コンテンツソリューション推進部部長の矢田泰規氏

３月２９日、シャープ株式会社が辞書や参考書などを搭載したタブレット向け統合型学習アプリケーション「Ｂｒａｉｎ＋（ブレーンプラス）の提供を、学校、学習塾を対象に、１７年春から開始することを発表した。ｉＰａｄ（１７年３月末提供開始予定）とＷｉｎｄｏｗｓ（１７年７月提供開始予定）に対応。すでに中学校・高等学校８校（２０１７年３月２９日現在）で導入が予定されている。
Ｂｒａｉｎ＋は、シャープが提供するカラー電子辞書「Ｂｒａｉｎ」で培った検索機能や電子書籍の自動レイアウト技術をベースに開発された。
複数の辞書を横断して一度に検索できる「一括検索」、見出し語にない言葉を全てのコンテンツから検索する「全文検索」、収録辞書だけでなく、コンテンツ内のワードをそのままｗｅｂ検索できる「ｗｅｂ検索」、ｗｅｂ閲覧時のわからない言葉をコピペして検索できる「コピーワード検索」などを備える。全ての英単語、英文は音声で聞くことができ（音声合成機能（ＴＴＳ）を使用）、リスニング学習にも対応。電子辞書以上に言葉をシームレスに調べられるため、探究心を冷まさずに付加情報から知識を増やすことができる。
また、特徴的なのは、教員の自作教材（ＰＤＦ）を独自形式のファイルにワンボタンで変換し、メールを使ってアプリに取り込むことができる「ファイル取込」機能も備え、授業の中に取り入れやすくなっていること。取り込んだ自作教材は、辞書、音声読上げなどＢｒａｉｎ＋の機能と連携して使える（「辞書連携」）。

Ｂｒａｉｎ＋は、シームレスな辞書機能に加えて、自作教材を取り込むことも可能

Ｂｒａｉｎ＋は、基本辞書だけを収録した「１０冊版（ＯＮ－ＰＢ１Ａ、ＯＮ－ＰＢ１Ｗ）と、英語・数学・化学・物理・地学・日本史・世界史辞典などの学習教材を追加した「３１冊版（ＯＮ－ＰＡ１Ａ、ＯＮ－ＰＡ１Ｗ）の２タイプを用意し、ニーズに合わせて選べるようになっている。
基本辞書は、英和・和英辞典「ジーニアス」「オーレックス」、国語辞典「大辞林」、漢字総合辞典「漢字源」などをラインナップ。それらに加えて、３１冊版には「キクタン」「山川 日本史小辞典・世界史小辞典」など備え、中学・高校生の学習に役立つ辞書が収録されている。
コンテンツソリューション推進部の矢田泰規部長は、「今後も学校や学習塾の現場のニーズを聴きながら、コンテンツを増やしていく。教材会社との協働も視野に入れている」と語る。
Ｂｒａｉｎ＋は、５月１７日（水）から１９日（金）に開催予定の「第８回教育ＩＴソリューションＥＸＰＯ」への出展も予定している。

文部科学省、総務省、経済産業省は３月９日、プログラミング教育の普及・推進を目指す官民連携の組織「未来の学びコンソーシアム」の設立を発表した。このコンソーシアムは、官民協働のもと、教育関係企業・団体等によるネットワークを構築している「ICT CONNECT 21」とも連携する。

同時に、コンソーシアムの設立総会が文部科学省で開催され、賛同人には、企業や教育機関、自治体などの関係者が名を連ねた。

主催者の文部科学省、総務省、経済産業省の代表者は、「多様かつ学校のみならず、学校教材の開発、教員の指導へのサポート体制を構築し、児童生徒ら未来を生き抜くために必要なスキル・能力を育み、社会に開かれた教育課程の実現に取り組みたい」（文部科学省）、「私どもだけではなく、賛同人様のお力をいただいた上で、地域の経済界のみなさんやあるいは保護者のみなさんにステークホルダーになっていただき、責任と権利をおっていただくことが必要だと思います」（総務省）、「産業界のＩＣＴに関する知見、経験の提供を始め、教育現場における人材の提供も必要になってきます。このコンソーシアムがリードし、ここでの議論が様々な形で民間と協働しながらやっていくことがこのコンソーシアムの成功に繋がります」（経済産業省）と、それぞれ挨拶した。

フューチャー株式会社代表取締役会長兼社長・グループＣＥＯの金丸恭文氏

賛同人を代表してフューチャー株式会社の金丸恭文代表取締役会長兼社長・グループＣＥＯが登壇。金丸氏は、「この分野は日進月歩であり、最先端のものをどうやって提供するのか、従来の教育の発想とは切り離した価値観が必要です。生徒に最新のものを教えることは、先生にも最新のものに触れる機会を用意するなどの環境づくりをしていかないといけません」と、教育環境の整備の重要性を説いた。そして、「今日がピークではなく、今日が〝始まり〟です。成果物を出し、出すだけではなく、実行する。学校の現場と民間企業との連携を推進していきたいと思います」と続けた。

今後、未来の学びコンソーシアムは、イベントやコンソーシアムのウェブサイトを通じて、プログラミング教育の普及、指導に役立つ教材などの情報提供を行っていく。また、同ウェブサイトでは、未来の学びコンソーシアム賛同団体も募っている。

「未来の学びコンソーシアム」ウェブサイト　https://miraino-manabi.jp/

スマホ学習塾の「アオイゼミ」（株式会社葵、東京・新宿区、石井貴基社長）は、米ＡｐｐｌｅのＡｐｐｌｅＴＶ（第４世代）対応アプリを開発し、配信を始めたことを明らかにした。これにより、ＡｐｐｌｅＴＶが接続された家庭内の大画面テレビを学習用途に活用することが可能になる。

「アオイゼミ」はサービスの利用デバイスを拡大し、3月21日より学習塾として日本で初めて「AppleTV」対応アプリを配信した

ベネッセ教育研究所『小中学生の学びに関する実態調査』２０１４年調査によると、学校の授業以外でよく勉強する場所として中学生全体の６８.７％が「自分の家のリビングルーム（家族で過ごす部屋）」と回答し、「自分の部屋」や「放課後の教室」を抑えて最も多かった。

葵の石井社長は、「２０１６年度より、ＮＥＴＦＬＩＸやＨｕｌｕ、ＡｍａｚｏｎのＰｒｉｍｅＶｉｄｅｏなどのストリーミングサービスが躍進しており、テレビにスマートデバイスを繋いで視聴することは今後さらに増えることが予測されます」と話し、リビング学習が増えることで、勉強に励む子どもと家族同士のコミュニケーションが活発になることを期待している。

アオイゼミは、全国にいる約３０万人の中高生が登録するライブ授業配信サービスで、月曜日から土曜日の１９時以降に配信される「ライブ授業」は無料で受講でき、授業が行われる日には毎回３０００人以上の生徒が自分のスマホを通じて出席している。アオイゼミの授業は、実際の教室にいるかのようにその場で講師に質問できるなど、講師とほかの受講生らとコミュニケーションしながら学習を進めることができる。過去の授業が見放題になる有料プランは月額９００円から提供するフリーミアムモデルの学習塾。