中国の宇宙ステーション「天宮（Tiangong）」で、新種の細菌「Niallia tiangongensis（ニアリア・ティアンゴンエンシス）」が発見された。３月に学術誌「International Journal of Systematic and Evolutionary Microbiology」で発表された。
　細菌はミッション「神舟15号」（２０２２年11月～２０２３年６月）において、宇宙ステーション内で採取されたサンプルから見つかった。無重力環境であるステーション内の操縦席コントロール部分に生息していた。桿菌（棒状の細菌）で、好気性かつ胞子を形成する性質を持つ。天宮で新種の細菌が見つかるのは初めて。

　この細菌は、地上の土壌や廃棄物に含まれる既知の細菌に近縁で、免疫力の低下した人に感染症や敗血症を引き起こす恐れがあるという。解析の結果、Cytobacillaceae（サイトバチルス科）のNiallia（ニアリア属）に属する新たな株と特定された。
　特筆すべきは、宇宙空間という極限環境への適応である。Niallia tiangongensisは酸化ストレスへの耐性が高く、放射線による細胞損傷の修復を助ける独自のバイオフィルム形成能力を持つことが確認された。

　名古屋市内の市立小学校で、理科の授業中に誤った実験手順が指示され、６年生の児童が右腕に重いやけどを負っていたことがわかった。名古屋市教育委員会が５月30日に発表した。
　事故が起きたのは５月28日午前10時ごろ。理科の授業で植物の葉に含まれるデンプンを確認する実験中、担当の常勤講師（28）が、本来はエタノールを入れた試験管を湯煎で加熱するべきところを、誤ってガスコンロで直接加熱するよう指導。エタノールに引火し、実験に参加していた児童の右腕に炎が燃え移った。児童は重度のやけどを負い、感染症のリスクもあることから入院し、手術を受ける予定。

　２０２５年ブレークスルー賞の受賞者が４月５日（日本時間４月６日）に発表され、欧州合同原子核研究機構（ＣＥＲＮ）の大型ハドロン衝突型加速器（ＬＨＣ）で実施されている４つの国際共同実験が基礎物理学部門を受賞した。対象となったのは、ＡＴＬＡＳ、ＣＭＳ、ＡＬＩＣＥ、ＬＨＣｂの４実験で、我々の自然観や宇宙観に根本的な変革をもたらした研究成果が評価された。

　とくに、２０１２年にヒッグス粒子を発見したＡＴＬＡＳ実験には、日本から13の大学・研究機関、約１６０人が参画しており、東京大学素粒子物理国際研究センターは、現地拠点の整備や国内解析センターの設置を通じて国際研究の中核を担っている。
　この受賞を受け、ＡＴＬＡＳ、ＡＬＩＣＥ、ＬＨＣｂおよび日本国内で相補的な研究を行うＢｅｌｌｅ　ＩＩの研究者による合同記者説明会が、４月25日に東京大学本郷キャンパスの小柴ホールで開かれた。

　東京都江戸川区の区立小松川中学校で５月15日、理科の授業中に行われた実験で硫化水素が発生し、生徒６人が体調不良を訴えた。このうち13歳の男子生徒３人が病院に搬送されたが、いずれも軽症とみられる。

　警視庁や消防によると、異変が起きたのは午後１時前。２年生のクラスで行われていた理科の実験で、鉄と硫黄を混ぜて熱し、生成された硫化鉄に塩酸を加えることで硫化水素を発生させる内容だった。授業終了後、生徒６人が気分の悪さを訴え、３人が救急搬送された。
　学校側によれば、当時は教室のドアや窓を開放したうえで、教師が生徒に対し「試験管から離れて手であおいでにおいを確認するように」と指導していたという。ただし、体調不良を訴えた生徒らは、誤って試験管に顔を近づけ、硫化水素を直接かいでしまった可能性がある。
　硫化水素は少量でも強い臭気を放ち、高濃度では意識障害などを引き起こすおそれがある。中学校の授業では通常、安全な範囲でごく少量を発生させるが、吸引の仕方を誤ると健康被害につながるという。
　学校ではこの後、全校集会を開いて保護者と生徒に対する説明を実施。保護者の１人は「テレビで知って急いで駆けつけた。息子の無事を確認してほっとした」と語った。
　警視庁と消防は、実験中の教室の状況や指導内容に問題がなかったかなど、当時の詳しい経緯を調べている。

　花粉症対策の一環として、東北森林管理局は２０２５年度、花粉の発生量が通常のスギやヒノキの約半分以下に抑えられるスギの苗木およそ５万８０００本を、山形市を中心とした半径50キロ圏内の国有林に植えると発表した。

　政府は花粉症対策として、２０３３年までにスギの人工林を２割削減し、約30年後には全国的な花粉発生量を半減させる方針を掲げている。今回の植栽はその方針に沿ったもので、苗木は山形県が開発した低花粉性のスギを使用。福島県を除く東北５県を管轄する東北森林管理局において、この苗木を実際に国有林に植えるのは山形県が初めてとなる。

　鳥取大病院（鳥取県米子市）は、国産手術支援ロボット「ｈｉｎｏｔｏｒｉ（ヒノトリ）」を用いた肺切除手術に成功したと発表した。日本人の体格に合わせた設計や高性能な制御プログラムを備えたヒノトリによる肺のロボット手術の成功は、中四国地方で初めてとされる。

　手術は昨年12月25日、肺がんステージ２と診断された50歳代の女性に対して実施。肺の約２割を切除し、術後６日目には軽快して退院。その後も４月24日までにヒノトリを使用した手術は計14件行われたが、すべて問題なく経過しているという。

　絶滅したと考えられていた世界最大の両生類「スライゴオオサンショウウオ」が、実は日本国内で生きていたことが明らかになった。東京・池袋のサンシャイン水族館では、現在開催中の特別展「真夜中のいきもの展」でその姿が一般公開されている。
　このスライゴオオサンショウウオは、中国原産で国際自然保護連合（ＩＵＣＮ）のレッドリストにも「絶滅寸前」として掲載される希少種。以前は「チュウゴクオオサンショウウオ」と同一と考えられていたが、京都大学などの研究グループによるＤＮＡ解析の結果、別種であることが判明した。

　ニッスイは４月７日、新日本科学と共同で、ニホンウナギの人工ふ化した稚魚「人工種苗」の大量生産技術に関する研究を進めると発表した。すでに２０２４年10月から共同研究を開始しており、２０２７年度をめどに事業提携の可否を判断する。

　ニホンウナギは国内流通の大半が、稚魚の「シラスウナギ」を天然から採捕し、養殖する形で供給されている。水産庁によると、１９８０年代以降、シラスウナギの採捕量は低水準で推移し、減少傾向が続いている。こうした中、人工種苗による安定供給の確立は喫緊の課題とされる。
　新日本科学は２０１４年から人工種苗の研究を開始し、２０１７年に生産に成功。２０１９年には鹿児島県沖永良部島に研究施設を開設し、基礎研究を進めてきた。一方、ニッスイはこれまでブリの人工種苗大量生産で培った技術を持ち、今回の共同研究でそのノウハウを応用する。
　両社は今後、親魚からふ化させたウナギの稚魚を安定的に育成・量産するための技術開発を進め、天然資源への依存からの脱却を目指す。

　アメリカ政府が２０２６年度予算案の草案を各省庁に送付し、ＮＡＳＡの次年度予算が大幅に削減される可能性が浮上した。米メディアの報道によると、ＮＡＳＡの総予算は20％減額され、科学プログラムの予算は半減する見通し。宇宙望遠鏡や金星探査計画の中止、さらにゴダード宇宙飛行センターの閉鎖まで検討されており、各方面から深刻な懸念の声が相次いでいる。

　草案によれば、天文物理学や太陽物理学、地球科学、惑星科学の各予算は軒並み30〜50％の減額となり、２０２６年以降に打ち上げ予定の赤外線宇宙望遠鏡「ナンシー・グレース・ローマン」や、40年ぶりとなる金星探査機「ダヴィンチ」は中止が避けられない情勢。また、火星探査ローバー「パーサヴィアランス」が採取したサンプルを地球に持ち帰る「ＭＳＲ計画」も停止の可能性が高まっている。
　さらに、今回の草案にはＮＡＳＡの主要拠点であるゴダード宇宙飛行センターの閉鎖案も盛り込まれた。天文・惑星・地球観測の中核拠点で、約１万人の職員と契約者を抱える同センターの閉鎖は、ＮＡＳＡの科学ミッションに壊滅的な影響を及ぼすとみられる。
　予算案には、イーロン・マスク氏も「懸念すべき事態」とコメント。バイデン政権下でＮＡＳＡ長官を務めたビル・ネルソン氏も、「ＮＡＳＡの科学を蹂躙すれば、有人探査にも影響する」と批判した。
　この予算案は今後、米議会での審議に入るが、歳出委員会のクリス・ヴァン・ホーレン上院議員は「科学ミッションは国家安全保障と技術革新に直結する。ゴダードの機能を削ぐのは危険だ」と述べ、徹底抗戦の構えを示した。
　一方、４月９日に上院商務委員会で承認公聴会が行われた次期ＮＡＳＡ長官候補のジャレッド・アイザックマン氏は、民間宇宙飛行士の経験を持ち、有人探査の推進を公約に掲げている。しかし、その翌日に示された今回の草案は、同氏の方針と大きく矛盾する内容であり、今後のＮＡＳＡ運営の行方に注目が集まる。

　ドイツの宇宙開発新興企業イザール・エアロスペースが開発した試験ロケット「スペクトラム」が３月30日、ノルウェーで打ち上げられたが、数十秒後に水中に落下し、爆発した。同ロケットは、欧州初の軌道ロケット打ち上げを目指して設計されており、スウェーデンや英国などもこの分野への参入に意欲を示している。

　現在の衛星打ち上げ市場では、イーロン・マスク氏のスペースXが米国からの打ち上げを主導するほか、エアバスとサフランが共同出資するアリアングループが仏領ギアナで打ち上げを行っている。また、スペースXは世界各地で衛星通信サービス「スターリンク」を展開し、存在感を強めている。
　ドイツ航空宇宙産業連盟のトップは今回の試験について、「初の打ち上げは今後の進展につながる」と評価。そのうえで「欧州は宇宙における主権を早急に確保する必要がある。スターリンクに代わる通信網は存在すべきだ」と述べ、欧州独自の宇宙開発の重要性を強調した。