AI型教材「Qubena (キュビナ) 小中5教科」 休校・分散登校時活用セミナーを開催

 株式会社COMPASS(東京・千代田区、小川 正幹 代表取締役)は、新型コロナウイルス感染拡大下での新学期スタートに伴う休校・分散登校などの状況を受け、「Qubena 小中5教科」を利用の自治体・学校担当者を対象にオンライン授業をサポートするオンラインセミナーを開催することを決定した。
 同セミナーでは、「Qubena 小中5教科」の概要のおさらいから、休校や分散登校に伴う家庭学習時のオンライン授業や課題で活用する際のポイントについて、Zoomを使ったオンラインセミナー形式でご紹介する。問題配信の操作方法から、管理画面で注視するポイントなど、実際に「Qubena 小中5教科」のデモ画面を投影しながら説明する。

【自治体・学校担当者対象】「Qubena 小中5教科」 休校・分散登校時活用セミナー イベント概要
◆対象者: 「Qubena 小中5教科」をご利用中、導入予定の自治体の教育委員会、学校担当者
◆内容: 休校・分散登校時の「Qubena 小中5教科」のオンライン活用方法・ポイントについて

• 「Qubena 小中5教科」 概要の紹介
• 休校・分散登校期間中のご利用パターンに沿った活用方法の紹介
• 「Qubena 小中5教科」 管理画面のデモンストレーション・操作方法の紹介
• 質疑応答
◆開催日時・申込URL:
 9月7日(火) 16:00~17:00 (https://peatix.com/event/2845439/view)
 9月10日(金) 16:00~17:00 (https://peatix.com/event/2846103/view)
◆申込方法: 上記各開催日程の申し込みフォームよりお申し込みください。
◆参加費: 無料
◆注意事項: Zoomを利用したオンラインでの開催となります。

テックアカデミーがGMOリサーチ調査でプログラミングスクール受講者数No.1を獲得

 キラメックス株式会社(東京・渋谷区、樋口 隆広 代表取締役社長)が運営するオンラインプログラミングスクール「テックアカデミー」は、GMOリサーチ株式会社をアンケートモニター提供元とする「プログラミングスクールに関する調査」の結果、直近1年間での受講者数No.1を獲得した事を発表した。調査は受講者数が多いプログラミングスクール上位13社を対象にした調査結果を元に作成したもの。

■調査結果について
 調査はオンライン・オフラインなどの受講方法に問わず直近1年間にプログラミングスクールを受講したことがある方1,000名を対象にしている。


「あなたが過去1年間に受講したプログラミングスクールを、すべてお選びください。」の設問では全体の39.6%がテックアカデミー 、27.8%がB社、21.1%がC社と回答し、2020年8月以降に多くの人がテックアカデミーを受講していることがわかる。

「あなたが受講したプログラミングスクールについて、どの程度満足していますか。」の設問で、(1)で選択したスクールの満足度を聞いたところ、テックアカデミーは5段階評価のスコアで平均4.29、B社4.27、C社4.22、D社3.92、E社4.11と受講者数上位5つのプログラミングスクールで最も満足度が高いことがわかった。


■調査概要
・アンケートモニター提供元 GMOリサーチ株式会社
・調査期間 2021年8月12日~8月16日
・調査対象 2020年8月以降にプログラミングスクールを受講した18~80歳の男女1,000名
・調査手法 インターネット調査

情報経営イノベーション専門職大学 NoCode Japan株式会社と連携協定を締結ノーコード開発を起点とした産学連携プロジェクトを開始

 情報経営イノベーション専門職大学(東京・墨田区、中村 伊知哉 学長、http://www.i-u.ac.jp)とNoCode Japan株式会社(東京・足立区、中川 賢史郎 代表取締役社長、https://nocodejapan.org)は、IT人材の育成と新たな産業創出の活動に取り組むための連携協定を締結したことを発表した。これにより、ノーコード開発を起点としたIT教育を産学連携で取り組んでいく。

  • NoCode Japanとの連携について

 比較的少ない学習コストでアプリ開発を可能とするノーコード開発ツールは、国が直面するIT人材不足を補う役割が期待されている他、社会全体でのデジタルリテラシーの向上に寄与し、デジタル・デバイド(デジタルリテラシーの格差に起因する社会の分断)を軽減するための手段としても有望視されている。
 また、先行きが不透明で変化の大きいアフターコロナの時代において、マーケットの変化に素早く対応してサービスをローンチできるノーコード開発は、今後、様々な業界において重要なスキルセットのひとつになると考えられている。
 今回の連携を通じて、IT人材の育成に取り組むと共に、iUの目指す「ICT分野の専門性を有し新たな価値を産み出し続ける人材」の育成に産学連携で取り組んでまいく。

連携内容(予定)
・ノーコード開発を起点としたIT教育プログラムの提供
・新たな価値を生み出し続け、イノベーションを創出する人材育成のための各種リソースの提供
・起業家支援アクセラレーションプログラムの共同開発

探究学習EdTechプラットフォーム「TimeTact」を活用し、「防災教育」をテーマとしたモデル探究授業を福島県矢祭町教育委員会と株式会社Study Valleyが共同実施

 福島県矢祭町教育委員会と株式会社Study Valley(東京・江戸川区、田中 悠樹 代表取締役)は、探究学習対応のEdTechプラットフォーム「TimeTact」を使った探究学習教育の一環として、矢祭町内の小中学生を対象としたモデル授業に取り組む。「地域の課題を起点に身の回りの課題に取り組む力を育む授業」をテーマに、子供達が防災について学び、ハザードマップを作成する授業として、2022年度から新しく導入される「探究学習」の学習機会拡張に先駆けて2021年10月〜2022年1月に行う。この取り組みは、経済産業省によるEdTech導入補助金も活用したモデル授業ともなっている。EdTechツール導入に際して、EdTech導入補助金を活用している。

■事業内容

「地域の課題を起点に身の回りの課題に取り組む力を育む授業」をテーマに、ICTの活用で学校内や教科書上だけでは学べない、専門家からのリアルなフィードバックも貰える授業を行う。TimeTactを活用することで、事前準備から授業実施期間、研究成果制作、フィードバックまで一括して管理が可能となる。

 防災教育の専門家による授業を矢祭町で受講でき、防災について考える機会を設け、自分や大切な人を守るためにどうすればいいのか、より深く自ら考えられるようになる。また、生徒一人一人の気づきを大切な人や地域の人に共有することで、個人の意識が街を守るという学びにつなげることができる。 

■生徒視点 

[取り組み] 
 ICT利活用による探究学習を用いて社会とつながることで、身近な課題が社会とどう関わっているのかの理解が深まる。

 生徒はTimeTactを活用することで、資料の確認や成果物の作成や提出を管理しやすくなる。身の回りにある課題を解くことから社会とどれだけ関わりがあるか実感できる。結果的に、専門的知識の習得と創造的・論理的思考の掛け合わせにより、未知の課題やその解決策を見出す力を養う。 

[期待される成果] 

・教師や専門家とのつながりが持てるようになる

■教員観点 

[取り組み] 
 TimeTact上では、事業会社への回答提出前に担当教員が内容を精査した上で提出することも可能。事業会社からのフィードバック、教師からのフィードバックを適材適所で活用することで、生徒の自立学習をサポートする。 

[期待される成果] 

・教師の指導負担の軽減

・指導効果/学習効果の上昇 

■TimeTactとは

 探究学習を進める際に必要な教材やノウハウのみならず、今まで気軽に繋がることができなかった民間企業との連携を担保できるプラットフォーム。身の回りにある課題を起点に、社会と繋がることで教室に閉じない、社会に開かれた学びの場を提供する。このプラットフォームを活用することで専門的知識の習得と、創造的で論理的な思考の掛け合わせによって社会の課題やその解決策を見出す力を養う。

「入試ありき」ではない「求められる英語力の養成」を考える

増進堂・受験研究社が民間英語検定試験に関するオンラインセミナーを開催

 10月9日、株式会社増進堂・受験研究社主催の「民間の英語検定試験」をテーマにしたセミナ―『“入試”の枠組みを超えた英語力養成を考える ~大学入試検討委員会の報告~』がオンラインで開催される。

 去る7月30日に「民間の英語検定試験」を共通テストに導入することが、文部科学大臣によって正式に断念された。今回は、その導入に反対していた渡部良典氏(上智大学言語科学研究科教授/ELPAアドバイザー)が登壇する。

 文部科学省は令和元年12月に、有識者による「大学入試のあり方に関する検討会議」を発足。その会議は令和3年6月30日に終了し、その中で出てきた提言は7月8日に公開された。

https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/koutou/103/toushin/mext_00862.html

 渡部良典氏はその会議の委員として参加。本セミナーでは、会議の中で何が論点になり、どのような視点のもと、どのような提言がされたのかを開示。英語力育成に入試ではなく、何が必要なのかを「大学入試のあり方に関する検討会議」での活動をもとに講演する。

 そして、「入試ありき」ではない「求められる英語力の養成」を整理し直し、現場で指導する教員との意見交換も進めていく。

 渡部氏は同検討会議で、次の3点に力を入れて発言してきた。

(1)4技能は便宜的な分け方に過ぎず、英語運用能力を高めるためには技能の統合が必須であること

(2)入試改革の効果は限定的であり、入試の改善は拙速を戒め、受験者や教員の心理とそれを取り巻く社会的な条件を考慮しながらく暫時進めてゆくべきこと

(3)民間試験は共通テストの代わりにはなりえず、民間試験と共通試験は棲み分けをすべきこと

「これらを自分の意見としてではなく、できる限り言語テストの理論と実践研究の成果を紹介しながら述べました。委員会でとりまとめた提言は膨大なものですし、マスコミの報道はもとより要点に限られています。今回は、私が委員会で提出した資料をもとにして、委員としてではなく一人の教員としてまた研究者としてお話をし、参加者の方々のご意見を伺いたいと考えています」

 と、渡部氏は本セミナー開催するにあたりメッセージを寄せている。

●セミナー概要

・タイトル:“入試”の枠組みを超えた英語力養成を考える ~大学入試検討委員会の報告~

・講師:渡部良典(上智大学言語科学研究科教授/ELPAアドバイザー)

・日時:2021年10月9日(土)15:00~16:30

・実施:オンライン開催(Zoom/YouTubeLIVE)

・申込:Peatixにて受付 http://20211009watanabe.peatix.com

ヒューマンアカデミージュニア「さんすう数学教室」を今秋に全国展開

 ヒューマンアカデミー株式会社(東京・新宿区、川上 輝之 代表取締役)は、ヒューマンアカデミーが展開する子ども向けの教育事業、ヒューマンアカデミージュニアSTEAMスクールにて「さんすう数学教室(humath)」を今秋より全国展開する。

「さんすう数学教室(humath)」は、ITを活用し、子どもたち一人ひとりの学習の最適化をはかることで、Society 5.0時代に必要な知識(統計学・線形代数・微分・積分)の習得を見据えた学習コンテンツだ。出題数はタブレット教材として業界最多(ヒューマンアカデミー調べ(2021年8月25日現在))の33,888問以上で構成され、学習を深めていくことにより高等数学レベルの知識習得を可能にする。

 学習にはタブレットを使用し、正答数や解答数・時間などから習得度合いを科学的に分析する。そして、個別の理解状況や能力・適正に合わせた問題からスモールステップで進める「ムリ、ムダのない学習」を自動化することに成功した。
 また、この学習環境を実現するために、子どもにも扱いやすい機能と性能を兼ね備えた京セラ株式会社(京都・伏見区、谷本 秀夫 代表取締役社長)が開発したWi-FiⓇタブレットを採用した。
 これによりヒューマンアカデミージュニアは、「STEAMスクール」として全てのコンテンツを取り揃え、AI時代が求める人材を育成するため、「STEAM教育」をさらに強化していく。

早稲田アカデミー ICTを活用した学習環境の利便性を大幅に強化

 株式会社早稲田アカデミー(東京・豊島区、山本 豊 代表取締役社長)は、9月から、これまで提供してきた「早稲田アカデミーOnline」をアプリ化するとともに、答案提出アプリ「早稲田アカデミーEAST(Electronic Answer Sheet Transfer)」の機能を拡充する。

「早稲田アカデミーOnline」アプリ化
「早稲田アカデミーOnline」は、早稲田アカデミーのWebサービスを利用する全ての生徒・保護を対象としたもの。このポータルサイトは、早稲田アカデミーのさまざまなサービスのデジタル化・オンライン化を加速させる基盤であり、次世代型教育サービスのプラットフォームとなる。
 これまではWebサイトとして提供していたが、9月よりiPhone及びAndroid スマートフォンのアプリとして提供する。

早稲田アカデミーEAST
「早稲田アカデミーEAST」は、自宅受験した模擬試験の答案用紙をスマートフォンやタブレットで読み込むだけで簡単にアップロードできるアプリ。「早稲田アカデミーEAST」を使うことにより、受験後に答案用紙を「郵送する、宅配便で送る」「校舎に届けに行く」「写真を撮ってメールで送る」といった作業が不要になる。また、首都圏外や海外にお住まいの方へも、遅れることなく採点・添削・結果のフィードバックが可能となる。
 2020年5月の提供開始から1年を経て、現在早稲田アカデミーで実施しているほぼすべての模擬試験は、「早稲田アカデミーEAST」から答案を提出している。

 今回の機能拡充
 これまで行っていた模擬試験の答案用紙に加えて、授業後に取り組む家庭学習などの課題も「早稲田アカデミーEAST」から提出できるようになる。

「EAST 受信BOX」
 さらに、添削済みの課題は、新たに提供を開始する「EAST受信BOX」にPDFファイルで返却される。「次の授業日」を待つことなく課題が返却されるので、学習サイクルが大幅に短縮。効率よく学習を進めることができる。課題が返却されたときには、新たに提供する「早稲田アカデミーOnline」アプリからプッシュ通知が届くのでタイミングを逃すこともない。

※ 一部のコース(小6NN志望校別コース、中3必勝志望校別コース)から順次提供を開始し、適用コースを拡大していく。

大分県の地元小学校5・6年生が学ぶ「おおいた海の伝道師育成塾」開催

 海と日本プロジェクトin大分県実行委員会は、中津の海や干潟が直面している問題を学ぶ『おおいた海の伝道師育成塾』を、8月7日(土)・8日(日)に開催した。このイベントは、次世代へ海を引き継ぐために、海を介して人と人とがつながる“日本財団「海と日本プロジェクト」”の一環となる。
「中津干潟」は貴重な生き物が数多く生息しており、自然環境の豊かさと生物の多様性は国内随一。しかし、一見豊かな中津干潟も様々な問題を抱えていて、かつて漁獲量日本一を誇っていたアサリは地球温暖化などの影響でほとんど獲れなくなっている。人間がポイ捨てしたごみを生き物たちが食べてしまうことで、生態系にも大きな影響を与えてしまっている。参加した子供たちは、中津の海や干潟が直面している問題を、環境授業・ワークショップを通して学んだ。

イベント概要

【日時】
2021年8月7日(土)・8日(日)8時30分~18時30分 ※宿泊無し
【参加人数】
県内の小学5・6年生 18人
【協力団体】
●NPO法人水辺に遊ぶ会  事務局長 山守 巧さん
●大分大学教育学部 准教授 都甲 由紀子さん
●大分県漁協協同組合中津支店 支店長 柳田 いずみさん/林 智洋さん

団体概要
団体名称:海と日本プロジェクトin大分県実行委員会
本社所在地:大分市春日浦843-25
電話番号:097-537-5515
事務局長:合澤 哲
設立:2016年8月1日
URL:https://oita.uminohi.jp/

学書 デジタルコンテンツの試用キャンペーンを開始

 教育図書教材の出版社の株式会社学書(愛知・名古屋、田村 茂彦 代表取締役)は自社の3種のデジタルコンテンツを試用できるキャンペーンをおこなう。該当コンテンツは「基本のキ」、「基本のキ 思考力編」、「デジタルドリル(中学版)」の中から1種選んで試用ができる。利用期間は2021年9月〜11月末(うち1ヶ月間)。申込期間は2021年8月23日〜10月31日までとなっている。

申込の手順は
「試用デジタル特別セット/専用申込書」を記入。
※ 試用デジタルコンテンツを1種選択。
※ 複数コンテンツの試用に関しては弊社営業担当は問い合わせ下さい。
※ 専用申込書は学書HP及び各種コンテンツWEBページよりダウンロードできる。
→ 登録申込先へFAX送信すると、記入したメールアドレス宛に登録通知及び利用開始に関する案内届く。(2〜3営業日以内)

利用に関しては
・ 1 拠点当たり:1か月間無料
・ 生徒 ID:ID 50 名分 (上記込み)
・ 先着順:100 拠点まで。
・ テキスト教材は別途用意が必要。
※ 期間終了後の該当コンテンツの利用に関しては別途契約が必要となる。

株式会社 学書
HP : http://www.gakusho.com

道後温泉本館「火の鳥」デザインのテント膜を小学校へ寄贈 株式会社ポニーキャニオンが感謝状を受領

 道後温泉本館(愛媛・松山市)は、保存修理工事の前期工事中に建物を覆っていた素屋根テント膜に漫画家・故手塚治虫さんの代表作「火の鳥」をデザインした「道後温泉本館ラッピングアート」を学校用テント膜30張りに再生加工し、地元松山市の道後小学校、湯築小学校へ寄贈した。
 愛媛県松山市(野志 克仁 市長、藤田 仁 教育委員会教育長)から『道後REBORNプロジェクト』を展開した株式会社ポニーキャニオン(東京・港区、吉村 隆 代表取締役社長)が感謝状を受領した。

 株式会社ポニーキャニオンは『道後REBORNプロジェクト』と題して、手塚治虫がライフワークとして執筆した「火の鳥」とコラボレーションを行い、保存修理工事中ならではの展開で、日本文化の「再生」をテーマに道後温泉の魅力を国内外に発信。
 2020年は、スポーツ庁、文化庁及び観光庁から、スポーツや文化芸術資源の融合により、新たに生まれる地域の魅力を国内外に発信し、訪日外国人旅行者の増加や国内観光の活性化を図るための政策連携の取組として、『道後REBORNプロジェクト』が「スポーツ文化ツーリズムアワード2020」の文化ツーリズム賞を受賞した。