる無料の学習カウンセリングを実施し、現状分析と新たな学習計画の策定を支援する。

　また、担当生徒への指導継続が困難となった講師や活動の場を失った講師の受け入れも進める。これまでの指導経験を同社のオンライン指導プラットフォームで活用できる体制を整えるとしている。

　同社は全国47都道府県で「能開センター」「個別指導Axis」などを展開し、50年にわたり教育事業を運営してきた。今回の措置について、教育機会の空白を最小限に抑えることが業界としての社会的責務であるとの認識を示している。

　AI型教材「キュビナ」を開発・提供する株式会社COMPASS（本社：東京都文京区、代表取締役：佐藤潤）は2月12日、小中学校向け探究学習プログラムの第9弾として、IPを軸にエンターテインメント事業を展開する株式会社ブシロードと連携した新プログラムの提供を開始したと発表した。プログラムは株式会社小学館集英社プロダクション（ShoPro）と共同開発しており、全国の小中学校教員を対象に無償で提供する。

　今回のプログラムは「国語科で学ぶ古典作品をプロデュースする探究プログラム（ブシロード）」。ブシロードのプロデューサーによる映像教材を通じて、作品をメディアで発信するためのプロデュース手法を学び、児童・生徒が自ら選んだ古典作品の魅力を伝える企画を立案する内容だ。古典の理解にとどまらず、思考・判断・表現のプロセスを重視し、学習指導要領に紐づく単元と連動して授業に取り入れやすい設計とした。

　対象は小学校5・6年生の「古典の世界を楽しもう」、中学校国語の「古典に親しもう」（平家物語、徒然草、古今和歌集など）、中学校歴史の文化分野、総合的な学習の時間など。教科と実社会を結びつけることで、探究に必要な力の育成を図る。

　申し込み期間は2026年2月12日から8月31日まで。対象は全国の小中学校教員で、費用は無償。専用ページから申し込みを受け付ける。

　AIを活用したアダプティブ型ICT教材を開発・提供する株式会社すららネット（本社：東京都千代田区、代表取締役：湯野川孝彦）は2月13日、探究学習教材「Surala My Story（すらら マイストーリー）」を2026年4月より大幅にアップデートし提供開始すると発表した。学校現場から寄せられた実践の声を踏まえ、学習設計と授業支援機能を強化する。

　同教材は2025年の提供開始以降、「問いづくりに悩む生徒が減った」「生徒自身の言葉で語られる探究になった」などの評価を得てきた。今回の改訂では、自己分析から問いの設定、実践、振り返りまでを一貫して支える構成へと進化。探究の過程や成果を資料や発表スライドとして整理・蓄積できる設計とし、進路指導や総合型選抜にも接続しやすい学びを目指す。

　特長の一つは、思考を可視化する問いづくり設計。マインドマップ形式のワークや動画ガイドにより、文章化が苦手な生徒でもスモールステップで思考を整理できる。自らの関心や経験を起点に問いを立て、主体的に探究を進められる設計とした。

　また、問いを立てるだけで終わらせず、校内外での実践活動を組み込むことで、教室外との接点を持たせる。活動後の振り返りや発表を通じて自己理解を深め、将来像やキャリア観の形成につなげる。

　教員向けには、授業進行例や声かけのポイントをまとめたマニュアル、情報収集やインタビュー実施のガイドなど運営支援ツールを刷新。生徒ごとにテーマや進度が異なる探究学習において、準備や評価の負担軽減と指導ノウハウの共有を図る。

　同社は2月27日にオンライン説明会を開催予定。探究を“やり切れない活動”から“成果と成長が実感できる学び”へ進化させる教材として、学校現場での実践拡大を目指す。