「MakeCode×micro:bit 200プロジェクト」【プログラミング教育 実態レポート公開】

ウィンドウズ デジタルライフスタイル コンソーシアム(梅田 成二 会長 日本マイクロソフト株式会社 執行役員 コンシューマー & デバイス事業本部 デバイスパートナー営業統括本部長、以下:WDLC)は、2020年度からの小学校でのプログラミング教育の必修化を皮切りに推進されるICT教育時代の到来を受け、学校のプログラミング教育を応援するプロジェクト「MakeCode×micro:bit 200プロジェクト」を推進している。

2018年6月20日(水)から始まった本プロジェクトは、プログラミング教育をいち早く取り入れたい小学校/教育委員会200団体にmicro:bitを20台ずつ進呈し、WDLC開発の「プログラミング教育授業案」やサンプルコードを参考にしながら、各小学校や教育委員会で独自に授業を実施するものだ。10月上旬までには全参加団体にmicro:bitを配り終え、WDLC開発の「プログラミング教育授業案」全5事例と、学校外のワークショップや家庭でも学べるサンプルコード全31個も公式サイトに公開している。 また、「プログラミング教育授業案」は、本プロジェクトを後援している「未来の学びコンソーシアム」に全5事例中3事例提供している。

micro:bitを全参加団体に配り終えてから2か月半が経過し、参加小学校のプログラミング教育の実態を探るべく、アンケート調査を行ったところ、授業実施状況は現状52.9%という結果となり、半数以上の小学校がプログラミング教育を実施していることがわかった。しかし同時に、プログラミング教育を実施するうえで、様々な課題も存在することが浮き彫りとなった。

TOPICSは
■ 8割以上の小学校が2018年度中にプログラミング教育を実施予定。すでに半数以上の小学校では実施済み
■ 実施校の多くは5~6年生を対象に、半数近くは3時限以上で実施。教科は「総合」と「理科」が主流
■ プログラミング教育を実施するうえで3つの大きな課題 ~ 機材不足 / 環境・インフラ不足 / 情報・知識不足 ~
■ プログラミング教育に関する情報収集方法に、実施校と未実施校で大きな差! 鍵は“YouTube”!?
■ 7割以上の教員がプログラミング教育を実施するにあたり、「児童にパソコン操作スキルが身についている」と回答

■ 調査概要
調査対象:「MakeCode × micro:bit 200プロジェクト」参加小学校の担当者
調査手法:インターネットアンケート 調査委託先:リサーチデザイン株式会社
調査期間:2018年11月16日~11月26日 有効回答数:104サンプル

■調査結果からみえた現状と課題
参加小学校対象にアンケートを実施したところ、現状52.9%はプログラミング教育を実施しており、未実施校のうち、今年度中の実施予定を含めると計84.6%が「2018年度中に実施する」という結果となった。

この数値からもわかるように、全国の小学校においてプログラミング教育が着々と進んできていることがうかがえる。また、実施した小学校の回答をみてみると、メインは5~6年生で、半数近くは3時限以上実施していることがわかった。

実施教科をみてみると、「総合47.3%」、「理科43.6%」の順で多く、教科外では34.5%実施していることがわかった。

この結果から、文部科学省が発表した「小学校プログラミング教育の手引」で述べられているように、まずは教科外の時間に、プログラミングの楽しさや面白さ、達成感などを味わえる題材で「コンピューターに意図した処理を行うよう指示することができる」ことを体験をさせ、さらに各教科等での学びをより充実させるために教科内でも実施していることがうかがえる。

■ プログラミング教育を実施するための機材不足
2人1組のペア学習を想定し、micro:bitは1団体に20台進呈しましたが、実際は実施校・未実施校ともに、
より多くの台数を望んでいることがわかった。

■ プログラミング教育を実施するための環境・インフラ不足
特に未実施校において、「学校内のパソコンはUSBを接続できない」、「学校内のパソコンはアプリをダウンロードできない」など、環境・インフラ面での課題もみえた。

■ プログラミング教育を実施するための情報・知識不足
未実施校では63.3%が「教員のプログラミング知識が不足している」、36.7%が「自分が勉強する時間が取れない」と回答しており、教員の皆さんがより情報を手軽に得られ、プログラミング知識を補うための仕組みづくりが、プログラミング教育を加速するためにとても重要であることもわかった。

興味深い回答もあり、「プログラミング教育に関する情報収集方法」を尋ねたところ、実施校と未実施校では「YouTubeを通じて情報収集をしているかいないか」で大きな差が出ました。YouTubeをみていない理由としては、「学校側で閲覧不可とされている」、もしくは「有益な情報を得られることを知らない」などが推察されるが、教員が自由に情報収集できる環境でないと、学校のプログラミング教育の活性化は難しいのではと考えられる。そこでWDLCでは、今回の調査結果を受けて、本プロジェクト参加校のうち2校を対象に教員向けの研修を実施する。

月刊私塾界2018年12月号(通巻452号)

巻頭言

 データを重視したマーケティングに定評があるミツカンがユニークな取り組みを実施している。味覚のリサーチに特化した専門部署「味確認室」を立ち上げ、「おいしさ」や品質を高めることを目的とし、商品開発につなげる。
 マーケティングリサーチを数多くやってきたが、「調査に頼るだけでは限界がある」と感じ始めていたことが、部署設立の背景にあった。リサーチ結果を集約して商品開発をすると、どうしても平均的な味になってしまう。更に消費者が求める傾向も、「簡単・便利・手間がかからない」といった比重が高くなり、おいしさへの関与度が低くなるという問題意識もあった。
 そのような消費者に寄り添おうとすると、メーカーとしては、「より安くつくれる方でいい」という結論に陥りがちだ。それを防ぐために、味のプロフェッショナルである料理人に学ぶ姿勢が必要ではないか、と考えた。
 味確認室は1名の専任課長と18名の室員から成る。課長は4年間で1500軒もの店を回る。室員は研究所と兼務の技術者であり、一人ひとりが味についてのテーマを持つ。彼らをそのテーマに合致した店へ同行し、自ら料理を味わい、料理人から説明を受ける。最近は「修行」と称して、半年間その店の厨房に入るという。まさに足でかせぐ、アナログな研究に立ち返ったのである。
 これを学習塾に翻訳するとどうなるのであろうか。是非考えていただきたい。同業他社から学ぶことは多いが、異業種に学ぶことも重要である。

(如己 一)

目次

  • 8 シリーズ〔プログラミング教育必修化にともなう民間教育サービスの対応を考える〕第2回
  • 「民間教育だからこそできるサービスを実践」
  • 16 挑む私学 東山中学校・高等学校 伝統に頼ることなく前身し続ける
  • 19 目次・巻頭言
  • 20 NEWS ARCHIVES
  • 46 千里の道も一歩から ~編集長備忘録~
  • 47 【特集①】新しい学習指導要領が描きだす8つのキーワード
  • 54 【特集②】株式公開企業塾2019年 2・3月期 第2四半期決算を読む
  • 62 HOT TOPICS 全国模擬授業大会
  • 64 特別企画 スペシャル座談会民間教育団体連絡協議会 設立記念
  • 子供たちが、たくましく、しなやかに生きていける未来へ。
  • 72 SPECIAL REPORT 私塾界リーダーズフォーラム presents 教育ICTカンファレンス2018
  • 83 日本教育ペンクラブ・リレー寄稿(299)
  • 84 疾風の如く(113)株式会社Libarts(東京都)代表取締役 下島 健太さん
  • 86 好機到来(44)合同会社デサフィオ・EGS株式会社 加納 章司さん
  • 88 新米塾長のための「学習塾経営基礎講座」(67)
  • 90 白書界隈徘徊話(45) 西村克之
  • 92 自ら動き出すチームにする方法(51) 中谷彰宏
  • 94 塾の家計簿(19)
  • 96 新米塾長のための「部下とサシで行きたいごはん屋さん」(65)
  • 97 芸術見聞録(65)
  • 98 ぼくの幼児教育考(6)
  • 99 塾長の机
  • 100 為田裕行の「教育ICT行」(45)
  • 102 英語教育 どう変わらなければならないか(6) 田中 茂範
  • 104 林明夫の「歩きながら考える」(160)
  • 106 塾ソムリエの講師研修指南 西村則康(名門指導会代表 塾ソムリエ)(22)
  • 108 私塾界インサイト(9)
  • 112 咲かせよ桜(48) 小林哲夫
  • 116 未之知也(いまだこれ知らざるなり)(67)
  • 118 論点2018(12) イマージョン教育
  • 122 編集後記
  • 124 Book Review
  • 126 塾長のためのガジェット講座

ポータブル・ホワイトボード「バタフライボードPro A3」先行販売開始

■ 日米クラウドファンディングで累計約3,000万円の資金調達に成功
■ レアアースマグネットを採用した独自技術で、ページの結合、分離、拡大が自由自在
■ モノコック構造により超軽量化を実現、A3サイズのホワイトボード(2枚1セット)
■ 1アクションで組み立て可能なインスタントイーゼル付属

バタフライボード株式会社(神奈川県・横浜市 福島 英彦 代表取締役)は、特許技術スナップ・バインディングと超軽量化テクノロジーにより、広くても持ち歩ける「携帯性」と、あらゆるシーンに対応する「柔軟性」を備えた「バタフライボードPro A3」を2018年11月28日(水)よりクラウドファンディングサイト「Makuake(マクアケ)」にて先行販売する。

既存モデルの発売以来、ワークショップデザイナーをはじめ、多数のグループワークやチームを束ねる「場」を作る専門家の方々から「A4より大きめのバタフライボードが欲しい」という要望を数多く受け、2016年に大型版バタフライボードの開発に着手しました。
 携帯性を維持しながら既存のバタフライボードを大型化するには、剛性を上げて軽量化する必要があり素材の開発からスタート。紙の比重の半分以下で高い弾性率を持つ特殊低発泡素材をホワイトボードの骨格にし、フレームを無くしたモノコック構造を採用する事で、1㎏を超える一般的なA2サイズのホワイトボードに対し、30%以下の270g(135gx 2枚)まで軽量化する事に成功。これにより、広さと携帯性を両立させ、場所を選ばず使えるため、コワーキングスペースや教育現場、アウトドアなどのさまざまな場面で活用が期待できる。

LINE Pay、近畿大学で決済導入開始

LINE Pay株式会社(東京都・新宿区 高 永受 代表取締役CEO)は、コミュニケーションアプリ「LINE(ライン)」上で展開する“スマホのおサイフサービス”「LINE Pay」において、2018年12月4日(火)より、学校法人近畿大学(大阪府・東大阪市 細井 美彦 学長、以下「近畿大学」)内の生協、食堂等にて、「LINE Pay」の導入を開始した事を発表した。

学内でのキャッシュレス化を目的に、スマートフォンのみで支払い可能な「LINE Pay」の「コード支払い」導入が決定した。学内生協である以下4箇所でキャッシュレス支払いが可能となる。

■近畿大学内「LINE Pay」対応店舗
– 食堂:カフェテリア「November」
– コンビニ:フードコンビニ「Plum」、ミニショップ「November」
– 購買:ショップ「Leaf」
– KUDOS Green Side Café
– ALL DAY COFFEE
– CNN Café
– THE LOUNGE
– 英語村E3
– KURE ベーカリー

ECC AIを使った英語授業の効果を課外授業で検証

総合教育・生涯学習機関の株式会社ECC(大阪市・北区 山口 勝美 代表取締役社長、以下、ECC)と近畿大学附属小学校(奈良市 森田 哲 校長、以下、近大附小)では、ICTを活用した授業の一環として、英語の授業にECC が開発した外国語対話アプリ「おもてなCity へようこそ!」を導入し、児童全員の発話力の向上に取り組む。

同小学校では毎年、英語でのコミュニケーションの実践として課外授業を実施している。この課外授業は外国人に英語でインタビューをするというものだ。今回この課外授業にて、対話アプリを使った英会話シミュレーションの効果を検証する。

タブレット教材Qubena 中山間地域リーディングスクール指定の長野県公立小学校へ導入

株式会社COMPASS(東京都・品川区 神野 元基CEO)はこのたび、長野県の公立小学校の算数の授業と家庭学習において、COMPASSが開発するAI(人工知能)型教材Qubena(キュビナ)が試験導入されたことを発表した。

今回Qubenaを導入した小学校は、長野県教育委員会 平成30年度予算「中山間地域の新たな学びの創造事業」において中山間地域リーディングスクールに指定されている。

長野県の「中山間地域の新たな学びの創造事業」は、県内の学校に多くみられる中山間地域特有の少人数学級の特徴を活かしながら、ICTを活用した最先端の学びを実現することを目的としている。
そのモデル校として選出された中山間地域リーディングスクールでは、今年8月より、少人数の良さを生かした「単元内自由進度学習」と、少人数学級の課題である児童間同士の対話の中で生まれる学びの実現のため、複数校舎における同時接続授業が可能な「テレビ会議システム」を授業に採用している。

AI型教材Qubenaは一人ひとりに最適な学習を実現するアダプティブラーニングの特性を活かし、単元内自由進度学習において、より質の高い個に応じた学びの実現を目的として導入される。
個に応じた自由進度学習と同時接続授業によるグループ学習との相乗効果で、児童の学習意欲向上を目指す。

<導入概要>
◆実施校と対象児童: 中山間地域リーディングスクールの栄小学校と提携校の東小学校の5年生
           ・栄村立栄小学校本校(長野県下水内郡栄村)4名、秋山分校1名
           ・飯山市立東小学校(長野県飯山市)1名

◆実施期間: 2018年10月〜2019年3月

◆実施内容: テレビ会議システムで複数校を同時接続して実施される算数の授業と家庭学習において、            Qubenaで学習を行う

ワオ・コーポレーション LINEのAIアシスタント「Clova」に対応した知育コンテンツ「もぐもぐワオっち」を配信開始

株式会社ワオ・コーポレーションが開発・配信する、子ども向け知育アプリ「ワオっち!」シリーズは、2018年11月26日(月)より、LINE株式会社が提供するAIアシスタント「Clova(クローバ)」に対応した知育コンテンツ「もぐもぐワオっち」を配信開始した。

「Clova WAVE」「Clova Friends」などのスマートスピーカーに、子どもたちが「ねぇClova、“もぐもぐワオっち”を起動して!」と話しかけると、「ワオっち」が応答し会話を楽しめる。

■コンテンツ名
『もぐもぐワオっち』

■第一弾テーマ
「食べ物の名前を言ってみよう」。

■内容
Clovaに話しかけることで、「ワオっち」と食べ物をテーマにしたおしゃべりを楽しむことができる。

■対話例
子ども:「ねぇClova、“もぐもぐワオっち”を起動して!」
Clova:「ワオっちは、おなかがぺこぺこだよ。何をあげる?」
子ども:「サンドイッチ」
ワオっち:「美味しいね!」

■今後の展開
「挨拶」などをテーマにして、子ども主体で保護者と一緒に使うことを想定した知育コンテンツを提供していく。

■価格
無料

■対象
2歳以上

「ワオっち!」は、シリーズ累計750万ダウンロード(2018年11月時点)を突破した知育アプリシリーズ。0歳から12歳を対象に「親子の時間」と「幼児期に必要な力(知力・表現・感性・就学基礎・自律)の育成」をコンセプトに開発している。
▼ワオっち!公式サイト
https://waochi.wao.ne.jp/

「会費ペイ」と「会計freee」が連携。学習塾などのスクールや定額制サービスの「申込」「会員管理」「請求管理」「決済」、そして「経理業務」まで一貫して自動化

freee 株式会社(東京・品川区 佐々木 大輔 代表取締役、以下freee)は、2018年11月21日より「クラウド会計ソフトfreee(以下会計freee)」と、株式会社メタップスのグループ会社である株式会社メタップスペイメント(以下、メタップスペイメント)が提供するサービス、「会費ペイ」と連携を開始した。

学習塾、料理教室といったスクール、訪問介護、家事代行などの会員制サービス、スポーツクラブのような定額制サービスでは多くの場合、入会時の申込手続きや、会員情報の管理、毎月の請求管理、さらに経理上の処理といった業務に多くの手作業が発生し、大きな負担となっている。一方、こうした業態においては中小規模の事業者も数多く、各事業者が独自で一気通貫したシステムの開発をすることや、個別のサービスの連携を独自に実現することはコストの面で難しいものとなっている。

今回、申込・会員管理・請求管理・決済をオンラインで自動化するメタップスペイメントの「会費ペイ」と経理業務を自動化する「会計freee」のデータ連携が実現することで、こうした毎月発生する一連の手作業が大幅に削減され、前述の業態における生産性の向上に大きく寄与することが可能となった。

具体的な連携内容は「会費ペイ」と「会計freee」をAPI(※1)を用いてデータ連携し、「会費ペイ」に登録された会員への請求金額や、個別の決済状況、入金予定日などの情報がリアルタイムで「会計freee」に連携される。手作業による転記やデータのインポートなどの面倒な作業から解放されて業務時間の短縮につながるだけでなく、スクールや会費系事業においては売上の大部分を自動的に可視化でき、さらに仕訳作業や、レポート作成、会計帳簿作成、青色申告や決算書等の会社法に準じた資料作成まで、手間なく簡単に行うことが可能となる。

※1:Application Programming Interface. ここでは、freeeの機能を外部のプログラムから利用するためのインターフェースを指します。このAPIを利用することにより、他システムとのデータ送受信が可能になる。

記念キャンペーンについて
今回の連携を記念し、「会費ペイ」「会計freee」の双方のご利用者に向けて、お得なキャンペーンを実施する。

会費ペイ&会計freee連携記念キャンペーン概要

■特設ページ
https://www.freee.co.jp/cp/metapspayment_freee
※キャンペーンの適用には諸条件がございます。必ず特設ページをご確認ください。

■「会費ペイ」について
https://kaihipay.com

■「会計freee」について
https://www.freee.co.jp

AO入試・推薦入試専門塾aoiが海外留学プロジェクトをスタート

株式会社花形(京都市・中京区 代表者 染谷 大)の事業の一つであり、AO入試事業を関西を中心に幅広く提供するaoiが留学プロジェクトを実施する。ハーバードをはじめとする学生と交流することで、高校生の自己実現を助けるプログラムとなっている。本提携により、AO・推薦入試専門塾aoiは、ただの高校生向け留学経験ではない、自分の将来につなげることを視野に入れ、さらには大学入試にも生かせる一貫した体験を提案する。

第一段として2019年の3月、ハーバード大学とMITの学生と交流を通じて、自分の将来像を拡大するプログラム『ハーバード・MIT短期留学プログラム』を行う。

研修の特徴は
●「アウトプット重視」のクラスで、発信力をつける
現地でのクラスは文法などを学ぶ「英語レッスン」ではなく、ディスカッションやプレゼンテーションを繰り返すことで先生や学生達が「一方的に指導」するのではなく、一人ひとりが自ら考え、引き出すワークショップスタイル。
また、自己表現力や創造力を養うために、現地大学生達のサポートを得て、型にはまるのではなく思考力・応用力を使っていかにアイデアを創造するか?ということを日々考えていく。

●モーニングセッション/イブニングセッション
モーニングセッションでは「英語」を学ぶクラスではなく、高校生が進路を考える前に自分と向き合う上で大事な
「Positive Thinking」「Growth mindset」「Success」などについて現地大学生がリード役になり小グループでのディスカッションやミニプロジェクトを通してアイデアを出していく。
一方、イブニングセッションでは、その日の活動をフォローアップする時間としてEnglish Speaking Coordinatorがリード役となってくれます。英語で意見を求められることはハードではありますが、パッション溢れる現地学生の立ち振る舞いは身近なロールモデルとなる。

●ハーバード大学、マサチューセッツ工科大学(MIT)訪問&その他アクティビティ
ハーバード大学やMITを訪問し、現地学生や大学院生との交流やキャンパスツアーも予定している。世界の名門大学で高い目標にチャレンジしている人の世界観や人生観に触れ、自身の学ぶ動機を見つめる機会とする。また、世界で活躍するゲストスピーカーによる講演や、ボストン市街散策なども予定している。

●ユースホステル/ホテルに宿泊
ボストンは学術都市であり、世界中から学生たちが集まる治安の良い街を選択した。

『社会問題見えるカルタ』新発売

株式会社チャリツモ(東京都・荒川区 船川 諒 代表)は、ポップなイラストで大人も子供も遊びながら社会問題を学べる『社会問題見えるカルタ』を、2018年10月1日(月)に新発売した。この『社会問題見えるカルタ』はクラウドファンディングで目標金額の120%を達成して開発したカルタだ。

家族で遊んで学ぶ『社会問題見えるカルタ』
イラストと数字を使って様々な社会問題をカルタにしているため、社会問題を話し合うきっかけが生まれ、遊びながら社会を知ることができる。家族でのコミュニケーションツールとしてはもちろん、このカルタを通して子供たちの興味関心を広げ、人生のミッションや目標を見つけて欲しいという思いから制作した、完全オリジナルの商品。

企業や教育現場での活用も
このカルタは、あえて特定の問題に絞らず、多様な社会問題を幅広く取り扱っている。私たち大人でも知らない問題に多く触れることができるため、ビジネスアイディアを考えるワークショップなど、子供だけでなく“大人の学びなおしツール”として企業研修や教育現場など幅広いシーンで活用することができる。

発売日:2018年10月1日(月)
内容:絵札44枚+予備札1枚、読み札45枚、説明書1枚
価格:2,160円(税込、本体価格:2,000円)
販売方法:通信販売
店舗情報:https://charitsumo.com/karutalp