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ベネッセ 生成AIを活用したWebサイト制作・運用改革によりコスト4割削減、制作期間を半分以下に短縮

 株式会社ベネッセホールディングス(岡山市、小林 仁 代表取締役社長CEO)は、株式会社メンバーズ(東京・中央区、髙野 明彦 代表取締役 兼 社長執行役員)、株式会社ビービット(東京・千代田区、遠藤 直紀 代表取締役)と共同で今年7月に開始した、生成AIを活用した「次世代型Webサイトプロジェクト」においてPoCを実施し、生成AIとノーコードツールの導入により、「進研ゼミ 中学講座」のサイト制作においてコスト4割減、制作期間8週間から3週間への短縮に成功した。本年度中より段階的に新体制に移行、次年度(2024年4月以降)には既存のWebサイトの業務プロセスを全面的に改革し、顧客体験の向上ならびに、生産性向上を実現する。

 今年7月より、ベネッセが運営する「進研ゼミ」Webサイトにおけるデジタルマーケティング業務において、メンバーズのデジタルビジネス運用支援のノウハウと、UXデザインコンサルティングに実績をもつビービットの技術支援による「次世代型Webサイトプロジェクト」を開始し、PoCを実施してきた。このプロジェクトでは、これまでの人的な工数が多く発生していたWebサイト制作・運用において、生成AIを活用し「作業」を圧倒的に効率化、人がやるべき「戦略立案」「企画」業務にフォーカスし、顧客体験の向上ならびに、生産性向上の実現を目指すもの。
 約3か月のPoCにより、進研ゼミ 中学講座のサイト制作において、生成AI並びにノーコードツールを導入し、業務プロセスを抜本的に改革することで、コスト4割削減・8週間から3週間への短納期化・人数体制7割減と成果があり、11月より新体制による制作・運用に段階的に移行する。次年度には、「進研ゼミ」におけるWebサイトの業務プロセスを全面的に改革する予定。

「次世代型Webサイトプロジェクト」における新運用体制と成果
 ①最適なテクノロジーを活用し、業務プロセスを再構築
  ・運用業務、改善施策PDCAをクイックに実行するため、最適なソリューション(生成AI、ノーコードツール、画像制作ツール、プロジェクト管理ツール)を組み合わせ、運用を高度化
 ② ライティング業務の自動化
  ・顧客にとって分かりやすい説明文や、適切なワードを生成AIにより自動生成し、作業工数を大幅削減
  ・紙のDM用に作ったコピーの焼き直しではなく「Webに最適なコピー」を生成するAIを開発し、担当者のスキルによるばらつきをなくし、短納期かつクオリティが担保されたコピー開発が容易に
 ③ デザインテンプレートの導入
 ・専門知識がなくても、事前に設計されたWebに最適なデザインを組み合わせ、サイト制作を可能に
 ④ ノーコードCMSの導入
  ・Excelで作成したワイヤーからhtmlを作成する業務フローをなくし、Webサイトの現物をそのまま修正できる「ノーコードCMS」を導入

学びのコミュニティスペース「managara BASE」が 大阪・梅田に 2 拠点目をオープン

 株式会社ウィザス(大阪市・中央区、生駒 富男 代表取締役社長)は、「managara BASE」2 拠点目となる「managara BASE 梅田」を 2023 年 10 月、大阪・梅田に新規開設する。

 ウィザスは多様な背景やニーズに応える広域通信制高校・第一学院高等学校を運営しており、「managara BASE」は、その長年の蓄積されたノウハウも活用しつつも、従来の学校や塾等 の学びの枠組みとは異なる、ウィザスと教育提携を結ぶ学校法人柏専学院が運営する「ネットの大学 managara(マナガラ)」「ネットの高校 managara HighSchool(マナガラハイスクール)」 と想いを一つにした、学びに・自分に夢中になれる場所を目指して 2023 年 4 月、東 京・池袋よりスタートいたしました。

「BASE 池袋」では高校生世代をメインとした若者たちが、池袋の地域性を存分に享受しなが ら、それぞれの「好き」や「夢中」を軸とした探究活動を日々実践している。

「BASE 梅田」においても、長年にわたる第一学院高等学校の運営にて培ってきたノウハウに 加え、「BASE 池袋」と連携を図りながら、多くの若者が「大人になってもしなやかでブレない 自分でい続けるための「ジブン軸」を発見」し、ジブンの人生に夢中になれるよう、「ジブン、 Discovery」のための新しい学びの場を創造していく。

学研オリジナル学習システムGDLSが第8回IMS Japan賞「最優秀賞」、第20回日本e-Learning大賞「AI活用特別部門賞」をW受賞

 株式会社 学研ホールディングス(東京・品川、宮原 博昭 代表取締役社長)のグループ会社、株式会社学研メソッド(東京・品川、山下 徹二 代表取締役社長)が開発した、生徒一人ひとりに最適な学習環境を提供する学研オリジナル学習システム(GDLS~Gakken Digital Learning System~)が、第8回IMS Japan賞「最優秀賞」、並びに第20回日本e-Learning大賞「AI活用特別部門賞」をW受賞した。

「IMS Japan賞」は、国際的に評価の高い1EdTech Consortiumの 国際的なアワードである“Learning Impact Award(LIA)”に範をとり、テクノロジーの教育利用に多大な貢献のあった優れた挑戦を顕彰する賞。
 教育・学習のデジタルトランスフォーメーション(DX)を実現したもの等が該当し、最優秀賞(1社)優秀賞・優秀賞(2社)・奨励賞(3社)が選出される。

「e-Learningアワード(日本e-Learning大賞)」は、eラーニングに関する革新的な技術、コンテンツ、導入事例の中から特に優れた作品に授与される賞。日本e-Learning大賞の他に、経済産業大臣賞、文部科学大臣賞、AI活用特別部門賞 等がある。
 今回のW受賞において、IMS Japan賞では、教育ICTの発展を予感させるコンテンツ・サービス・ソリューションの導入事例として、そして日本e-Learning大賞では、新規性・信頼性・有用性・テクノロジー活用・ビジネス/社会連携推進の観点で、それぞれ高い評価を得た。

 IMS Japan賞の最終選考はLIAの国別予選も兼ねている。LIAでは、全世界から、学習支援におけるテクノロジーの利用においてもっとも強力で影響力のあったものが選出される。
 今回IMS Japan賞の最優秀賞を授賞した「学研オリジナル学習システム(GDLS)」は、LIAの一次審査が免除となり、最終審査に進む。最終審査(プレゼンテーションと質疑応答)は、来年6月に米国ユタ州ソルトレークシティーで開催される”Learning Impact Conference 2024”において行われる予定。

「学研のオリジナル学習システム(GDLS)」は、AIを活用して個別最適化学習を実現する学研オリジナルのデジタル教材・教務システム。AIにより自動出題される5教科の問題群や講師による解説動画で生徒の学力アップをサポートする。

▶GDLS公式サイト
https://juku-gdls.gakken.jp

スプリックス ボリビア多民族国 教育評価機関と基本合意書(MOU)を締結

 株式会社スプリックス(東京・豊島区、常石 博之 代表取締役社長)は、ボリビア多民族国開発企画省のObservatorio Plurinacional de la Calidad Educativa:教育評価機関(以下、OPCE)と、 MOU(Memorandum of Understanding:基本合意書)を締結した。この契約により、スプリックスはOPCEと連携の上、ボリビア全土の公立・私立学校に対して国際基礎学力検定TOFAS(Test of Fundamental Academic Skills)を提供し、広域的な実施を目指す。子供たちの基礎学力、特に計算力に課題感を持つボリビアは、まずはTOFASにより学力を正しく評価することで、スプリックスとともにその解決を目指す。

 スプリックスは2021年3月、国際基礎学力検定TOFASをスタートした。TOFASが主眼に置く基礎学力の評価は世界各国で大きな共感を呼んでおり、受験者は41カ国で200万人以上におよび、加速的に伸長している。
 ボリビアにおいては2022年、長年の課題である教育サービスのクオリティにメスを入れるべく、開発企画省の傘下に新たにOPCEを創設しました。OPCEの活動の端緒として、子どもたちの基礎学力の底上げを標榜する中で、その想いがTOFASと合致した。TOFASの導入により、ボリビアの子どもたち⼀⼈ひとりの基礎学力を可視化し、現状の学力を詳細に把握するとともに、学力を底上げすることを目的としてスプリックスとのMOUの締結に至った。

 2023年9月、ボリビアの首都ラパスにて、株式会社スプリックス 海外事業部 野村 大と、OPCE ジョバンニ サマナムド アビラ(Jiovanny Samanamud Ávila)長官による調印式が行われた。調印式には、開発企画省 ダビド グアチャラ(David Guachalla)調整次官に加え、在ボリビア日本国大使館 桃井 拓真書記官、開発企画省広報部、など約30名が出席した。

OLECO(GeT)に学書の中学生用テキスト教材CAN TALK ENGLISHが新たに追加

 名古屋に本社を置く、教育図書教材の出版社の株式会社学書(田村茂彦代表取締役)は新指導要領に対応した中学生用テキスト教材、CAN TALK ENGLISHが、オンライン英会話【OLECO(GeT)】(株式会社スタディラボ/地福 武史 代表取締役)のラインナップに加わった事を発表した。

【CAN TALK ENGLISH】は、”ロールプレイング形式”で英会話を学べる、新指導要領に対応した中学用テキスト教材。主に民間教育業界向け提供しており、学習塾・私立中学校・英会話スクールで活用できる。
 日本語・英語の指導書や、QRコードで再生できる音声とレッスン補助動画も充実しており、学習塾での聞く・話す指導の拡充や、ネイティブ講師によるレッスンなど、様々な利用シーンに活用いただくことができる教材となっている。
 今回、新たにオンライン英会話 【OLECO(GeT)】と組み合わせる事で、外国人講師とマンツーマンでアウトプットする機会を設けることが出来るので、更なる指導効果が期待できる。

◎ https://oleco.jp/news/473/ 「CAN TALK ENGLISH(株式会社学書)」準拠レッスンをリリース!
◎ https://get-english.jp/    学習塾専用のオンライン英会話【OLECO(GeT)】専用サイト
◎ https://studylab.co.jp/     株式会社スタディラボ/専用サイト

十文字中学・高等学校、Libry、生徒の自律学習を支援する取り組みの効果を検証し、自己調整学習能力の高まりを確認

 株式会社Libry(東京・港区、後藤 匠 代表取締役CEO)と学校法人十文字学園十文字中学・高等学校(東京・豊島区、横尾 康治 校長)は、デジタル教材プラットフォーム「Libry」を活用した数学個別最適学習プログラム「J-PALM」を共同設計し、2022年4月より実施している。
 このプログラムで生徒の自律学習を支援しており、その効果検証の成果として、自己調整学習能力(学習を自己調整する能力)の高まりを確認した。

「J-PALM」とは数学の授業で導入している独自の個別最適学習プログラム。数学の得手不得手にかかわらず、生徒が自ら立案した計画に則り、デジタル教材を活用した自律的な学習に取り組み、成功体験を積み重ねることで学力と自己調整学習能力の向上を目指す。

 生徒自身で目標を設定し、Libryなどを活用して自由進度で学習を進める。Libryから得られる日常的な学習記録をもとに作成したリフレクションシートを定期試験2週間前と定期試験後に提示することで学習状況を自覚させ、行動変容を促す。生徒自身が目標設定から実行、計画の修正、振り返りまでを繰り返し行うことで、自己調整学習能力を醸成する。

■ 今回の結果
 十文字中学校が2022年度入学の生徒を対象に実施したアンケートでは、「J-PALMで数学の力がついていると思いますか?」という設問に対して、4段階のうち、「とても思う」「思う」と回答した生徒の割合が、2022年5月は 81.7%だったが、段階的に大きくなり、2023年7月には 89.3%と向上した。この結果から、生徒が取り組みを行う中で徐々に効果を実感できていることが読み取れる。

<アンケート調査の概要>
対象:十文字中学校 2022年度入学者(196名)

 また、自己調整学習能力に関しては、2023年7月に実施したアンケート調査から以下の回答が得られ、J-PALMで自分で計画を立てて振り返りながら学習することにより、多くの生徒が自ら調整しながら学習に取り組めていることがわかった。
「自分が何をわかっていないか、意識しながら勉強していますか?」という質問に対して、83.7%が「とても意識している」「意識している」と回答
「重要なところはどこなのかを考えながら勉強していますか?」という質問に対して、82.6%が「とても考えている」「考えている」と回答
「学習計画がうまくいかないとき、計画の見直しを行っていますか?」という質問に対して、51.2%が「必ず行う」「ときどき行う」と回答

<アンケート調査の概要>
調査時期:2023年7月
対象:十文字中学校 2022年度入学者(196名)

■ 今後について
 引き続き効果検証を行い、本年度の全国模試の結果や学業成績との相関性を確認し、学力や自己肯定感の向上にも効果があるかを調査する。

第13回フロンティアサロン永瀬賞授賞式を開催

 株式会社ナガセ(東京・武蔵野市、永瀬 昭幸 代表取締役 社長)が支援を行う一般財団法人フロンティアサロン財団が、「第 13 回 フロンティアサロン永瀬賞」 の受賞者を選出し、9 月 22 日(金)に東京・帝国ホテルにおいて授賞式を開催したことを発表した。最優秀賞は、東京大学 医科学研究所 教授の佐藤佳先生、特別賞は京都大学 理学部数学教室 准教授の山下真由子先生に贈られた。受賞した研究者による高校生のための特別講義「サイエンスセミナー」も同時開催され、約 1,000 名の高校生が参加した。10 月 5 日(木)より日本全国の東進生に映像配信されている。
 永瀬賞の選出は、25 名のフロンティアサロン財団委員により行われている。東京農工大学名誉教授で代表理事の宮田清藏先生や、ノーベル賞級の研究に贈られる「クラリベイト引用栄誉賞」を 2023 年に受賞した 片岡一則先生など、科学技術分野で実績を持つ研究者などを中心に構成されている。

「第 13 回 フロンティアサロン 永瀬賞」受賞者

1.フロンティアサロン永瀬賞 最優秀賞 佐藤 佳 先生 (東京大学 医科学研究所 教授)

講演:新型コロナウイルス学者がうまれるまで

 1982 年生まれ。京都大学大学院医学研究科修了(短期)、医学 博士。京都大学ウイルス研究所助教などを経て、2018 年に東京 大学医科学研究所准教授、2022 年に同教授。専門は、HIV(ヒト 免疫不全ウイルス)の研究。新型コロナウイルスの感染拡大後、 大学の垣根を越えた複数の研究者からなる研究コンソーシアム 「G2P-Japan」を立ち上げ、変異株の特性に関する論文を次々と発表、世界からも注目を集める。

2.フロンティアサロン永瀬賞 特別賞 山下 真由子 先生 (京都大学 理学部数学教室 准教授)

講演:トポロジーと物理学の出会い

 1995 年生まれ。東京大学大学院数理科学研究科博士課程を 2019 年に中途退学し、京都大学数理解析研究所に採用、現職。 2022 年論文博士制度を用いて、東京大学より博士(数理科学) の学位を取得。非可換幾何学を専門とし、数学と物理学との境 界における場の理論の研究をしている。2022 年、学術的プレゼンスが圧倒的に秀でていると評価され、羽ばたく女性研究者賞 (マリア・スクウォドフスカ=キュリー賞)第 1 回最優秀賞を受賞。

 フロンティアサロン財団は 2010 年に日本の未来を拓く若手研究者を支援するため設立され、2013 年に一 般財団法人として認定された。財団では定期的に若手研究者による講演を開催し、毎年、その講演者の中から永瀬賞受賞者を選出している。

 永瀬賞は、「将来のノーベル賞候補」を発掘することを目指し、社会に対して大きく貢献する科学技術の領域において、新しい発想で新分野を開拓する若手研究者に贈る賞。「将来にわたって未知の領域を切り拓き、その成果が多くの人々に恩恵をもたらす」と期待される方に贈呈することを目的としている。最優秀賞には 3,000 万円[前回より 1,000 万円増額]、特別賞には 1,500 万円[前回より 500 万円増額]が副賞として受賞者個人に授与される、科学界における大きな賞の一つ。

 授賞式は毎年 9 月に行われ、永瀬賞受賞者が高校生に対して特別講義を行う「サイエンスセミナー」を同時開催している。2020 年以降、新型コロナウイルスの感染拡大防止の観点からオンラインで開催していたが、本年は 4 年ぶりに帝国ホテル[東京都千代田区]にてセミナー形式で開催した。授賞式当日は、委員の先生方の見守るなか、永瀬賞が授与された。

高宮敏郎氏初の著書が発売

 高宮 敏郎SAPIX YOZEMI GROUP共同代表の初の著書となる「『考える力』を育てるためにSAPIXが大切にしていること」を2023年10月6日に総合法令出版株式会社より発売された。
 本書では、高宮氏と4名の教育界の有識者(濱田 純一 元東京大学総長、濱中 淳子 教育社会学者、藤崎 一郎 元駐米大使、柳沢 幸雄 元開成中学校・高等学校校長)との対談を通じて、「正しく考える力」を伸ばす教育を明らかにするという。
 全国の書店で発売中。四六判/232ページ、定価1650円(税込)。

2023年10月1日からセイハで「英検®コース」スタート

 セイハネットワーク株式会社(福岡市、坂⼝ 正美 代表取締役)は、「英検®コース」新たに開設する。このプログラムは、英検の「勉強の仕方がわからない」「お家では集中できない」といった悩みに対応できるコースとなっている。英検は中高大の受験で加点対象となったり、合否判定を優遇されたりなど、年々需要が増えてきている。セイハの英検コースは、日本人講師のサポートや、外国人講師のサポートもあり、二次試験対策もサポートする。

「Monoxer」にて、文章をチャンクに分割して記憶する「文章記憶機能」をリリース

 モノグサ株式会社(東京・千代田区、竹内 孝太朗、畔柳 圭佑 代表取締役)が提供する記憶定着のための学習プラットフォーム「Monoxer(モノグサ)」にて、文章をチャンクに分割して記憶する「文章記憶機能」をリリースした。第一弾として、マニュアルやトークスクリプトをはじめとして、社会人が記憶すべき文章を効率的に記憶定着する機能から提供開始する。
 9月より東京海上日動火災保険株式会社(東京・千代田区、広瀬 伸一 取締役社長)では、保険代理店の募集人に向けた「募集人育成プログラム」にて「文章記憶機能」の活用を開始している。
 今後は、言語学習での活用をはじめ、幅広く様々な文章を効率的に記憶できるように機能の拡張を検討していく。

 試験勉強に必要な文章や歴史的に有名な詩、業務に必要なマニュアルやトークスクリプトなど、様々なシーンで記憶が必要な文章が存在している。文章を記憶することは一定の負荷がかかる一方で、これまで効率的に記憶する方法が存在していなかったため、この度モノグサは「文章記憶機能」の開発に着手した。

 モノグサでは、「ミラーの法則」を参考にして、文章をチャンク(情報のかたまり)に分割したうえで、チャンクごとの記憶を促すための出題する機能を開発した。学習者はMonoxer上で問題を解き続けることで、記憶対象の文章を効率的に記憶することが出来るようになる。

 第一弾としては、トークスクリプトやマニュアルをはじめとした、社会人のスキルアップに向けた活用を想定した機能を展開する。今後は、言語学習における活用をはじめ、幅広く文章を記憶するニーズへの対応を進める。