株式会社COMPASS(東京都・品川区　神野 元基CEO)はこのたび、長野県の公立小学校の算数の授業と家庭学習において、COMPASSが開発するAI(人工知能)型教材Qubena(キュビナ)が試験導入されたことを発表した。

今回Qubenaを導入した小学校は、長野県教育委員会 平成30年度予算「中山間地域の新たな学びの創造事業」において中山間地域リーディングスクールに指定されている。

長野県の「中山間地域の新たな学びの創造事業」は、県内の学校に多くみられる中山間地域特有の少人数学級の特徴を活かしながら、ICTを活用した最先端の学びを実現することを目的としている。
そのモデル校として選出された中山間地域リーディングスクールでは、今年８月より、少人数の良さを生かした「単元内自由進度学習」と、少人数学級の課題である児童間同士の対話の中で生まれる学びの実現のため、複数校舎における同時接続授業が可能な「テレビ会議システム」を授業に採用している。

AI型教材Qubenaは一人ひとりに最適な学習を実現するアダプティブラーニングの特性を活かし、単元内自由進度学習において、より質の高い個に応じた学びの実現を目的として導入される。
個に応じた自由進度学習と同時接続授業によるグループ学習との相乗効果で、児童の学習意欲向上を目指す。

＜導入概要＞
◆実施校と対象児童： 中山間地域リーディングスクールの栄小学校と提携校の東小学校の5年生
　　　　　　　　　　　・栄村立栄小学校本校（長野県下水内郡栄村）4名、秋山分校1名
　　　　　　　　　　　・飯山市立東小学校（長野県飯山市）１名

◆実施期間： 2018年10月〜2019年3月

◆実施内容： テレビ会議システムで複数校を同時接続して実施される算数の授業と家庭学習において、　　　　　　　　　　 　Qubenaで学習を行う

株式会社ワオ・コーポレーションが開発・配信する、子ども向け知育アプリ「ワオっち！」シリーズは、2018年11月26日（月）より、LINE株式会社が提供するAIアシスタント「Clova（クローバ）」に対応した知育コンテンツ「もぐもぐワオっち」を配信開始した。

「Clova WAVE」「Clova Friends」などのスマートスピーカーに、子どもたちが「ねぇClova、“もぐもぐワオっち”を起動して！」と話しかけると、「ワオっち」が応答し会話を楽しめる。

■コンテンツ名
『もぐもぐワオっち』

■第一弾テーマ
「食べ物の名前を言ってみよう」。

■内容
Clovaに話しかけることで、「ワオっち」と食べ物をテーマにしたおしゃべりを楽しむことができる。

■対話例
子ども：「ねぇClova、“もぐもぐワオっち”を起動して！」
Clova：「ワオっちは、おなかがぺこぺこだよ。何をあげる？」
子ども：「サンドイッチ」
ワオっち：「美味しいね！」

■今後の展開
「挨拶」などをテーマにして、子ども主体で保護者と一緒に使うことを想定した知育コンテンツを提供していく。

■価格
無料

■対象
2歳以上

「ワオっち！」は、シリーズ累計750万ダウンロード（2018年11月時点）を突破した知育アプリシリーズ。0歳から12歳を対象に「親子の時間」と「幼児期に必要な力（知力・表現・感性・就学基礎・自律）の育成」をコンセプトに開発している。
▼ワオっち！公式サイト
https://waochi.wao.ne.jp/

株式会社花形（京都市・中京区　代表者 染谷 大)の事業の一つであり、AO入試事業を関西を中心に幅広く提供するaoiが留学プロジェクトを実施する。ハーバードをはじめとする学生と交流することで、高校生の自己実現を助けるプログラムとなっている。本提携により、AO・推薦入試専門塾aoiは、ただの高校生向け留学経験ではない、自分の将来につなげることを視野に入れ、さらには大学入試にも生かせる一貫した体験を提案する。

第一段として2019年の3月、ハーバード大学とMITの学生と交流を通じて、自分の将来像を拡大するプログラム『ハーバード・MIT短期留学プログラム』を行う。

研修の特徴は
●「アウトプット重視」のクラスで、発信力をつける
現地でのクラスは文法などを学ぶ「英語レッスン」ではなく、ディスカッションやプレゼンテーションを繰り返すことで先生や学生達が「一方的に指導」するのではなく、一人ひとりが自ら考え、引き出すワークショップスタイル。
また、自己表現力や創造力を養うために、現地大学生達のサポートを得て、型にはまるのではなく思考力・応用力を使っていかにアイデアを創造するか？ということを日々考えていく。

●モーニングセッション／イブニングセッション
モーニングセッションでは「英語」を学ぶクラスではなく、高校生が進路を考える前に自分と向き合う上で大事な
「Positive Thinking」「Growth mindset」「Success」などについて現地大学生がリード役になり小グループでのディスカッションやミニプロジェクトを通してアイデアを出していく。
一方、イブニングセッションでは、その日の活動をフォローアップする時間としてEnglish Speaking Coordinatorがリード役となってくれます。英語で意見を求められることはハードではありますが、パッション溢れる現地学生の立ち振る舞いは身近なロールモデルとなる。

●ハーバード大学、マサチューセッツ工科大学（MIT）訪問＆その他アクティビティ
ハーバード大学やMITを訪問し、現地学生や大学院生との交流やキャンパスツアーも予定している。世界の名門大学で高い目標にチャレンジしている人の世界観や人生観に触れ、自身の学ぶ動機を見つめる機会とする。また、世界で活躍するゲストスピーカーによる講演や、ボストン市街散策なども予定している。

●ユースホステル/ホテルに宿泊
ボストンは学術都市であり、世界中から学生たちが集まる治安の良い街を選択した。

東京・渋谷区でＡＯ入試専門塾「ＡＯ義塾」を運営するＬｏｏｃｈｓ株式会社は、来年４月より、都内にＬｏｏｃｈｓという高校を開校する。その記者発表が11月14日、都内で開催された。「教育は、変わらなければならない。変えなければならない。」をコンセプトに掲げる同校は、Ｌｏｏｃｈｓの代表である斎木陽平氏と、俳優でありリバースプロジェクトの代表でもある伊勢谷友介氏の２名を発起人として誕生する。
　Ｌｏｏｃｈｓの特徴の１つに挙げられるのが、人工知能を駆使して効率よい学びを提供する点だ。パーソナル学習コーチが寄り添いながら、自学自習を徹底サポートしていく。また「ビジネス」「テクノロジー」「クリエイティブ」「リベラルアーツ」という４つのカテゴリーにおいて、一流の社会人から学べるのもポイントだ。例えばクリエイティブでは、数々の大手企業のデザインを手掛けるアートディレクターの水口克夫氏が講師を務め、リベラルアーツでは発起人の伊勢谷氏がカリキュラムを監修している。
　ミャンマー、インド、モンゴル（都市は順次拡大）の３か国のなかから、４か月〜２年の範囲内で留学できるのも面白いほか、学生に主体的に学校を運営させる体制を整えていたり、難関大学不合格時には、授業料を返金するシステムを採用しているのも画期的だ。卒業後は国内外大学への進学だけでなく、起業も想定しているＬｏｏｃｈｓは、通信制高校である代々木高校と提携し、高校卒業資格を取得することができる。
　記者発表には斎木氏だけでなく伊勢谷氏も登場し、Ｌｏｏｃｈｓを発案した経緯を語った。「夢の実現を目標に生きてきた私は25歳で映画監督を務めさせてもらい、１つ夢が叶ったわけですが『このために生きているのではない』と感じてしまったんです。夢を叶えた後の生き方は誰にも教わっていなかったので悩みました。そしてある時、ふと月から地球を見下ろしたところをイメージすると、人間は地球におけるがん細胞ではないかと思ったんです。であれば、人間だけができる教育によって、地球の脳みそになるべきではと考えました。Ｌｏｏｃｈｓを通じ、社会や地球の脳みそとなるような“宇宙人の視点”を育みたいと思います」
　斎木氏と伊勢谷氏は３〜４年前、斎木氏の主催するイベントで遭遇。お互いの想いが共通することで意気投合し、今回のＬｏｏｃｈｓ設立に至ったという。
　入試は学力試験をおこなわず、エントリーシートなどの書類をもって１次審査をおこない、２次試験で面接を実施。定員は１００名で、入学金12万円、授業料を含む年間諸経費は約１０７万円となっている。

ロボットプログラミング教室「ロボ団」のFC事業を国内外で100教室展開する夢見る株式会社（大阪府・堺市　重見彰則 代表取締役、以下 夢見る）は、ハックベンチャーズ株式会社、南都リース株式会社、りそなキャピタル株式会社、フューチャーベンチャーキャピタル株式会社の運営する下部記載のファンドを引受先とする第三者割当増資により総額1億8,400万円の資金調達を2018年11月16日に実施した。

調達した資金は、主に「ロボ団」事業展開におけるプロモーション活動費、および 教材の新規開発・直営教室の新規出店等に充てる予定。夢見るは、2020年に実施される公教育のプログラミング教育必修化に向けて、より質の高いサービス提供を目指すことでプログラミング教育レベルの向上に貢献する。

■資金調達概要
調達金額：1億8,400万円
調達方法：第三者割当増資
出資元：ハックベンチャーズ株式会社「ハック大阪投資事業有限責任組合」、南都リース株式会社「ナント地域活力創造サポート投資事業有限責任組合（出資者：株式会社南都銀行・南都リース株式会社）」、りそなキャピタル株式会社「りそなキャピタル4号投資事業組合（出資者：株式会社りそな銀行・りそなキャピタル株式会社）」、フューチャーベンチャーキャピタル株式会社「おおさか社会課題解決投資事業有限責任組合（大阪信用金庫・フューチャーベンチャーキャピタル株式会社）」
資金使途：プロモーション活動費、教材新規開発、直営教室新規出店等

■「ロボ団」について URL：https://robo-done.com/
「好きを学びにつなげる」ことを大切に、全国100教室を展開しているロボットプログラミング教室。ロボ団のカリキュラムには、算数や理科などの教科学習の内容が組み込まれ、子どもたちが苦手意識を持つ前に楽しみながら理解を深められる環境を整えている。また、JAXAとの教材の共同開発プロジェクト等、子どもたちが社会をより身近に感じ、世の中の仕組みが理解できる取り組みを行なっている。

凸版印刷株式会社（東京都・千代田区　金子 眞吾 代表取締役社長、以下 凸版印刷）が提供する金融機関向けe-Learningサービス「CoreLearn®（コアラーン）」が、第15回 日本e-Learning大賞（主催：日本工業新聞社（フジサンケイ ビジネスアイ）、一般社団法人e-Learning Initiative Japan）において、厚生労働大臣賞を2018年11月14日に受賞した。

金融機関向けe-Learningサービス「CoreLearn」とは、凸版印刷が2017年に開発した、学習者それぞれの苦手分野をリアルタイムに分析し、”完全理解×完全定着”に注目した独自の学習体験で知識の完全習得を促すe-Learningサービス。

　提供されているコンテンツは「法務」、「財務」、「税務」、「外為」の4教科で、すべての問題を金融教育・人材育成のフロントランナーである株式会社きんざい（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：加藤一浩）が監修しており、その質の高さも導入企業から高い評価を得ている。

■ CoreLearnが提供する学習体験の特長
（1）完全理解
学習者それぞれの学習状況に応じて出題問題を変えるアダプティブラーニングにより、知識の本質的な理解を促す。
学習者が間違えた場合、間違えた内容に応じた苦手克服問題が選ばれて出題される。また間違えたカテゴリに再チャレンジする際には類似問題が出題される為、正確な理解が足りない学習者ではクリアできない仕組みとなっている。

（2）完全定着
学習者が一度理解した学習内容を定着させるため、学習内容に合った復習タイミングを設定し、学習者に復習を促す。
「分かっている」レベルの理解を、金融機関などの複雑な日常業務上で「自在に使える」レベルまで理解を定着させる仕組み。

株式会社デジタル・ナレッジ(東京都・台東区　はが 弘明 代表取締役社長)は、学習塾向け映像教材「mpi英語プログラム」の発売を記念し、無料モニターキャンペーンを実施する。今なら約1か月間、生徒に「mpi英語プログラム」を無料でお試しができる。

■モニターキャンペーン概要
名称：『mpi英語プログラム』無料モニター募集キャンペーン
期間：2018年11月12日(月) 0時～2018年12月25日(火) 24時
対象：小学生向けの授業を行っている学習塾、英語塾など各種教室の方
詳細/申込方法：以下のページよりお申込みください。
https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/17599/

「mpi英語プログラム」の内容について
　「mpi英語プログラム」は児童英語教育39年の株式会社mpi松香フォニックスと弊社でeラーニングのプログラムとして新たに開発した。子どもたちはタブレットとワークブックを使って楽しく学習に取り組み、英語でコミュニケーションをとるために必要な4技能「聞く」「話す」「読む」「書く」をバランスよく身に付けることができる。学習者のペースで学習を進めることのできる「mpi英語プログラム」は、スタート時期や習熟度に左右されず、学習塾は元より新たに小学生英語教育に参入を検討されている事業者の方をサポートする。

このプログラムの最大の特長は小学生の言語習得に不可欠な音声インプットを重視し、フォニックスを活用して英語4技能を習得する点だ。公教育で行われ始めた音声インプットが中心の、英語4技能教育に対応した学習塾向けの英語学習プログラムが少ない現状を改善するべく開発、制作に至った。

　学習塾業界の大きな悩みと言われている英語指導者不足を解決すべく、従来型の指導者が教えるのではなく学習者が主体的に学べる画期的なeラーニングプログラムに仕上げている。学習者はタブレットを使い「Chants（チャンツ※1）」「Talk（会話）」「About myself（自己表現）」「Phonics（フォニックス※2）」の4つのメニューを毎回のレッスンで学ぶことにより、多量の英語のインプットを実現し、英語らしい発音と共に「聞く」「話す」「読む」力を身に付けていく。加えてワークブックの活用により「読む力」を「書く力」に繋げることで、バランスの良い英語4技能の習得が可能となる。
　このプログラムはスタートからゴールまで10級から1級までの10の級立てと120のステップにわかれており、今の自分のレベルを理解しながら、着実に英語の力を身につけることができる。

※1「チャンツ」とは日常的な話し言葉をリズムに乗せて表現したもので、言語のおもしろさを楽しむきっかけになるだけでなく、子どもたちの柔軟な耳を鍛え、英語の音を聞き分けられる耳を育てることができる。
※2「フォニックス」とは英語の「発音」と「文字」の関係性を学ぶ学習法であり、知らない単語でも耳で聞いただけでスペリングが分かり、正しく書くことができるようになる。

10月29日、英会話学習アプリケーション「TerraTalk（テラトーク）」を運営するジョイズ株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役：柿原祥之）は、出版社・通信教育等の教材提供企業に向けて、既存の教材のデジタル化およびAI英会話学習機能の搭載が行えるプラットフォーム「TerraTalk Connect（テラトークコネクト）」の提供を開始した。

　ジョイズは、100以上の学習コース、シチュエーションに応じたAIとの英会話を通じてスピーキングを学習できる英会話アプリ「TerraTalk」を提供している。本プラットフォームにはそこで培った知見が生かされている。
　同時に、ジョイズは「TerraTalk Connect」を使った第１弾の教材を株式会社桐原書店（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：門間正哉）と共同開発を行っていることも発表した。同社の英語学習参考書『総合英語FACTBOOK これからの英文法』（以下、FACTBOOK）と連動したAI英会話教材の提供を、2019年4月より開始する。

　この背景には、スマートフォンなどを活用した勉強スタイルが一般的となってきたことがある。『FACTBOOK』にも、アプリやスマホと連動して学習できる環境が求められており、「TerraTalk Connect」の提供および桐原書店との共同開発に至った。

TerraTalk Connect（イメージ）

　開発される教材は、『FACTBOOK』の単元に沿って、例文を用いたAIとの会話学習で構成される。これによって、生徒は『FACTBOOK』で学んだ文法をAIとの会話の中で発話練習することが可能になり、文法を意味だけでなく、表現や使い方も英会話を通じて実践的に学習することができる。そして、これまでは読者は書籍から提供される情報を受動的に享受してきたが、「TerraTalk Connect」を利用すれば、読者から書籍に対する発信も行われることとなり、読者と書籍において双方向でのコミュニケーションが可能となった。
　また、『FACTBOOK』と連動した英会話学習の記録、AIによる英会話力の評価や苦手分析も管理できるように設計される。自宅で基礎内容を予習し、授業では各生徒に合わせて疑問点の解決や応用学習に取り組む反転授業に本教材を活用することも想定されている。
「基礎内容や自分の課題を把握した上で授業に臨むことができ、生徒の積極的な授業参加を促すことができるほか、アプリを活用したオンライン学習による学校外での発話機会の増加により、アクティブラーニングを推進することも可能となります」と、ジョイズは説明する。

　今後は学校の教科書への対応も視野に、来年の本格提供に向けて様々な企業との共同開発を予定している。

　ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（大阪府・吹田市　吉田 智雄 代表取締役　以下、イー・ラーニング研究所）は、学習塾・学校などを対象とした小中学生向け動画教育サービス「スクールTVプロフェッショナルエディション」で、教師や講師が、生徒の過去から現在に至るまでの学習状況を閲覧することが可能となる新機能を12月より追加する。

　2020年、日本の教育業界では、これからの社会で必要な21世紀型の学力を身に着けさせるべく、大学入試を筆頭に小学校から大学までの教育が改革される。文部科学省が発表した次期学習指導要領では、社会の変化が加速度を増す中で、一方的に知識を得るだけでなく、「主体的・対話的で深い学び」いわゆるアクティブ・ラーニングの視点からの授業改善を目指しており、2019年春から必要に応じて「デジタル教科書」を通常の紙の教科書に代えて使用できる改正学校教育法が施行される。また、文部科学省は2020年度に向けて「すべての学校で1人1台情報端末を活用した学習を推進する」ことを掲げており、教育のICT化が急速に進んでいる。

「スクールTVプロフェッショナルエディション」は、全国の主要科目の教科書内容を網羅した、学習塾・学校を対象とした小中学生向けの動画教育サービスだ。この度、「スクールTVプロフェッショナルエディション」で、教師や講師が、生徒の過去から現在に至るまでの学習状況を閲覧することが可能となる新機能を追加する。これにより、各生徒のこれまでの動画視聴状況や動画学習時間を一括で管理することが可能となる。また、動画連動ドリルの解答と正誤が確認できることで、それぞれの子どもの苦手分野を見つけることも可能になる。新機能を追加することで、学習塾や学校での個別指導・補習学習において、講師や教師がフォローしやすくなり、反転学習としての効果を最大限に活用することができる。

株式会社 学研ホールディングス（東京・品川　宮原 博昭 代表取締役社長）のグループ会社、株式会社 学研プラス（東京・品川　碇 秀行 代表取締役社長）は、小学生向け学習まんが書籍「学研まんがでよくわかるシリーズ」の最新刊『火災報知機のひみつ』を、ホーチキ株式会社（東京・品川　山形 明夫 代表取締役社長）と共同で制作し、全国の小学校等約20,000校と公立図書館約3,100館、児童館等約1,000館に寄贈をした。

​「学研まんがでよくわかるシリーズ」は、様々なテーマを小学校の教科学習に役立つ資料とともに、子どもたちの大好きなまんがで解説する学習まんが書籍のシリーズ。「ひみつシリーズ」の愛称で40年以上に渡って子どもたちに親しまれている。また、近年では、企業や自治体等との共同制作により、学校・図書館等への寄贈を通じて全国の子どもたちに計150タイトル以上の本シリーズ書籍を届けており、公益社団法人 日本PTA全国協議会の推薦を受けた教材として、全国の教育現場で活用されている。

なお、本シリーズは非売品のため書店等での一般販売はありませんが、全国の公立図書館等で閲読いただけるほか、学研キッズネット内の「まんがひみつ文庫（https://kids.gakken.co.jp/himitsu/145）」や、「電子書籍 学研BookBeyond（https://bpub.jp/r/himitsu）」にて無料で公開されています。