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2025年 オリコン顧客満足度アワード授賞式 開催

 2025年3月13日(木)にグランド ハイアット 東京(港区)にて「2025年 オリコン顧客満足度®アワード授賞式」が開催された。

 さまざまな業界の顧客満足度の高い企業の代表が一堂に会するイベントとなり今回の授賞式は、過去最多となる102社が参加した。また、BSフジの番組企画による撮影が予定されており、オリコン顧客満足度ランキングを特集した特別番組の放映も3月30日(日)12時から放映される。

 オリコン顧客満足度ランキングは各ランキングで顧客満足度総合1位に選出された企業の功績を讃えるため、2008年に始まり今回で16度目となる。より実態を表す正確な調査を行い、ランキングとして発表するために、綿密な市場調査を行ったうえでの調査設計、第三者の立場から独自で満足度調査を企画、匿名の調査と厳しい回答者条件設定により回答者の品質を確保し調査を行なっている。集計手法は多角的な軸による総合的な評価、産業ごとの特長をとらえることが可能な集計ロジック、独自のクリーニング方法によるサンプルの純化、専門家による監修を行なっている。

オリコン株式会社 小池社長

 オリコン株式会社 小池 恒 代表は冒頭のあいさつで、「データの正確性」、「意図的な操作の排除」を掲げ厳密な調査基準を設けているとし、調査を行うにあたり重要である、サービス品質、コストパフォーマンス、コミュニケーション、導入のしやすさの普遍的な4つの項目の重要性を述べた。

写真左からオリコン 小池 恒 代表、ステップ 小川泰明氏、梅澤 直之氏、河合塾 中村 浩二氏、京進 立木 康之氏、東京個別指導学院 堤 威晴氏

 株式会社京進 立木 康之代表取締役社長は「この度、オリコン顧客満足度ランキング「大学受験 塾・予備校 現役 近畿」ランキングで京進の大学受験TOPΣが総合1位を受賞できたこと、大変光栄に思います。弊社が大切にしているフィロソフィー「ひとりひとりを大切にする」を基に、職員が生徒に寄り添い、成長をサポートしてくれたおかげだと感謝しております。また、今年で創立50周年を迎える節目の年となります。これまで支えていただいた皆様に深く感謝し、さらに地域社会に貢献し続ける塾を目指してまいります。」とコメントした。

写真左からオリコン 小池 恒 代表、アカデミー 河内宥輝氏、信学会 栗林 聖樹氏、大阪教育研究所 津川 悟氏、自分未来ホールディングス 大岡 大介氏、やる気スイッチグループ 新 慎一郎氏、水谷 直人氏、大塚 直樹氏、サクラサクセス 細木 貴広氏

 株式会社サクラサクセスの細木 貴広 統括本部長は「昨年に引き続き、高校受験 個別指導塾 中国・四国ランキングにおいて「総合1位」の評価を頂き、誠にありがとうございます。ご評価いただいた皆様に、心より感謝申し上げます。この度のランキングにおいて、スタッフに関する項目で高い評価をいただきました。教室長を中心に講師たちスタッフがお客様に真摯に向き合い、誠実に業務にあたってくれたことが結果につながったと感じております。今後も地域のお子様の学力向上を目指し、「褒めて育て、やる気を育む」教育理念をモットーに、地域に愛される会社づくりを目指してまいります。」とコメントした。

写真左からオリコン 小池 恒 代表、さなる 本田 直人氏、希学園 黒田 耕平氏、リソー教育 町田 仁氏、野田塾 野田 真彦氏
写真左からオリコン 小池 恒 代表、Z会 鴨下 一洋氏、ベルリッツ 福士 裕子氏、ECC 田中 大地、セイハネットワーク 小宮 由花氏、DMM.com 川上 拓史氏、ミマモルメ 藤井 啓詳氏

『塾・スクール』関連ランキングの総合1位受賞企業は、下記とおり。

ランキング名 総合 1位企業名サービス名
子ども向けプログラミング教室株式会社 ミマモルメProgLab
大学受験 塾・予備校 現役 首都圏株式会社 ステップ大学受験ステップ
大学受験 塾・予備校 現役 東海学校法人 河合塾河合塾
大学受験 塾・予備校 現役 近畿株式会社 京進京進の大学受験 TOPΣ
大学受験 個別指導塾 現役 首都圏株式会社 東京個別指導学院東京個別指導学院
大学受験 個別指導塾 現役 東海株式会社 トライグループ個別教室のトライ
大学受験 個別指導塾 現役 近畿株式会社 東京個別指導学院東京個別指導学院
大学受験 難関大学特化型 現役 首都圏株式会社 エスイージーSEG
大学受験 難関大学特化型 現役 首都圏株式会 社東京教育研鉄緑会
高校受験 塾 北海道株式会社 ニスコニスコグループ
高校受験 塾 東北株式会社 練成会練成会グループ
高校受験 塾 北関東株式会社 アカデミー進学塾ACADEMY/進学塾QUALIER
高校受験 塾 首都圏株式会社 ステップ高校受験ステップ
高校受験 塾 甲信越・北陸学校法人 信学会信学会ゼミナール
高校受験 塾 東海株式会社文理学院文理学院
高校受験 塾 近畿株式会社 大阪教育研究所立志舘ゼミナール
高校受験 塾 中国・四国株式会社 向学社宇部進学教室
高校受験 塾 九州・沖縄株式会社早稲田スクール早稲田スクール
高校受験 個別指導塾 北海道自分未来きょういく株式会社ITTO個別指導学院
高校受験 個別指導塾 東北株式会社 KATEKYOグループKATEKYO学院
高校受験 個別指導塾 北関東株式会社 やる気スイッチグループスクールIE
高校受験 個別指導塾 首都圏株式会社東京個別指導学院東京個別指導学院
高校受験 個別指導塾 甲信越・北陸株式会社NSGアカデミーNSG PLATS
高校受験 個別指導塾 甲信越・北陸株式会社 KATEKYOグループKATEKYO学院
高校受験 個別指導塾 東海株式会社 やる気スイッチグループスクールIE
高校受験 個別指導塾 近畿株式会社東京個別指導学院関西個別指導学院
高校受験 個別指導塾 中国・四国株式会社サクラサクセス個別指導塾サクラサクセス
高校受験 個別指導塾 九州・沖縄株式会社明光ネットワークジャパン明光義塾
中学受験 塾 首都圏株式会社さなる啓明館
中学受験 塾 東海株式会社浜学園浜学園
中学受験 塾 東海株式会社 鈴鹿英数学院eisu
中学受験 塾 近畿株式会社 希学園希学園
中学受験 個別指導塾 首都圏株式会社リソー教育TOMAS
公立中高一貫校対策 塾 首都圏株式会社 湘南ゼミナール湘南ゼミナール
小学生 塾 首都圏株式会社ステップ高校受験ステップ
小学生 塾 東海株式会社 野田塾野田塾
小学生 塾 近畿株式会社 大阪教育研究所立志館ゼミナール
小学生 個別指導塾 首都圏自分未来きょういく 株式会社ITTO個別指導学院
小学生 個別指導塾 東海自分未来きょういく 株式会社ITTO個別指導学院
小学生 個別指導塾 近畿株式会社 やる気スイッチグループスクールIE
幼児教室 知育株式会社学研エデュケーショナル学研幼児教室
オンライン英会話合同会社DMM.comDMM英会話
子ども英語教室 幼児セイハネットワーク株式会社セイハ英語学院
子ども英語教室 小学生株式会社ECCECCKIDS
英会話教室ベルリッツ・ジャパン株式会社ベルリッツ
家庭教師株式会社トライグループ家庭教師のトライ

みんがく、全国の自治体向け「無償スタート応援!教育特化型の生成AI活用キャンペーン」開始

 株式会社みんがく(東京・目黒区、佐藤雄太 代表取締役)は、全国の自治体を対象に「無償スタート応援!教育特化型の生成AI活用キャンペーン」を開始する。このキャンペーンは、GIGAスクール構想第2期の端末更新に合わせ、生成AIを活用した授業を自治体単位で検証できる機会を無償で提供するもの。先生方がAIを授業に取り入れやすい環境を整備し、自治体全体で教育DXを推進することを目的としている。

お申し込みはコチラから

教育現場の現状と課題
 全国の小中学校で「1人1台端末」環境が整備され、活用が進んでいる。 しかし、多くの授業では端末が「先生が指示を出し、子どもが操作するツール」として使われるに留まり、子どもたちが主体的に学ぶための活用には至っていない。その結果、授業改善が進まず、子どもたちの学びの自律性が育ちにくい状況が続いている。学習指導要領の最上位目標である「持続可能な社会の創り手」を育成するためには、 子どもたちがAIを活用しながら、主体的に考え、学び、実践できる環境を整えることが不可欠だ。
 こうした課題に対し、キャンペーンでは、自治体単位でAI活用の可能性を検証し、学校現場への導入を支援する。

なぜ教育特化型が必要なのか?
 一般的な生成AIは、先生のスキル差によって活用にばらつきが生じ、組織として有効活用が進まない課題がある。さらに、生徒の入力情報を学習するリスクも懸念される。スクールAIはAzure環境で構築され、個人情報を学習しない安全設計のため、安心して活用できる。また、独自の管理システムを備え、生徒がAIとどのように学習しているのか先生がログを確認できるため、適切な指導が可能だ。さらに、先生自身がAIを作成し、全国の先生と共有・活用できるプラットフォームを提供。加えて、授業準備や校務に活用できる100種類以上のテンプレートを搭載し、すぐに実践が可能。組織的なAI活用を促進し、教育現場に最適な環境を実現する。

実証テーマ例
 自治体によって実証のテーマはさまざまで、「教職員の業務効率化」「キャリア教育の充実」「英作文と英会話の個別最適な学習」などが考えられる。申し込みの際に事前にテーマを共有することで、似たテーマの自治体同士が連携し、学び合える環境も今回の実証で支援する。もちろん、「生成AI利活用の実証」のように大きな括りでの検証も可能だ。自治体のニーズに応じた柔軟な実証をサポートし、教育現場でのAI活用を推進していく。


■ キャンペーン概要

対象自治体
・GIGAスクール構想第2期の端末助成を受けた自治体
・生成AIの活用を検証したい自治体
・スクールAIを新規導入予定の自治体(既存導入自治体は対象外)

提供内容

  1. 自治体内の全学校で初年度無料提供
    ・GIGAスクール構想第2期の端末助成を受けた自治体が対象
    ・無料期間のみの利用も可能(ペナルティなし)
    ・利用開始時期の調整も可能
  2. AIを活用した研修の無料提供
    ・導入時に自治体内の先生向けにAI活用研修を実施
    ・プロンプト作成オンライン公開研修に無料招待
    ・スクールAI認定ティーチャーオンライン公開研修に無料招待
  3. 応募自治体限定「実践レポート集」をプレゼント
    ・参加自治体が実施した生成AI活用の実践レポートをまとめた資料を提供
    ・他自治体の事例を参考に、AI活用のアイデアを得られる
    応募条件
    ・実践レポートを各校1つ提出すること
    ・導入後、3ヶ月以内にオンラインの先生向けAI活用研修を受講すること

物価高でのバイト代「少なすぎる」49.0%「適切」50.0%~高校生、大学生1,592名にアンケート~

 スタディプラス株式会社(東京・千代田区、廣瀬 高志 代表取締役)のStudyplusトレンド研究所は、2024年11月25日(月)から12月1日(日)にかけて学習管理アプリ「Studyplus」上で全国の高校生・大学生を対象に「バイトに関するアンケート」を実施、1,592名から回答を得た。


「バイトに関するアンケート」 トピックス
①物価高におけるバイト代に関して少なすぎる」49.0%、「適切だと思う」50.0%でほぼ半数ずつに
②スキマバイトに関する調査「働いたことがある」3.6%「今後働いてみたい」42.7%
◆本調査の概要
調査対象 : 全国の「Studyplus」ユーザー(高校生・大学生)
回答者  : 1,592名
【属性分類】高校1年生379名、高校2年生454名、高校3年生563名、大学1年生105名、大学2年生34名、大学3年生20名、大学4年生30人、その他7人
調査方法 : 学習管理アプリ「Studyplus」上でアンケート回答を依頼し、オンラインで回答を回収。
調査時期 : 2024年11月25日〜12月1日


■ トピックス①物価高におけるバイト代に関して
「少なすぎると思う」と回答した人は49.0%「適切だと思う」と回答した人は50.0%で、半数ずつとなった。

アルバイトを始めた理由の一つに「物価高の影響」があったかに関しては高校生の7割、大学生の8割は「ない」と回答した。

■ トピックス②スキマバイトに関する調査
スキマバイトに関して、知っているかその上で働いたことがあるか聞いたところ「スキマバイトを知っていて働いたことがある」と回答した人は3.6%、「知っているが働いたことはない」と回答した人は68.8%、「知らない」と回答した人は27.6%となった。

利用したサービス名を選択してもらったところ、「タイミー」が52.6%で一番多い結果となり、次に「シェアフル」の19.3%、「ネクストレベル」は10.5%となった。

働く前のスキマバイトに対するイメージを聞いたところ「自分のスケジュールに合わせて働ける」が77.2%で一番多く、「面接が不要で簡単に仕事を始められる」が43.9%、「急な出費に対応することができる」が35.1%となった。

スキマバイトをしたことがないと回答した1,536人のうち「今後スキマバイトをやってみたい」と答えたのは42.7%、「やりたいと思わない」は 26.8%、「どちらとも言えない」が30.5%となった。

■ Studyplusトレンド研究所 調査所感
 少子化による人手不足が騒がれる中、担い手となる学生たちがアルバイトについてどのように考え感じているのか調査を行いました。多くの学生が、日々の生活をより充実したものにするため、また将来のキャリアのため、学校生活や私生活とのバランスをとりながら働いていることが伺えます。本調査で見えてきた実際の時給や働き始めたきっかけ、イメージとのギャップなどが、これからアルバイトを募集する事業者の皆様にとっても、春からアルバイトを始める学生たちにとっても参考になればと思います。
 また、近年新しい働き方として話題にあがることの多い隙間バイトについては「存在は知っているし興味もあるけど、やったことはない」という状況の学生が多いようです。実際に働いてみた学生からの評価はおおむね良好ですが、一部で課題も見られます。学生にとって当たり前の働き方になるのかどうか、今後の動向についても引き続き見守っていきたいと思います。

学研の「Shikaku Pass」と、レアジョブの「資格スクエア」が連携し資格学習をサポート

 株式会社 学研ホールディングス(東京・品川、宮原 博昭 代表取締役社長)のグループ会社である株式会社Gakken LEAP(東京・品川、細谷 仁詩 代表取締役社長)と、株式会社レアジョブが運営する「資格スクエア」は、資格学習を応援するために協力し、サービス拡充・キャンペーン展開を開始する。

<提携の背景>
 株式会社学研ホールディングスと株式会社レアジョブは、英語関連事業、資格取得支援事業、子ども・子育て支援事業を展開する中で、相互の事業を強化するために資本業務提携に関する契約を締結した。この提携は、両社が持つリソースと専門性を活かし、より多くのユーザーに質の高い学習サービスを提供することを目的としている。
<提携の目的>
 お互いの強みを生かし、誰もが自分のキャリアを自らの手で切り拓くことができる社会を実現し、個々の可能性を最大限に引き出すことができる環境を整えたいと考えている。学び続けることで、個人の成長だけでなく、社会全体の活性化にも寄与できると信じている。
 2つのサービスは共に資格取得のための講座を提供しているが、それぞれ目的が異なる講座を扱っている。
「Shikaku Pass」では学研の学習参考書の出版で培ったノウハウを生かし、社会人向けにITパスポートやファイナンシャル・プランナー、語学などリスキリングを支援する資格や講座を提供している。スキマ時間が活用できる教材と、オンラインでの学習でいつでもどこでもスキルアップができ、明日から職場や生活で役に立つ知識を身につけることができる。
「資格スクエア」は、有名講師とともに難易度の高い司法系士業を中心とした講座を提供している。オンライン学習の特性を最大限に活かし、科学的見地からも考え抜かれた教材で難易度の高い試験に挑戦する受講者をしっかりとサポートする。専門的な分野で活躍するために必要な知識と資格を身につけたい方々に向けて、忙しい日常の中でも資格合格を達成できるオンライン講座を用意している。

<取り組み内容>
・提携記念キャンペーン
双方の会員向けに講座の割引CPを開催する。
「Shikaku Pass」会員向け:「資格スクエア講座」の講座を20%割引で提供
「資格スクエア」会員向け:「Shikaku Pass」の講座を25%割引で提供
割引期間:3月12日(水)~5月13日(火)
・資格スクエア「未来問模試」の共同活用
「Shikaku Pass」の宅建会員向けにも「未来問模試」を提供し、コンテンツの拡充をはかる。
・資格スクエア「試験対策アプリ」のOEM提供
「資格スクエア」で好評のアプリを「Shikaku Pass」の宅建会員向けにOEM提供開始する。


「Shikaku Pass」で取り扱う講座
○ ビジネス
  ■ファイナンシャル・プランナー3/2級
  ■資産形成コンサルタント
  ■宅建
○ 語学
  ■TOEIC® L&R テストレベル別スコアアップ講座
  ■韓国語能力試験TOPIKⅠ問題集
○ IT
  ■基本情報技術者
  ■ITパスポート
  ■AWS SAA合格講座
  ■プログラミング講座(Webエンジニア基礎、Javaエンジニア基礎、PHPエンジニア基礎)
○ 福祉
  ■保育士講座

プロキッズ 学校の先生向け「生成AI活用講座」提供開始

 子供向けSTEAMプログラミング教育を行う株式会社プロキッズ(東京・台東区、原 正幸 代表取締役)は、2025年2月に、豊川高校にて高校教員向けの「生成AI活用講座」を開催した。
 この講座では、授業や校務での具体的な活用方法をテーマに、先生方が教育現場ですぐに活用できる内容をハンズオン形式で提供した。
 短時間で実践的な生成AI活用スキルを習得できる講座内容は、校務や授業準備の効率化を求める多くの先生方から高い評価を得ている。

子供の将来の職業選択 保護者の多くが「生成AIが影響する」と回答

 株式会社増進会ホールディングス(Z会グループ)のグループ会社、株式会社栄光(東京都千代田区、下田勝昭 代表取締役社長)が運営する進学塾・栄光ゼミナールが、2025年1月11日〜1月21日に、「小中高生の習い事に関する調査」を実施し、その結果を公表した。有効回答は、小学1年生〜高校3年生の子供を持つ保護者3598人。同調査は2018年、2022 年にも実施し、今回が3回目となる。

※本調査における「習い事」には、学習塾や部活動は含まない。

 保護者に、「子どもは、今までに習い事を習ったことがありますか?」と聞いたところ、小学生保護者の99.2%、中学生保護者の97.3%、高校生保護者の98.2%が「子どもが習い事を習ったことがある」と回答。ほぼ100%に近い数字となった。「習ったことがない」ケースは少ないが、そう回答した保護者が挙げた理由としては「子どもが興味を示す習い事がなかった」が最も多かった。

 子供が習い事を習ったことがあると回答した保護者に、14の習い事(水泳、体操、サッカー、野球、武道、バレエ・ダンス、その他スポーツ、英語・英会話、音楽系、書道、理科実験、プログラミング、そろばん、学習系教室)についての経験を聞いた。

 最も「現在習っている」「以前習っていた」の合計割合が高かったのは「水泳」で、小中高すべて7割以上。次いで「英語・英会話」が5割以上、「音楽系」も約5割が経験ありだった。「プログラミング」「理科実験」は実際の経験率は高くないが、いずれも「子どもの興味・関心がある」という回答が比較的多かった。

 2022年と2025年を比較すると、プログラミングを「現在習っている」、あるいは、「習ったことがある」と回答した割合が増えている(2022年:全体で7.5%→2025年:全体で12.5%)。栄光は、「そのほかの習い事は大きな変化は見られないので、プログラミングが習い事として広がりつつある」と考察している。

「以前習っていた」と回答した習い事を辞めた時期については、習い事によってばらつきがあるものの、小学生保護者では子供が「小学3・4年生の間」、中学生保護者・高校生保護者では子供が「小学5・6年生の間」という回答が多い傾向が見られた。栄光は、「小学生の家庭では中学受験の勉強が本格的に始まる時期に、中学生・高校生の家庭では中学進学で学校生活や部活動が忙しくなることを見据えて、習い事を整理するためはないか」と分析している。

 「習い事を選ぶ際に、特に重視したことは何ですか?」、について習い事を習ったことがあると答えた保護者に聞いたところ、小中高の保護者ともに、「子どもがやりたがっているかどうか」が最も多く、約9割にのぼった。次いで「曜日や時間帯の都合が合う」、そして「子どもの将来に役立ちそうかどうか」という項目が続いた。2018年・2022年調査と比べても、この傾向は変わらなかった。

 また、「子どもは今までに、習い事を辞めた、もしくは辞めたいという気持ちになったことはありますか?」を聞いたところ、「子どもが実際に辞めたことがある」と回答した保護者は7割超。「辞めたことはないが、辞めたい気持ちになった」は1割超。合計すると、8割近くの家庭が「辞めること」を一度は考える場面に直面している。

 さらに「子どもが習い事を辞めたことがある」または「子どもが習い事を辞めたことはないが、辞めたという気持ちになったことがある」と回答した保護者に、そのきっかけを聞いた。

 トップは「子どもが辞めたいと言った」が4割超。次いで「勉強の優先順位が高くなった」が多く、高校生保護者では4割近くにのぼる。中学生・高校生では「目標や目指している水準を達成した」も辞める理由として増える傾向だった。子供の主体的な意思が習い事のスタート同様、終わりにも大きく影響している。また、学年が上がるほど受験や部活動など勉強・学校行事を優先せざるを得ないことも考えられる。

 一方、2022年の全体と比較すると、「習い事よりも勉強の優先順位が高くなった」は15.2ポイント減少した(2022年:全体で47.4%→2025年:全体で32.2%)。担当者は、「あくまで栄光に通っている塾生の保護者対象のアンケートのため、一概には言えませんが、勉強と習い事を両立していきたいというご家庭の意向があるのではないかと考えられます」と語る。

<調査概要>
調査対象:栄光の教室に通う小学1年生〜高校3年生の子供を持つ保護者
調査方法:インターネット調査
調査期間:2025 年 1 月 11 日(土)〜1月21日(火)
回答者数:3598人(小学生保護者1897、中学生保護者1202、高校生保護者499)

〈詳細〉
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001298.000049291.html

日本式グローバル向け算数学習アプリ「Mathmaji」、米テキサス州の友愛学園ダラス補習授業校にて紹介を開始

 株式会社Mathmaji(東京・港区、廣瀬 康令 代表取締役)は、日本式グローバル向け算数学習アプリ「Mathmaji」が、テキサス州の友愛学園ダラス補習授業校(テキサス州プレイノ市 坂山英治校長)にて紹介が開始されることを発表した。Mathmajiは、日本の学習指導要領に準拠した算数を英語で学べるアプリとして、ダラス補習校の児童の算数と英語の力を高め、児童たちが現地校に安心して通えるようになるためのサポートをする。

■ 友愛学園ダラス補習授業校について
 友愛学園ダラス補習授業校は、ダラス日本人会が運営する、ダラス・フォートワース複合都市圏のキャロルトンにある補習授業校。1970年にダラス日本語補習教室として小学部の児童15名からスタート、近くのプレイノへの米国トヨタ自動車販売の移転を契機に生徒数が増え、現在は幼稚園から高校課程までで584名(2023年度)の子供たちが通っている。

■ Mathmajiの提供について
 株式会社Mathmajiは、算数学習アプリMathmajiを、ダラス補習校にて紹介。補習校の生徒の中には、日本からの日本企業駐在員の児童が多く在籍しており、言葉や学習内容の違いから、現地校に通うことに不安を感じる子供たちも少なくない。渡米前から日本の学習指導要領に準拠した算数を英語で学ぶことのできるMathmajiの利用によって、そうした子供たちの不安が取り除かれ、自信を持って現地校での算数学習を行えるようになることが期待される。株式会社Mathmajiは、日本の優れた算数教育を世界中の子供達に提供することを使命としており、日本の教育の浸透を目的とするダラス補習校へのMathmaji提供は、双方の理念に適った事業となる。

■ 算数学習アプリMathmajiのメリット
 Mathmajiのカリキュラムは、日本の学習指導要領に準拠しながらアメリカとシンガポールの学習基準にも対応している世界唯一のカリキュラム。Mathmajiを通じて世界中どこでも通用する算数の力を身につけることができる。また、Mathmajiでは数学の専門知識を持つアメリカ人の監修のもと、文法的に正しく、かつ分かりやすい英語を用いて指導を行っており、算数の学習で使われる正しい英語表現を、自然と覚えることができる。Mathmajiのコンテンツの中心は1回5分の短時間集中レッスンであるため、時間と場所を選ばず効率よく学習を進められる。学年の先取りや過去の内容の復習にも役立てられる。

 株式会社Mathmajiは、「誰もが、フラットに教育機会を得られる世界」の実現を目指している。「民間セクターの世界教育機関として、場所、年齢、家族、収入に関係なく、世界中の人に質の高い教育を提供する」というミッションのもと、デジタルテクノロジーを駆使することで、日本が誇る優れた教育を、世界中の子供たちに提供する。

■ グローバル向け算数学習アプリ「Mathmaji」
「Mathmaji」は、日本式算数教育を取り入れ、子供の算数学習を支援するグローバル向け算数学習アプリ。日本の学習指導要領とAIを活用した単元学習に、理解を定着させるための練習問題を組み合わせることで、日本の算数教育の良さをアプリ上に再現。子供が楽しみながら一人で学べるようになっているだけでなく、子供の学習状況や理解度もわかる、保護者にも安心なアプリだ。
App Store:https://apps.apple.com/us/app/mathmaji-math-learning/id6469683426
Google Play: https://play.google.com/store/apps/details?id=com.mathmaji.app&hl=ja

東大発ボードゲーム制作企業の株式会社理系games、学習塾運営株式会社エストの完全子会社に

 理系科目を題材としたボードゲームシリーズ「理系ゲームズ」を展開する株式会社理系games(東京・小平市、落合暁 代表)は、2025年2月28日をもって、学習塾を運営する株式会社エスト(東京・小平市、落合暁 代表)の完全子会社となりましたことを発表した。

 株式会社理系gamesは前代表の新井が2021年に個人事業「EXPlayin」として創業、2025年に設立したボードゲーム制作企業。これまで、理系gamesは新井を中心とした現役大学生のチームとして活動をしてきた。
 完全子会社化のきっかけは、新井が本年3月に東京大学大学院の修了を控えたことだった。一般企業への就職が決まっており、本業の傍ら副業として「理系ゲームズ」事業を継続する選択肢もあったが、今「理系ゲームズ」シリーズを愛好しているユーザーにとってはより大きな企業に事業を託すのがベストだと考え、2024年11月にM&Aによる経営交代を決意した。M&Aプラットフォーム「BATONZ(バトンズ)」を通じて買い手を募集し、複数社との面談・交渉を経た上で株式会社エストと契約を締結した。2025年2月28日には新井が所有する全株式の譲渡を完了し、エスト代表・落合が理系gamesの新代表取締役に就任した。

ベネッセ 「AIストライク」と「プログラミング講座」の新講座リリース

ウェビナー開催等、塾・教室向け支援をさらに拡充

ベネッセコーポレーションは、3月10日より「AIストライク」新講座をリリースする。また、3月に今年の共通テストを振り返るウェビナーを開催する。今年7月には、プログラミング講座の対象学齢を拡大するなど、塾・教室向けのコンテンツや支援をさらに拡充する。

  1. AI StLike(AIストライク) 新講座リリース
  2. 共通テストオンラインウェビナー開催
  3. プログラミング講座 新講座リリース

【1】AI StLike(AIストライク) 新講座リリース(2025年3月10日)
これまでは高校生(英数国)を対象としていたが、現場からの声を受けて、3月10日に中学生向けの英数国の3教科に対応したAI StLikeがリリースされた。今後も順次中学生向けのコンテンツを拡充していく構えだ。

■2025年3月10日
 中学英語・数学・国語をリリース。
 ※数学の動画は1学期履修範囲。2学期以降履修範囲の動画は6月末リリース予定。

■2025年6月末(日付未定)(予定)
 中学理科・社会 演習問題全単元リリース。数学の動画がすべて視聴可能に。

■2026年4月(日付未定)(予定)
 中学理科・社会 講義動画全単元リリース。

中学版のリリースについて、既にAI StLikeを利用している現場からは、以下のような声が寄せられている。

・初月無料なので、新高1生に高校入学準備として3月からの利用を案内したところ、中高継続率が30%から50%に良化し、想定以上の効果に驚いています。高校の予習を早いタイミングからできるのが良いです。
・高校版がとても使い易いと思っていたので中学版を待ち望んでいました。これで中高6年間を通じて同じ使い勝手になるので、生徒の学習面や職員の指導面においての利便性がさらに良くなると思っています。
・中学版も志望高校を登録することで、高校版の志望大学パックのように、志望高校パックの配信がされると聞いています。中学生に早いうちから志望高校を登録させることで進路意識を高められ、志望高校パックの配信で学習意欲も向上させられるのではないかと期待しています。

【2】共通テストオンラインウェビナー開催(2025年3月16日、17日、18日)
新課程入試初年度の大学入学共通テストを徹底解説する無料ウェビナーを開催する。
注目の「情報Ⅰ」の考察などを中心に、25 年度大学入学共通テスト結果の教科・科目分析など、ベネッセの分析力を余すことなく共有する貴重な会になっている。

■ウェビナー詳細
「新課程入試初年度の大学入学共通テストを徹底解説!」
~その特徴と傾向から今後の効果的な塾指導を考える~

開催日時:
① 3月16日(日) ② 3月17日(月) ③ 3月18日(火)
のいずれも12:00~13:30(※各日同一内容)

〈ウェビナー申し込みフォーム〉

今年1月に実施した入試速報会ウェビナーも好評を博しており、今回も現場での指導に活かせる共通テストの最新情報が提供される予定だ。

■共通テスト速報ウェビナー(1月実施) 満足度94%
・傾向や得点分布等の詳細データで出願指導に活かせた。
・次年度の指導にも生かせる内容だった。(参加塾・教室からの感想抜粋)

【3】プログラミング講座 新講座リリース(2025年7月22日リリース予定)
これまで小学生向けのみだったプログラミング講座についても、今年7月から中高生向けを追加リリースする。これにより、現場における小中高一貫した情報、プログラミング教育の支援を強化する形だ。中高生向けプログラミング講座も、高校「情報Ⅰ」に対応し、共通テスト対策もできる内容になっている。

■プログラミング講座アプリ開発(主に中学生向け)
ノーコードで実際に使えるアプリ制作ができ、デジタルの企画から制作まで学ぶことができる。さらに高校「情報Ⅰ」の先取り学習が可能。

■プログラミング講座Web制作・AI入門(主に高校生向け)
ウェブサイト制作やAI開発で使用するプログラミング言語(JavaScript・Python)を実践的に学ぶ学習で、仕事でも使えるコーディングスキルの基礎を習得。さらに高校「情報Ⅰ」の定期テスト・入試対策が可能。
中高生向け新講座のリリースについて、小学生向け講座を利用している現場からは、以下のような期待の声が寄せられている。

・小中高一貫したプログラミング講座を提供できるため、小学校低学年の在籍増から高校「情報Ⅰ」対策までワンストップで対応できるのはありがたいです。
・中高生向けも社会課題をテーマに探究的な学習ができると聞いています。共通テストの「情報Ⅰ」だけでなく、探究力が問われる総合型選抜の対策にも使えると思います。

〈塾・教室向けプログラミング講座の詳細リンク〉


【連絡先】本掲載内容の問い合わせ・資料請求フォーム
〈ベネッセコーポレーション 塾・教室サービス開発担当〉

小中学校向け保護者連絡サービス「tetoru」が導入校数 5,000校を突破

 SchoolTech事業を展開するClassi株式会社(東京・新宿区、竹岡章 代表取締役社長)は、小中学校向け保護者連絡サービス「tetoru(テトル)」が、導入校数5,000校を突破したことを発表した。
 tetoruは2022年の2月からサービス提供を開始し、初年度で1000校、2年目となる23年度には3000校、そして3年目の24年度には5000校と着実に導入校を増やしてきた。

導入の背景として、下記の声が挙げられている。
・欠席連絡をDXすることにより、先生/保護者に朝時間の余裕を提供できる
・欠席連絡等の基本機能は無料で利用できるため、導入しやすい
・保護者連絡に係る紙を廃止でき、環境とコストの両方でメリットがある
・UI/UXの観点で使いやすい(グッドデザイン賞受賞)
・広告が入らない
 上記に加えて自治体連絡機能や個別連絡機能等の有償サービスの追加も実現し、現在では国内45都道府県で導入されるに至った。

【導入状況(地域別)】
北海道: 191校
東北: 548校
南関東: 788校
北関東: 547校
北陸: 329校
東海: 641校
近畿: 764校
四国・中国: 465校
九州・沖縄: 791校
 来年度から提供する集金機能も含め、引き続きtetoruは先生方の働き方改革、学校のDXに貢献できるプロダクトを目指していく。