岐阜大学の学生グループと地元の茶製造会社が共同で、大学敷地内の地下水を使ったペットボトル入り番茶「やさ茶」（１本500ミリリットル、小売希望価格は151円）を開発した。やさ茶は大学内の生協や白川園本舗の店舗などで販売している。学生が商品名やパッケージのデザインを考案したほか、お茶の味にも学生の意見を取り入れた。購入客からの反応を踏まえ味やパッケージに改良を加え、観光客向けに県内の土産店など販売先を広げていく予定だ。

信州大学には上田市に国内唯一の繊維学部がある。国際ファイバー工学研究所は、ナノファイバーや医療用光ファイバーといった先端繊維素材の研究などを進めるために、同学部キャンパス内に設置した研究機関だ。研究所には４つの研究部門がある。「フロンティアファイバー」は高機能・高強度の繊維やナノファイバーを研究する。研究所発足後に繊維を約100ナノメートル（ナノは10億分の１）にしてフィルターの網目を微小にし、ＰＭ2.5の微粒子を通さないマスクを実用化した。

早大スポーツビジネス研究所（所長・間野義之早大スポーツ科学学術院教授）が、スポーツの持つ社会的責任について調査・研究する「スポーツＣＳＲ研究会」を発足させる。競技団体や選手の不祥事が相次ぐ中、企業の社会的責任（ＣＳＲ）の考え方を取り入れ、国民から支持されるスポーツ界にするための方策を探り、提言する。11日に発表し、活動を始める。産業社会論などが専門の松野弘・千葉商大教授が会長を務め、主に経営学やマネジメント論の専門家が集まった。

弘前大学は３月３１日、高度な専門性を備える教員育成を担う「教職大学院」の設置申請を同日付で文部科学省に行ったと発表した。早ければ８月に認可される見込みで、２０１７年４月の設置を目指している。
現在は専攻が三つある大学院教育学研究科を改組し、新設する教職実践専攻（教職大学院）と既存の学校教育専攻の二つにする。教職大学院の定員は１６人で、現職教員、教員免許を持つ学部卒生を半数ずつ募集する予定だ。通常２年間のコースで「教職修士」の資格を取得できる。

集英社の女性ファッション誌ノンノ編集部の協力を得て、京都女子大学の学生30人がキャンパスライフを紹介するミニマガジンを制作した。きっかけは2015年４月から同大学が始めたノンノ編集部による特別授業だ。編集長やライター、カメラマンが企画や編集など雑誌制作の工程を11回にわたって講義した。学生たちの学びの集大成としてミニマガジン制作を実践した。ミニマガジンはＡ４判カラーの16ページ。１万部を印刷した。オープンキャンパスなどで大学を訪れる人に無料配布する。郵送を希望する人には配送する。

広大な土地を生かした大規模農業や鉱業をロボットで支えようと、シドニー大が1997年に設立したのがオーストラリアン・センター・フォー・フィールドロボティクス（ＡＣＦＲ）だ。コンピューター科学や機械電子工学、数学など様々な分野にまたがる120人の研究者を擁する。屋外で働くロボットを研究するフィールドロボティクスの分野では世界有数の規模を誇る。ＡＣＦＲが取り組む最大のテーマは、コスト削減につながる機械の自動化だ。

新潟大学は４月１日、２０１７年４月から、地球温暖化、地域活性化などの社会課題を解決できる人材の育成を目指す「創生学部（仮称）」を新設する一方、工・理・農の３学部の定員を増やして改組する。創生学部の定員は６５人。工学部は５０人増の５３０人、理学部は１０人増の２００人、農学部は２０人増の１７５人となる。例えば、従来、理学部数学科で学んでいたのと同じ内容を学びたい場合は、理学部理学科の中の「主専攻プログラム」として数学を選ぶことになる見通しだ。