「FLENS School Manager」保護者のアプリ活用状況を調査

2022/08/15 塾ニュース, 塾ニュース｜各種リサーチ no comments

　保護者の80％以上が週2日以上、さらに約40％が週4日以上もアプリにアクセス。 事務連絡以外の情報到達率は「73.4％」と高水準であったことが判明。

　FLENS（フレンズ）株式会社（東京・港区、大生隆洋 代表取締役）は、同社が提供する「FLENS School Manager（以下、FSM）」が、同サービスの目指す「塾生保護者のファン化」を狙えるコミュニケーションアプリの現状を把握するため、2つの調査を実施し、その結果を発表した。

■調査１　塾生保護者は、１週間に何日間FSMのアプリを開いているのか
　保護者のアプリ活用状況を調査するため、2022年7月3日～7月16日の2週間でアプリを開いた日数を集計し、データ分析を行った。（※2022年7月31日時点で生徒登録されており、期間内に1回以上のアクセスがある保護者を対象）
　調査の結果、アプリを週2日以上開いている保護者は80.1％、週4日以上開いている保護者は41.2％、さらに週6日以上開いている保護者は9.0％となった。子供の通塾日に入退室状況の確認などでアプリを開く他、通塾日以外にもアプリを開いていることがわかる。日常的にアプリを開いている1割程度の保護者は「ロイヤルカスタマー化」している可能性もあり、FSMの目指す「塾生保護者のファン化」が適っている成果であると考えられる。

■調査２　事務連絡以外の「高校情報」「イベント告知」「コラム」などの情報系配信は、どの程度見られているのか
　FSMは、本部や校舎からの事務連絡以外に「高校情報」「イベント告知」「コラム」などの情報配信にも活用されているため、その到達状況調査を行った。
　2022年6～7月に配信された情報のうち無作為に抽出した6本を調査対象とし、延べ配信先は51,849件、延べ既読数は38,039件、既読率は73.4％という数値が判明した。この高い情報到達率から、事務連絡以外の各種お知らせもFSMのアプリ特徴である「タイムライン形式」の仕様により、保護者の安心感や満足度をあげる情報の配信、説明会・紹介キャンペーンでの活用、保護者も巻き込んだマーケティング施策などにも貢献できるサービスであると考えられる。

「FLENS School Manager」は、2020年からFLENSがサービス開始したスマートフォン向けの学習塾コミュニケーションアプリ。お知らせ配信、入退室通知、ポイント付与、ライブラリ、請求額通知、コンビニ収納、メッセージ、映像配信など、学習塾と保護者・生徒の接点をデジタル化し『ファン化』を促進する内部広報を支援するアプリ。また、従業員向けのタスク管理機能も備わっており、コミュニケーション管理と社内業務管理を一体化したシステムで、業務効率化と、既存利用中の複数ツール・サービスを一本化し、大幅にコスト削減が期待できるプラットフォーム。
URL ：https://flens.jp/

東洋学園大学　株式会社アミューズと中高生向け映像コンテンツの制作を開始

2022/08/14 塾ニュース, 塾ニュース｜大学 no comments

　東洋学園大学（学校法人東洋学園、文京区本郷、愛知太郎 理事長）は、株式会社アミューズ（山梨・南都留郡、中西正樹 代表取締役社長執行役員）と協働し、建学の精神「自彊不息（じきょうやまず）」をストーリーの幹とする中高生向け映像コンテンツの制作を開始する。この企画は、経済産業省によるコンテンツグローバル需要創出促進・基盤強化事業費補助金（J-LOD） の対象として採択されている。
「自彊不息」とは、「自ら弛まず努力を続ける」という意味を持つ中国易経の文言であり、学生たちに向け「日々の努力を怠らず学びに励むことで成長し、社会を変えていく人間になってほしい」という思いが込められている。この思いを中高生に届けるための映像制作が、総合エンターテインメント企業でアーティスト起用とコンテンツノウハウを持つ株式会社アミューズの参画のもと実現する。この企画は経済産業省によるコンテンツグローバル需要創出促進・基盤強化事業費補助金（J-LOD）のうち、デジタル配信を念頭に置いたストーリー性のある映像（ブランデッドコンテンツ）の制作・発信を行う事業の支援の対象として採択されている。

　今回制作される映像では、「やりたいことがわからない」「価値観が定まらない」という10代にとって共感性の高い内容で、「自彊不息」の精神の意を以て彼らの背中を押すようなメッセージを届ける。この精神を広く浸透させることで、SNSの急速な普及や混迷する社会状況でアイデンティティの確立に困難を抱える若者の教育・支援という大学の重要な社会的役割を果たすことにも繋がると考えている。またこの企画では東洋学園大学の学生を「応援レポーター」として募集し、制作過程のレポートやエキストラでの参加などを通じ、学生目線で受験生が本当に欲しい情報を発信する。

　映像の公開は10月中を予定しており、出演者やURLは後日発表予定。

学研ココファンときずなホールディングスが合弁会社「学研ファミーユ」を設立

2022/08/14 塾ニュース, 塾ニュース｜塾・企業 no comments

　株式会社学研ホールディングス（東京・品川区、宮原博昭 代表取締役社長）のグループ会社、株式会社学研ココファン（東京・品川区、 森猛 代表取締役社長 兼 COO）と、株式会社きずなホールディングス（東京・港区、中道康彰 代表取締役社長 兼グループCEO）は、超高齢化社会の先に訪れる多死社会に向けた、社会課題の解決と社会的インフラの拡充を図るため、共同出資によりライフエンディング事業に関する合弁会社、「株式会社学研ファミーユ」を設立する。

「株式会社学研ファミーユ」は、直営での葬儀ホールを展開する。「終活」の考え方が一般的になりつつあるなかで、葬儀だけではなく、高齢期の暮らし方を含めた「自分らしい、安心なライフエンディング」の提供に取り組んでいく。

【期待されるシナジー効果】
・地域の中の多世代が安心して暮らし続けられる街づくりに貢献した顧客サービスの拡充
・超高齢化社会の先に訪れる多死社会に向けた、社会課題の解決と社会的インフラの拡充
・学研グループの高齢者住宅・施設拠点を対象としたサービス提供や、ライフエンディング事業分野での葬儀ホール開発についての連携

【学研ファミーユの事業コンセプト】
・「その人らしい人生の最終章」のサポート
・透明性の高いサービスで、「納得・安心」を提供
・ライフスタイルや価値観の変化に合わせた、顧客満足度の高いサービス提供

【今後のビジョン】
　サービス付き高齢者向け住宅・グループホームのトップカンパニーとしての新規店舗開発力やダイレクトな顧客接点を持つ学研グループの強みと、「家族葬のパイオニア」として家族葬市場をリードしてきたきずなHDグループの葬祭業における運営力を最大限に活かし、両社のシナジーを最大化させる体制の構築と、事業の展開を図る。
　直営の葬儀ホールについては、まずは学研ココファンのサービス付き高齢者向け住宅の拠点数が多い神奈川県を中心に出店を行い、その後、出店エリアを全国に拡大していく。2032年を目処に100ホールの展開を目指す。
　また、学研グループが掲げている、多世代が支え合いながら地域の中で安心して暮らし続けられる街づくり「学研版地域包括ケアシステム」の実現に向けて、「株式会社学研ファミーユ」は、情報提供、地域密着型のイベントでの啓発活動など、地域に根差した事業活動を展開していく。

「Qubena 」 文部科学省CBTシステムと連携し、来年度の全国学力学習状況調査に対応した学習eポータルとして9月よりサービス提供を開始

2022/08/13 塾ニュース, 塾ニュース｜教育ICT no comments

　株式会社COMPASS（東京・文京区、小川正幹 代表取締役）は、開発提供するAI型教材「Qubena（キュビナ）」と来年度の全国学力学習状況調査の一部での利用が予定されている文部科学省が提供するCBTシステム（MEXCBT：メクビット）との連携を行い、全国学力学習状況調査に対応した学習eポータルとして2022年9月よりサービス提供を開始することを発表した。既に他の学習eポータル経由でMEXCBTをご利用中の自治体・学校も、Qubena経由でのMEXCBTの利用に切り替えることが可能となる。また、今後はデジタル教科書や他のデジタル教材、校務支援システム等との連携を進め、データの横断的な利活用による個別最適な学びの環境の実現を目指していく。

　今回のMEXCBTとの連携に加え、既にQubena Connect（キュビナコネクト）の一環で統合型校務支援システム「EDUCOMマネージャーC4th」やスクール・コミュニケーション・プラットフォーム＋校務支援システム「ツムギノ（tsumugino）」等との連携を進めているが、今後デジタル教科書や他のデジタル教材との連携も見据えており、公教育における教科書・テスト・ドリルのシームレスな学びの環境を届けるとともに、それらのデータを横断的に利活用することによる個別最適化された学びの実現を目指す。

■MEXCBT連携について
　文部科学省や国立教育政策研究所や自治体等で公的機関が作成した問題をQubenaを通して活用できるようになる。従来のQubenaのワークブック機能と同様に、先生の管理画面「Qubenaマネージャー」上でMEXCBTの問題の配信管理ができ、指定したクラスや児童生徒に問題を選択し配信することができる。児童生徒はQubenaを通して先生から配信されたMEXCBTの問題に取り組み、またその結果を生徒自身が確認することができる。
　今後順次、子どもたち一人ひとりのQubenaにおける日々の学習データとMEXCBTにおけるテスト結果のデータの連携を行い、Qubenaの学習データとMEXCBTのテスト結果の相関関係の分析やMEXCBTのテスト結果を含めたQubenaでの学習の最適化などの機能開発も予定している。

瀬戸内海の海洋ごみ対策へ ５億円規模の基金を新設　海洋ごみ対策・資源循環に貢献するモデル事業の形成を支援

2022/08/13 塾ニュース, 塾ニュース｜生活 no comments

　日本財団（東京・港区、笹川 陽平 会長）と連携して海洋プラスチックごみ対策に取り組む、瀬戸内4県（岡山県・広島県・香川県・愛媛県）で組織される瀬戸内オーシャンズX推進協議会は、「瀬戸内海洋ごみ削減行動促進 支援基金」を設置した。この基金は、瀬戸内海における海洋ごみ対策や循環型社会を形成するための活動に支援することを目的としている。
　海洋ごみの約8割は陸域で発生し、ごみが川や用水路などを通じて海に流出しているといわれている。一度海へ流出したごみの回収は多大な労力を要するため、陸域でごみを回収することが重要となる。

　日本財団が2020年12月～2021年5月に実施した河川調査では、瀬戸内4県の人口が集中したエリアの280の河川において、ごみが集中して散乱する箇所（ホットスポット）が1,711箇所確認され、プラスチックごみの年間流出量が200トン以上と推計された。台風や草が繁茂する時期など作業に支障がある時期を避けて、懸案場所を捉えた効率的な回収活動モデルの実践が重要となる。
　また、市民ボランティアが清掃活動できているエリアが、懸案箇所の10%程度に留まっており、ボランティアに加え、職業上のスキルや専門知識を発揮して公益的活動に参加する専門性の高いボランティア（プロボノ）と連携した活動モデルの実践が必要なことも分かった。加えて、海洋ごみの流出を根本から防ぐためには、発泡スチロール等プラスチックを多用するあらゆる産業における、サプライチェーン全体を見渡した発生抑制策も必要となる。

　以上の背景や課題を踏まえ、この基金では、戦略的な清掃活動の計画・実施、問題解決を担う地域人材の育成や体制構築のほか、瀬戸内地域に根差したサプライチェーン全体の資源循環スキームの創出などを対象に、モデルとなり得る具体的な事業の活動費を支援していく。＊補助率：原則80％

■基金概要
基金名称：「瀬戸内海洋ごみ削減行動促進 支援基金」
受付期間：第１回：2022年8月15日（月）～2022年9月5日（月）
第2回：2022年12月1日（木）～2023年1月13日（金）
対象となる団体：企業及び財団法人、社団法人、NPO法人、任意団体 等
申請方法：詳細は右のURLよりご確認ください。https://fund.setouchi-oceansx.jp/

「瀬戸内オーシャンズX」は、瀬戸内海に面する４県（岡山県・広島県・香川県・愛媛県）と日本財団が連携協定を締結（2020年12月）し、共同で推進している包括的海洋ごみ対策プロジェクト。2025年までに瀬戸内海の海洋ごみの全体量を減少傾向に転じ、問題解決へつなげることを目指している。外界からの海洋ごみ流入が少ない海域（閉鎖性海域）である瀬戸内海をフィールドに、①調査研究②企業・地域連携③啓発・教育・行動④政策形成の4つの柱で事業を展開していく。

ウクライナ難民に今必要な支援を実施　アイ・シー・ネット

2022/08/12 塾ニュース, 塾ニュース｜グローバル no comments

　株式会社学研ホールディングス（東京・品川、宮原博昭 代表取締役社長）のグループ会社で、社会課題解決のため国際開発事業を運営するアイ・シー・ネット株式会社（埼玉、百田顕児 代表取締役社長）は、ウクライナ難民子ども支援の第1弾として現地での支援活動とニーズ調査を行った。

ウクライナ隣国のルーマニアとモルドバが対象国
　ルーマニアとモルドバでは、ウクライナからの難民をそれぞれ約8万人受け入れている。調査チームが、現地の支援団体からの聞き取りや、避難施設の視察を行ったところ、難民の3分の１を占める子どもたちが教育分野で様々な課題に直面していることが分かった。

　調査中、現地では「視察疲れ」も見受けられた。海外から視察に来て支援の約束はして帰るが、すぐには何も支援してくれないというケースも多く、これを理由に視察を言下に拒否されることもあった。今回の調査では学研グループで支援予算を事前に用意し、確認された現場でのニーズに対し、即断即決で支援を進めた。具体的な支援内容の一例は以下のとおりで、詳細はアイ・シー・ネットのWEBサイトで確認できる。
［支援内容https://www.icnet.co.jp/topics/ukraine_osa/］

■今後の予定
　今回の調査結果をもとに、学研グループとして中長期的な難民支援に取り組む。1社だけではできることに限界があるため、なるべく多くの企業や団体と連携しながら取り組みたいと考えている。支援に関心のある方は、下記へご連絡ください。
＜問い合わせ先＞ウクライナ難民支援プロジェクト team_ukraine@icnet.co.jp

桐蔭横浜大学　新設する現代教養学環の学校推薦型・総合型選抜で「マネージャー推薦」「マネージャー自己PR」も　

2022/08/12 塾ニュース, 塾ニュース｜大学 no comments

　桐蔭横浜大学に新設される現代教養学環では、学校推薦型・総合型選抜で受験生の探究活動や文化・芸術活動、地域貢献活動に加えて、マネジメント経験を評価する方針を決定した。学校推薦型選抜では「マネージャー推薦」、総合型選抜では「マネージャー自己PR」に相当するもの。現代教養学環に設置される「マーケティング学コース」や、特徴的な授業形態である「プロジェクト学習」に適応性の高い入学者を発掘する狙いがある。入試出願時の推薦理由（推薦型）、自己PR（総合型）として、これらの経験を認める。

　スポーツの強豪高校では、優れた運動選手がスカウトもしくはセレクションを経て大学に推薦入学するルートが確立しており、受け入れる大学側も自校の運動部強化のメリットがある。半面マネージャーにはそうしたスポーツ推薦の恩恵がなく、同じ３年間の努力が評価されにくい傾向がある。桐蔭横浜大学・現代教養学環の今回の試みは、こうした状況に対し、部の運営に携わったマネジメント経験を評価しようとするものだ。選手の活躍を支えるために、裏方として取り組んできた経験は、実社会のなかでも活かせることが多いはず。Jリーガーを毎年輩出するサッカー部、日本一の経験もある大学野球の強豪校である桐蔭横浜大学にとっても初めての試みとなる。

　現代教養学環は同大学にとって初めての学部等連携課程として発足する、学部相当の教育課程である。既存の法学部、医用工学部、スポーツ健康政策学部（2023年よりスポーツ科学部）の３学部連携により誕生した、同大学で唯一の文理融合型の教育組織。

　桐蔭横浜大学・森朋子学長は「部活動等でのしっかりとしたマネジメント経験は、探究活動や文化・芸術活動、地域貢献活動と同じく、胸を張れる実績です。自信を持ってアサーティブ（自己主張・自己表現）し、出願してほしい」と語る。

桐蔭横浜大学現代教養学環のHP：https://tuy.toin.ac.jp/as/
インスタグラム：https://www.instagram.com/toin.arts_sciences/

『しゅくだいやる気ペン』と日本ペン習字研究会共同開催の小学生に向けた鉛筆・美文字講座

2022/08/11 塾ニュース, 塾ニュース｜教育ICT no comments

　コクヨ株式会社（大阪市、黒田 英邦 社長）は、日本ペン習字研究会（株式会社学文社、東京都、三ツ井清貴 社長）と共同で、株式会社私学妙案研究所主催の「自由研究フェスタ2022」において、小学生低学年に向けた鉛筆を使った“美文字講座”を、2022年7月27日（水）神奈川県横浜市にて開催した。
　日本ペン習字研究会 日本書道学院 理事 登丸永雅先生による美しいひらがなを書くコツを小学校低学年の子ども達に分かり易く説明し、その後実際に書いて、教わる前の字と比べてみることを体験した。同時に『しゅくだいやる気ペン』を使い、楽しく書くことも体験した。美文字講座が終わっても、まだ書きたくて書き続ける子どもが多く、大変盛況な講座となった。

『しゅくだいやる気ペン』は、市販の鉛筆に取り付け、スマートフォンアプリと連動させることで、勉強への取り組みを「やる気パワー」として“見える化”し、学習への意欲を高めていくために開発された商品。昨年（2021年）夏休みに行ったユーザー調査では、夏休みに「しゅくだいやる気ペン」が役立っていると回答した人は92％だった（※）。しゅくだいやる気ペンのアプリコンテンツをきっかけに、子ども達が宿題を超えて、様々なことに興味を持ち、親子一緒に学びを深めることを楽しんでいる様子もアンケートから伺えた。

※ ユーザーアンケート調査（2021年8月10日～20日実施。N=60）
参考 https://www.kokuyo.co.jp/newsroom/news/category_other/20210831cs.html

ICT教材の「すらら」「すららドリル」、経済産業省「EdTech導入補助金」追加採択決定

2022/08/11 塾ニュース, 塾ニュース｜教育ICT no comments

　株式会社すららネット（東京・千代田区、湯野川孝彦 代表取締役）が、令和3年度補正「学びと社会の連携促進事業（EdTech導入補助金2022）」への追加申請分が採択された。
　今回の追加採択により、実証期間中（2022年7月下旬～2023年3月末予定）に「すらら」または「すららドリル」が無償で利用できる学校は、全国で累計261校、児童・生徒数は累計7万7千人以上となる。
　今年のEdTech導入補助金は、複数回の申請が可能で、今回はその追加分の採択の結果となる。今後も追加申請にて、さらに多くの自治体・学校の活用の実現に取り組んでいく。

SPINNS高等学院が今年もオープンキャンパスを開催

2022/08/10 塾ニュース, 塾ニュース｜生活 no comments

　株式会社ヒューマンフォーラム(京都市・中京区、出路雅明 代表取締役会長)が運営する「SPINNS(スピンズ)」の教育事業として運営している通信制高校のサポート校である「SPINNS高等校学院」が今年もオープンキャンパスを実施する。

　SPINNS高等学院の説明会は8月21日に行う予定。「S学」とはどんなところなのか？　サポート校ってなにか？　どんな事がまなべるのか？をスタッフが詳しく伝える。

　今回は特別にゲストに上ノ堀結愛さん、三浦寿莉さん、仲本愛美さんを迎えて通信制高校、全日制高校との違い、どうやってインフルエンサーになったのか？などの聴きたい事に答えてもらえるトークショーも準備している。そして、最後はみんなで記念撮影を行う。

【詳細】

日時：2022年8月21日（日）12:30~16:00（開場12:00）

場所：京都府京都市中京区式部町261ヒューマンフォーラムビル3F

MUMOKUTEKIホール（オンライン視聴も可）

【応募資格】

場集対象：中学2年生、3年生

募集：SPINNS高等学院に興味ある方、個別面談を希望される方を優先的に招待します。

申し込まれた方は資料を送付させて頂きます。

【参加方法】

下記の応募フォームからお申込みください。（オンラインも下記より申込お願いします。）

人数に制限がありますので参加者が事務局が審査して詳細とともに返信させて頂きます。

応募フォーム
https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLSfX6FJHKfOVf6FBro04-vnuNoJ6Tj0V7Ev9wn2x0j6PK08QWw/viewform

【SPINNS高等学院】

「ありのままから人生を立ち上げる」をコンセプトに誰かとくらべるのではなくありのままの自分を受け入れて自分たちで自分たちの人生を作って行けるような若者を育てる事を目標にした通信制サポート校。

HP: https://school.spinns.com/