デジタルマーケティングを行う株式会社ＶＡＬＵＥ ＦＩＲＳＴ（バリューファースト）が運営する「みんなの声研究Ｌａｂ」は、10代から60代の男女４００名を対象に「居場所のない若者」をめぐる社会のイメージに関する意識調査を実施し、その結果を公表した。調査によると、「居場所のない若者」や「トー横キッズ」という言葉をニュースやＳＮＳで「よく見聞きする」（96人）、「たまに見聞きする」（２５６人）を合わせて約９割の人が認知しており、当事者以外の間でも若者の孤立問題が社会的関心事として広く浸透していることが明らかになった。

　若者が街やＳＮＳに居場所を求める背景について、最も多くの人が「家庭や学校に居場所がない」（１５５人）と推測しており、次いで「家庭環境の悪さ」（75人）、「友人関係の希薄さ」（54人）、「精神的な孤独や承認欲求」（42人）などが続いた。娯楽としての楽しさよりも、安心できる環境の不足が主因であるという見方が強く示されている。一方で、「駆け込み寺」や「居場所支援団体」の存在について「詳しく知っている」と答えた人は13人のみにとどまり、「名前だけ知っている」（２０７人）や「聞いたことがある程度」（１３１人）が大半を占めた。支援を必要としない層において、具体的な支援内容や活用方法の認知には依然として大きなギャップが存在する現状が浮き彫りとなっている。
　誰も孤立しない社会の実現に向けて必要な環境について尋ねたところ、「助け合いや相談ができる雰囲気づくり」（１１２人）が最多となり、「弱さや困難を許容する空気」（74人）、「教育や啓発」（55人）がそれに続いた。この結果から、制度やサービスといった目に見える「仕組み」の整備だけでなく、困ったときに声を上げやすく、弱さを受け止める文化的な「空気感・文化」の両面が不可欠であるという認識が社会全体に広がっていることがうかがえる。