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生成AI利用、高校生は7割超 学研白書で子どもの学習実態を調査

 学研ホールディングスの研究機関である学研教育総合研究所は、幼児から高校生までの学習や学校生活に関する調査結果をまとめた「幼児・小学生・中学生・高校生白書2025」第三弾を公表した。調査では、好きな教科や生成AIの利用状況など、子どもたちの学習意識の変化が明らかになった。

 好きな教科では、小学生は「体育」が22.9%で1位となり、「算数」「図画工作」が続いた。一方、中学生と高校生では「数学」がそれぞれ20.2%、14.2%で1位となった。ただし嫌いな教科でも「数学」が中高生で1位となり、得意・不得意の差が大きい教科である傾向が浮き彫りとなった。小学生では嫌いな教科の1位は「算数」(25.1%)だった。

 生成AIの利用状況では、対話型生成AIを「利用している」と答えた割合が小学生36.6%、中学生43.2%、高校生73.7%と、学年が上がるにつれて高まる傾向がみられた。利用目的は校種を問わず「情報収集のサポート」と「宿題・勉強の手助け」が上位を占め、高校生では「悩み相談・カウンセリング」も上位に入った。

 また「自分の行動で周囲の人を助けたり幸せにしたりできると思う」と回答した割合は、小学生83.3%、中学生84.8%、高校生70.0%だった。自己肯定感については「自分のことが好き」と回答した割合が小学生66%、中学生63%に対し、高校生では33%にとどまり、成長段階による意識の変化も示された。

 習い事では、幼児と小学生ともに「水泳」が1位となり、「英語塾・英会話教室」など語学系の習い事も上位に入った。幼児で「習い事をしていない」と答えた割合は、2017年の調査から29ポイント減少しており、早期教育の広がりもうかがえる。

 調査は2025年11~12月にインターネットで実施。幼児と小学生は各1200人、中学生と高校生は各600人の回答を集計した。同研究所は「学びの環境が変化するなかで、生成AIの利用など新しい学習行動も広がっている。子どもたちの意識の変化を継続的に捉えていきたい」としている。

北杜市の小学生と「食育おにぎり」開発 行政・企業・コンビニが連携

 山梨県北杜市は、食品メーカーのはくばく、コンビニ大手のセブン-イレブン・ジャパンと連携し、市内小学生のアイデアを生かした「食育おにぎり」を開発するプロジェクトを始めた。食育授業と商品開発を結びつけ、健康的な食生活を地域で実践する取り組みで、山梨・長野県内の店舗で2026年度内の発売を目指す。

 同プロジェクトは、北杜市とはくばくが進めてきた「おこめプラス・健康プロジェクト」の一環。ここに流通の実行力を持つセブン-イレブン・ジャパンが加わり、行政・企業・小売の3者協働で食育を社会に広げる取り組みとして発展させる。

 北杜市では2009年に「おはよう朝ごはん宣言」を掲げ、朝食摂取の啓発を進めてきた。共働き世帯の増加やタイムパフォーマンス重視の生活様式が広がる中、単に朝食を食べる「量」の確保だけでなく、栄養バランスなど「質」を高める食習慣づくりが課題となっていた。

 プロジェクトでは、市内小学校で食育授業を実施し、子どもたちが朝食の重要性や大麦(もち麦)の栄養について学ぶ。その学習をもとに児童がアイデアを出し合い、商品コンセプトを選定。最終的な商品はセブン-イレブン・ジャパンが開発し、山梨・長野県内の計662店舗で販売する予定だ。

 商品には食物繊維が豊富な大麦を使用する。大麦は白米に比べて食物繊維が多く、朝食で摂取すると昼食後の血糖値上昇を抑える「セカンドミール効果」が期待される。手軽なおにぎりという形で栄養価の高い主食を提供することで、忙しい家庭でも健康的な朝食を取り入れやすくする狙いがある。

 北杜市の大柴邦彦市長は「子どもたちが考えた商品をきっかけに、家族全体の食生活が自然と整う行動変容を生み出したい」と述べ、国が進める食育政策の先行モデルとして「健康都市モデル」の構築を目指す考えを示した。

 政府は2026年度から第5次食育推進基本計画を開始する予定で、若い世代への食育の強化や持続可能な食環境づくりが柱となる。今回の取り組みは、こうした国の方針を先取りした地域モデルとして位置付けられている。

パンチ工業、月面探査車「YAOKI」開発でダイモンと提携更新

 パンチ工業は、宇宙技術ベンチャーのダイモンと技術パートナー契約を更新した。月面探査プロジェクト「Project YAOKI」への参画を継続し、2027年度後半に予定される次期ミッションに向けて協力体制を強化する。

 両社は2023年に初めて技術パートナー契約を締結し、2025年に実施された「Project YAOKI 1(PY-1)」に参画。パンチ工業は3D計測技術を用いて、月面探査車「YAOKI」と輸送ケース(デプロイヤー)との隙間や弾性材の厚さを測定し、輸送時の振動による故障防止と着陸後の放出機構の最適化に貢献した。

 PY-1では米宇宙企業の着陸船の姿勢異常により、YAOKIはケースから放出されなかったものの、デプロイヤー内部から月面撮影を行いデータ送信に成功するなど、予定されていた機能の遠隔操作に成功した。

 2026年5月からの新契約では、従来の3D計測データの提供に加え、YAOKI本体に装着する金属部品や熱可塑性樹脂部品の開発・加工にもパンチ工業が参画する。さらに、月面環境を模した極高真空やレゴリス(微粒砂)条件下での走行実験も共同で実施し、技術協力の範囲を拡大する。

 次期ミッション「Project YAOKI 2(PY-2)」では、改良型YAOKIを2機月面へ輸送し、月面走行や接写画像の取得を通じて資源探査などを目指す計画だ。YAOKIは重量約500グラムの超軽量ロボットで、月面輸送コストが1キログラムあたり約1億円とされる宇宙開発において、軽量化技術の重要性が高まっている。

 パンチ工業は精密金属加工技術を強みに、2016年から航空宇宙分野への参入を重点課題として掲げてきた。今回の連携を通じ、宇宙産業で培った技術を既存事業や新規事業にも活用していく方針としている。

トランスコスモスと東京薬科大、2040年問題に向け薬剤師業務の変革で連携

 トランスコスモスは、東京薬科大学(東京都八王子市)と、2040年問題への対応を見据えた薬剤師業務の変革推進に関する連携協定を締結した。薬剤師不足や医療需要の増大が懸念される中、DX(デジタルトランスフォーメーション)やBPO(ビジネス・プロセス・アウトソーシング)の知見を活用し、薬剤師業務の効率化や次世代人材の育成を進める。

 日本では団塊ジュニア世代が高齢期を迎える2040年に向け、医療需要の拡大と医療従事者不足が同時に進む「2040年問題」が課題となっている。特に地方では薬剤師不足が深刻化する可能性があり、限られた人的資源の中で医療の質を維持するための業務改革が求められている。

 協定では、両者がそれぞれの知見を生かし、薬剤師業務の効率化を支援する新たなサービスの研究に取り組む。具体的には、薬剤師不足地域における業務改善策の検討や、DXやBPOの手法を取り入れた薬学教育プログラムの開発などを進める予定だ。

 また、薬学の専門知識とデジタル技術を組み合わせた教育・研究を通じて、変化する医療環境に対応できる次世代人材の育成にも力を入れる。地域包括ケアシステムの構築が進む中、薬剤師には地域医療への参画や多職種連携など、従来以上に幅広い役割が期待されている。

 東京薬科大学の三巻祥浩学長は「トランスコスモスのDX・BPOの知見を教育や研究に生かせる場ができた。薬学の専門性とデジタル技術を融合した教育を推進し、地域医療の課題解決に貢献したい」とコメントした。

 トランスコスモスの高山智司上席常務執行役員は「長年培ってきたDX・BPOの知見を薬剤師業務の効率化という新たな分野で活用し、地域医療課題の解決に貢献していく」と述べた。

 両者は今後、定期的な協議を通じて取り組みを進め、2040年を見据えた持続可能な地域医療体制の構築を目指すとしている。

スポーツ現場でいじめ予防 品川で体験型ワークショップ

 公益社団法人子どもの発達科学研究所は、SRU品川区ラグビーフットボール協会と共催し、体験型イベント「チームの絆を強くする!前向き行動カードゲーム『ゲミワ』であそぼ」を東京都品川区の小山台会館で開催した。スポーツ現場におけるいじめ予防とチームワークの向上をテーマに、子どもや保護者、指導者らが参加した。

 イベントには同協会が運営するラグビークラブに所属する5歳から10歳までの子ども10人と、指導者や保護者など大人6人が参加。カードゲームを使ったいじめ予防ワークショップ「ゲミワ」を体験し、仲間への前向きな声かけや協力行動について学んだ。

 体験ワークの後には、保護者と指導者を対象にしたミニ講義も実施。研究所の研究員である青山智士氏が講師を務め、脳科学の視点からスポーツチームにおけるいじめ予防や心理的安全性の重要性について解説した。

 参加した子どもからは「友達に流されないようにしたい」「次の試合で『リーダーゴリラ』や『おたすけヒツジ』を増やしたい」といった感想が寄せられ、チーム内で望ましい行動を意識するきっかけとなった。

 共催した成見宏樹氏は、スポーツ現場では忍耐力やタフさが過度に重視される風土があり、いじめにつながる条件が生まれやすい場合があると指摘。「『いじめ防止』という言葉には当初実感がなかったが、チームづくりの視点として重要だと感じた」と述べた。

 「ゲミワ」は、子どもの発達科学研究所が開発したいじめ予防プログラムで、ゲームを通じて自然に学びを深める体験型の学習手法が特徴だ。学校の道徳や特別活動などで活用されてきたが、今回の取り組みを通じてスポーツクラブのチームビルディングにも応用できる可能性が示された。

 同研究所は、部活動や地域スポーツクラブなどスポーツ現場におけるいじめ予防やチームづくりの研究と実践を進めており、今後も教育機関やスポーツ団体と連携しながら子どもが安心して活動できる環境づくりを目指すとしている。

東大・イオン・ウエルシア、フレイル予防で共同研究 薬局を拠点に実証開始

 東京大学とイオン株式会社、ウエルシア薬局株式会社は3月9日、フレイルおよびオーラルフレイルの予防・対策に関する共同研究契約を締結した。地域住民の健康寿命延伸を目的に、薬局を拠点とした高齢者支援モデルの実証を4月から開始する。

 実証は千葉県内のウエルシア薬局約20店舗で行い、来局する高齢者を対象にフレイルやオーラルフレイルのチェック、簡易測定を実施する。測定結果をもとに薬剤師が日常業務の中で介入し、生活習慣改善や医療機関への連携などを行うモデルの有効性を検証する。研究には、東京大学高齢社会総合研究機構の機構長で、フレイル研究の第一人者として知られる飯島勝矢教授の知見を活用する。

 フレイルは加齢に伴い心身の機能が低下し、健康と要介護の中間に位置する状態を指す。特に口の機能低下を示すオーラルフレイルは、全身のフレイルや要介護状態につながるリスクがあるものの、一般的な認知はまだ十分に広がっていないとされる。

 従来、自治体が実施するフレイル測定会は参加意欲の高い人に偏りやすく、支援が必要な層に届きにくい課題があった。今回の取り組みでは、日常的に利用される薬局を「測定・相談拠点」として活用することで、より広い層へのアプローチを目指す。

 また4月から約6カ月間で、全国約750店舗の薬剤師を対象にフレイル予防・対策に関する教育も実施する予定。フレイル、オーラルフレイル、多剤服用(ポリファーマシー)対策を一体的に扱う「次世代型かかりつけ薬局モデル」として、地域医療や介護分野との連携強化を図る。

 イオンは今後、食・生活・医療・介護を横断したサービスを通じて、地域住民の健康づくりを支援していくとしている。

麴町学園で「ロボッチャ・ジャパンカップ2025」開催 全国80チームが競技

 麴町学園女子中学校高等学校(東京都千代田区)は3月15日、校内の大築アリーナで「ロボッチャ®ジャパンカップ2025(RJC2025)」を開催する。大会は一般社団法人ロボッチャ協会が主催し、全国から約80チームが参加して年間チャンピオンを競う。

 ロボッチャは、パラスポーツのボッチャをベースに、ロボット工学とプログラミングを組み合わせたテクノロジースポーツ。大会では通常競技の10分の1サイズのコートとボールを使用し、参加チームが自作した投球用ロボットにプログラムで指示を出しながらゲームを進める。

 RJC2025は子どもから大人まで参加できるオープン部門として開催され、予選リーグ、敗者復活トーナメント、決勝トーナメントの3段階で優勝チームを決定する。競技を通じて、参加者同士の技術交流やコミュニケーションを促し、創造力や問題解決力を育むことを目的としている。

 麴町学園ではSTEAM教育の一環としてロボッチャを授業や探究活動に取り入れており、独自カリキュラム「みらい科」でプログラミングやデータサイエンス、エンジニアリングを学ぶ機会を提供している。学校説明会では在校生がメンターとしてロボッチャ体験を運営するなど、生徒主体の活動として展開している。

 2026年度には「ロボッチャ開発を通じたエンジニアリング・デザイン・プロセスの実践と探究」をテーマに、村田学術振興財団の助成を受けた研究プロジェクトも開始する予定。3Dプリンターなどのデジタル工作技術を活用し、状況に応じて柔軟に対応できる汎用ロボットの開発を目指す。

 また同学園は2025年に創立120周年を迎え、STEAM教育の拠点として3Dプリンターやレーザーカッターを備えた「デジタルラボ(デジラボ)」を整備。教科横断型の学習環境を整え、生徒が社会課題をテーマに探究する教育を強化している。

Minecraftカップ全国大会で「TBS賞」決定 3月に教育版マイクラ体験イベントも開催

 TBSホールディングスは、ゴールドパートナーとして参画した「第7回Minecraftカップ」全国大会で、独自の企業賞「TBS賞」の受賞作品を決定した。大会は2月15日、東京大学大学院 情報学環・福武ホールで開催され、各地区大会を勝ち抜いたファイナリストが作品を発表した。

 大会テーマは「未曾有の災害から人類の命をまもれ!~レジリエンスを備えたまちづくり~」。過去最多となる836作品の応募があり、子どもたちは教育版のMinecraftを活用し、災害に強いまちづくりをテーマにした作品を制作した。

 TBS賞には「より強く!何度でも立ち上がる!未来の沖縄・沖縄マイクラ部」が選ばれた。作品は沖縄の伝統文化であるエイサーをモチーフに、古来の情報伝達の知恵と地域文化を未来の防災やレジリエンスの視点で表現した点が評価された。授与式では同社特任執行役員が「沖縄の子どもたちが未来に希望をつなぐというメッセージに胸を打たれた」とコメントした。

 大会関係者からは、ゲームを通じて学びを深める「Edutainment(教育×エンターテインメント)」の可能性にも期待が寄せられた。大会運営委員長で東京大学教授の鈴木寛氏は、子どもたちが取材や調査を行いながら作品制作に取り組むことが探究的な学びにつながると指摘した。

 また同社は、3月20日から東京・赤坂で開催する体験型イベント「AKASAKA あそび!学び!フェスタ 2026」で、教育版Minecraftを使ったワークショップを実施することも発表した。会場は赤坂サカスで、TBS番組と連動した「あそび×学び」のコンテンツを展開する。イベントは3月20日から22日まで開催され、入場は無料(事前登録制)。

 TBSグループは今後も、コンテンツ制作力と教育を掛け合わせたEdutainment事業を推進し、次世代クリエイターの育成を支援していくとしている。

日本の女性ITエンジニア比率19.5% OECD調査で14位、IT教育の女性比率は最下位水準

 総合人材サービスを手がけるヒューマンリソシアは、IT分野における女性の就業状況を国際比較した調査結果を発表した。経済協力開発機構加盟国など38カ国を対象に分析したところ、日本のITエンジニアに占める女性比率は19.5%で、主要国33カ国中14位となった。一方、ITおよびSTEM分野の大学卒業者に占める女性比率は最下位水準で、教育段階からの人材育成が課題として浮き彫りになった。

 調査は国際労働機関の統計や各国政府データを基に実施した。日本の女性ITエンジニア比率は19.5%で、調査国平均の20.8%をやや下回る水準。順位は14位で、上位はイスラエル(28.8%)、アイルランド(26.3%)、エストニア(24.5%)だった。日本は主要7カ国(G7)では中位に位置している。

 ITエンジニアを含む情報通信産業全体の女性比率は日本が30.1%で、36カ国中21位。業界全体では一定の女性参画が見られるものの、技術職に限ると女性比率が約10ポイント低く、職種による差が存在することが示された。

 日本の女性ITエンジニア比率は近年、緩やかに上昇している。企業による多様な人材活用の推進や働き方改革、大学などからITエンジニアとして就職する新卒者の増加などが背景にあるとみられる。

 一方で教育面では課題が残る。大学のIT分野およびSTEM専攻の卒業者に占める女性比率を比較すると、日本はいずれも調査国の中で最下位水準となった。将来のIT人材供給構造に影響する可能性があり、教育段階から女性の参入を広げる取り組みが重要だと指摘している。

 同社は、人口減少が進む日本においてIT人材の確保は企業と社会の重要課題だとし、教育から就業までの各段階で多様な人材の参画状況を継続的に把握していく必要があるとしている。

生成AI、東大二次試験で合格圏 東進調査、理三水準も突破

 ナガセが、2026年2月25・26日に実施された東京大学の二次試験問題を用いて最新の生成AIの解答能力を検証したところ、3種類すべてのAIが得点率8割以上を記録し、最難関とされる理科三類の合格水準を上回る結果となった。最高得点は9割に迫る水準だった。

 検証では、Claude Opus 4.6、Gemini 3.1 Pro、GPT‑5.2の3モデルを使用。文系・理系ともに得点率は8割を超え、例年6割前後とされる合格ラインを大きく上回った。総合得点ではClaude、Gemini、GPTの順となった。

 教科別では差もみられたが、文系数学では3モデルすべてが満点を記録するなど、記述式問題への対応力の高さが目立った。AIは単に解答を導くだけでなく、途中の思考過程を含む記述答案も正確に構成できる水準に達しているという。

 一方で課題も明らかになった。図形問題では図から情報を読み取る過程で苦戦し、「平面上に図示せよ」といった設問では計算式まで到達しながら図示ができないケースが確認された。また日本史では史料をもとに時代背景を踏まえて用語を書き換える問題に弱く、史料の要約にとどまる傾向が見られた。

 回答時間は人間を大きく上回る速さで、日本史や世界史は1~2分程度、最も時間を要する数学でも20分未満で解答した。

 今回の検証は、AIの事前学習の影響を排除するため、試験当日に問題を入力して実施。東進の教務部門が作成した模範解答と採点基準を用い、部分点を含めて得点化した。

 同社は、こうした検証結果をAI教育コンテンツの開発に活用する方針だ。東進ではAIを用いた志望校対策演習などを展開しており、累計200億件以上の学習データと約45万問の問題データベースをもとにAI教材の高度化を進めている。さらに、英作文や小論文の添削を支援する生成AIシステムを学校向けにも提供しており、教育現場での活用を拡大している。