学習塾の無料検索サイト『塾ログ』 全学年、全国の塾を対象とした『Go To塾キャンペーン』を実施

 株式会社FREEMIND(京都・中京区、北田 秀司 代表取締役)が運営する、学習塾の無料検索サイト『塾ログ』は、学生の新学期、新学年のスタートを応援すべく、2021年1月8日(金)から2021年3月31日(水)までの3ヵ月間、『Go To塾キャンペーン』を実施する。
幼児から浪人生まで全学年を対象に、全国のキャンペーン対象の塾に塾ログから資料請求をされ、同期間内に入塾された先着50名に、Amazonギフト券1万円分(Eメールタイプ)をプレゼントする。

<キャンペーン詳細URL> https://jukulog.jp/entrance-campaign6

■キャンペーン概要
●実施期間:
2021年1月8日(金)~3月31日(水)
●対象者:
期間中に、全国のキャンペーン対象の塾に、塾ログから資料請求をされ、2021年4月30日(金)までに入塾(※)された方先着50名様 
※入塾とは、対象となる塾と契約を交わしたことを指す
●応募方法・詳細:
塾ログサイト内の「無料資料請求」フォームから資料請求をされ、2021年4月30日(金)までに入塾された先着50名に限り、有効となる。
詳しくは、キャンペーンページ(https://jukulog.jp/entrance-campaign6)へ。

●注意事項:
・一部、対象外の塾があります。対象となる塾につきましては、キャンペーン対象塾検索ページ(https://jukulog.jp/entrance-campaign/list)よりご確認ください。
・資料請求された塾と異なる塾へ入塾された場合、並びに、資料請求された生徒様と、入塾された生徒様が異なる場合、応募は無効となります。
・5月1日(土)以降に入塾された方は対象外となります。
・入塾後に資料請求をされた場合、応募は無効となります。
・キャンペーンの応募期限は、塾ログサイト内の「無料資料請求」フォームで請求を行った日から180日以内となります。
・塾への支払い金額の総額が50,000円(税別)以上の方が対象となります。人数は問いませんので、ご兄弟姉妹で入塾され、お支払いの合計金額が基準額を超えている場合はご応募いただけます。ただし、合計金額の適用はお一人様のみとなります。
・1件の資料請求につき、1回だけご応募いただけます。
・塾ログが主催する他のキャンペーンとの同時併用はできません。

芦田愛菜さんを起用したECCシニア 初のTV CM 2021年1月5日(火)より全国でオンエア開始

 株式会社ECC(大阪・北区、山口 勝美 代表取締役社長)が展開するシニア向け教室のECCシニアでは、2021年1月5日(火)より、芦田愛菜さんを起用したTV CM「おばあちゃんが変わった」篇 のオンエアを開始した。

ECCシニアについて
気軽に楽しく、コミュニケーションなどに使える英会話を学ぶ【おとなの英会話コース】と、脳のトレーニングなどを通じて、「脳の活性化」と「趣味」「生きがい」を充実させる【おとなの脳トレコース】の2コースを展開するもの。「学びの場」を提供するだけではなく、講師やレッスン仲間とコミュニケーションを楽しむことでシニアの皆様に「気軽に交流できる場」を提供することを目的としたサービスとなる。

https://youtube.com/watch?v=HyoJ9k0lOb0%3Fautoplay%3D0%26fs%3D1%26rel%3D0

◆ CM概要 ・タイトル  「おばあちゃんが変わった」篇(15秒、30秒)
・出演  芦田 愛菜 さん
・放送開始  2021年1月5日(火) ※CM動画はECC YouTube公式チャンネルでも公開中
・YouTube URL 「おばあちゃんが変わった」篇(15秒)https://youtu.be/xWSl8O7hLl8 (30秒) https://youtu.be/HyoJ9k0lOb0

日経平均株価 30年ぶり史上最高値 2万8000円台

 1月8日の東京株式市場、アメリカのバイデン新政権の発足後に大規模な経済対策による景気回復期待から買いが継続、日経平均株価は前日比648円90銭高の2万8139円03銭と大幅に続伸した。終値としては1990年8月以来、およそ30年5か月ぶりに2万8000円台まで上昇した。

 米国で大規模な財政支出を伴う経済対策を掲げる民主党が、大統領選と議会上下両院の選挙を制することが確実になり、投資家に買い安心感が広がった。その結果、7日のニューヨーク市場でダウ平均株価が最高値を更新した。その流れを引き継いで、東京市場は取り引き開始直後から幅広い業種で買い注文が先行し、午後も勢いが続いた。 

 東証株価指数=トピックスは28・64上がって1854・94、1日の出来高は13億8916万株だった。

 市場関係者は「緊急事態宣言が出され新型コロナウイルスをめぐる国内の状況は悪化しているが、アメリカ政府による景気対策の拡大への期待が相場を支える構図となっている。日経平均株価は7日からの2日間で1000円以上の値上がりで株価と実体経済のかい離も見られ、楽観はできない状況だ」と話している。

「湘南ゼミナール」が教育のデジタル化・オンライン化を推進するために学習プラットフォーム「Monoxer(モノグサ)」を導入

 モノグサ株式会社(東京・千代田区、竹内 孝太朗 代表取締役 畔柳 圭佑 代表取締役)の提供する学習プラットフォーム「Monoxer」が、株式会社湘南ゼミナール(神奈川・横浜市、福村 賢一 代表取締役社長)が運営する学習塾、「湘南ゼミナール」で導入されることを発表した。

 湘南ゼミナールは、神奈川県を中心に全国で273教室(2020年12月末時点)を展開されている大手学習塾。同社に通う生徒は公立を中心に国立・私立志望まで幅が広いという特徴から、英語、数学、国語はもちろん、理科、社会といった科目の学習も広く、深くサポートする必要があり、オリジナル教材の作成、展開を進めてきた。一方で、紙の教材では学習プロセスが見えなかったため、どれくらいの努力がどのような結果に結びついているかが分からず、効率的な生徒の学習サポートや教材の改善がしにくいといった課題感があった。その中で、Monoxerの「自社のオリジナル教材を簡単にデジタル化できる」、「オンラインでも効果的・効率的な学習ができる」、「学習プロセスが可視化され、生徒指導や教材の改善に活かせる」といった点に価値を感じ、導入する運びとなった。

湘南ゼミナールにおけるMonoxerの活用について
 中学生部門で、英単語や英熟語、理科・社会の一問一答、難関校の対策問題集をMonoxerに搭載し、オンラインで知識定着のための問題演習と学習状況の可視化ができる環境を構築した。

受験コンパスを提供するLacicuが、新たに動画キュレーションアプリ「Liew」を開発

 大学受験生に向けた塾専用アプリケーション『受験コンパス』などを提供する株式会社Lacicuが、新たに動画キュレーションアプリ『Liew(リュウ)』の提供を1月6日から開始した。

 同社は、現在の映像授業を映像授業3.0(第3世代)だと言う。これまでの映像授業1.0、2.0ではお金が必要だった。しかし、現在、YouTubeなどの動画プラットフォームサイトにある良質な学習系のコンテンツを無料で視聴できるようになった。このことを捉えて映像授業3.0と位置づけた。

 映像授業3.0では、映像授業に価格をつけることが難しくなるが、代わりにコーチングや動機づけなどがより重要になり、ここに塾の価値が生まれてくる。それを助けるのが『Liew』だ。

 Liewは、YouTubeなど様々な動画プラットフォームサイトにある教育系動画サイトから生徒一人ひとり専用の学習動画リストを作成するサービス。生徒はこれをもとに動画で学習を進める。

 加えて、塾側には学習管理機能を提供する。

『コエカケ』は、チャット形式で生徒の進捗状況や勉強が始まる前に声をかけてモチベートする機能。『マイページ』は、学習時間や履歴、生徒や教室などの管理機能を備える。設定すれば、保護者も閲覧することが可能だ。『ふせん』は、動画の中に重要だと思うところにふせんを貼ることで、各生徒オリジナルの動画にすることができる。

 また、Liewを導入する際には、アプリに塾の名前やロゴに差し替えられ、塾が作成したオリジナル動画もリストの中に入れられるので、塾オリジナルのアプリとしてアピールすることもできる。

オンライン発表会の様子(本田氏(中央)、服部氏(左))。塾と無料動画を結ぶLiewは、新たな学び方の試金石となりそうだ。

「教育系動画を見るユーザー層はもともと勉強する意識が高い子供たちです。でも、本当に教育を届けたい相手は、なんで勉強しなければいけないのか疑問に思っていたり、成績が上がらなくて悩んでいる子供たちです。この子たちの成績を伸ばすためには、塾の先生など伴奏してくれるコーチが必要。その伴走するためのツールとしてLiewを使っていただければと思います」と同社代表取締役の服部悠太氏は語る。

 昨年12月に開催された「Liewオンライン発表会」に登壇した『超わかる!授業』を主催しているユーチューバーの本田剛己氏は、「YouTubeは再生数、登録者数が多ければ多いほど上位表示される。そのため、『東大生が10分間でセンター試験数学を解いてみた』といったようなキャッチーなタイトルや内容のものが作られています。ですが、Liewは、それまで日の目を見ることができなかった地味ですが良質な動画も紹介していただける今回のアプリは可能性があると思っています」とLiewの可能性を語った。

Digi-Key、公式Raspberry Pi正規ディストリビュータとなり、Raspberry Piの全製品ラインナップを提供

 世界最多の即時出荷可能な電子部品在庫を揃えているDigi-Key Electronics(https://www.digikey.jp)は、公式Raspberry Pi (https://www.digikey.jp/ja/supplier-centers/raspberry-pi) 正規ディストリビュータとなり、Raspberry Piの全製品ラインナップを提供すると発表した。Raspberry Piは3,600万個を超えるプラットフォーム販売実績を持ち、迅速な試作から量産対応設計に至るまでのすべてをカバーするソリューションとして高く評価されている。

 Raspberry Piは人々の学び、問題解決、ソリューション創出を可能にする低コストの高性能コンピュータの提供で業界をリードしており、学生からメーカー、スタートアップ企業、実績ある企業に至るまで、広い層で採用されてきた。

 Raspberry Piの詳細とその全製品ラインナップからの注文については、Digi-Keyのウェブサイト (https://www.digikey.jp/) へ。

コロナ禍で採用を予定通りに実施している中小企業は64% クオリティ・オブ・ライフ調査

 株式会社クオリティ・オブ・ライフ(東京・千代田区、原 正紀 代表取締役、以下QOL)は、2020年10月にQOLで運営する地方への就職を支援するUIターンサイト『じもナビ(https://www.jimo-navi.com/)』に掲載する全国の中小企業向けに採用状況のアンケート調査を実施し、その結果を2020年12月24日に発表した。アンケート調査の結果、コロナ禍で採用を予定通りに実施している中小企業は64%、採用数を変更して採用継続している企業を含めると8割強が採用活動を継続して実施しているということが判明した。
 新型コロナウイルス感染症が拡大する中でも積極的に人材確保を進める中小企業が多くみられるということが明らかになった。

サマリー
・現在の人材の充足状況は6割が不足と回答
・コロナ禍でも採用を継続している中小企業は8割

Q. 現在の人材の充足状況

 「かなり不足」は5.2%と低いものの、「やや不足」(54.8%)を含めると6割を占める。

Q. 新型コロナウイルス感染症拡大による貴社の採用活動への影響

 コロナ禍において、「予定通り進めている」(64.0%)に「採用数を縮小して継続している」(15.0%)、「採用数を増加する」(5.2%)を含めると8割強が採用活動を継続して実施しており、積極的に人材確保を進める中小企業が多くみられた。

調査概要
・調査対象:『じもナビ』サイト掲載する中小企業1,696社(全国)
・調査方法:Webアンケート調査、郵送調査
・調査実施期間:2020年10月14日~10月31日アンケート回収数: 347件(有効回答数347件)

明光ネットワークジャパン、明光ネット九州・明光義塾九州とのエリアフランチャイズ契約を終了

 株式会社明光ネットワークジャパン(山下 一仁 代表取締役社長)は株式会社明光ネットワーク九州及び株式会社明光義塾九州(肥川 正嗣 代表取締役)とのエリアフランチャイズ契約を終了したことを2020年12月24日に発表した。

河合塾グループとメディカルラボ資本業務提携へ

 河合塾グループの株式会社KJホールディングス(東京・豊島区、坂東 嘉人 代表取締役社長)は、個別指導による医学部進学サービスを提供するキョーイクホールディングス株式会社(教育機関名:メディカルラボ、愛知・名古屋市、矢追 俊和 代表取締役)をグループ化した。

 今後、医学部合格を志す生徒や保護者へ、教育サービスを提供していく。

【メディカルラボ】
メディカルラボは現在、医系専門予備校として全国に27ヶ所の拠点を展開。授業は講師による1対1のプライベート授業形式で、一人ひとりの習熟度と合格目標に合わせたオリジナルカリキュラムを作成し、生徒が履修内容を完全に習得できるまで学習をサポートしている。

【河合塾グループの医学部進学への取り組み】
河合塾グループでは、高校生・高卒生・社会人を対象とした医学部進学へ向けた各種のサービス・取り組みを展開している。具体的には、医学部志望者向けの授業・講座の提供や進路指導、医学部進学特化校舎の運営、医学部進学に関する情報発信、専門書籍の発刊、各種イベントやセミナーの運営等を行い、医学部志望者へ向けたさまざまなサポートを実践している。

先生の働き方改革に貢献 Libryで効率化

 株式会社 Libry(東京・千代田区、後藤 匠 代表取締役CEO)では、デジタル化した教科書・教材「リブリー」とあわせて、先生の校務負担を軽減して効率化する「先生用ツール」を提供し、先生の働き方改革の推進に取り組んでいる。

◆ 先生の精神疾患による休職、退職が過去最多に
 2020年12月22日(火)、文部科学省より令和元年度公立学校教職員の人事行政状況調査が発表され、2019年度に精神疾患で休職した教職員が5478人と過去最多となったことがわかり(令和元年度公立学校教職員の人事行政状況調査 文部科学省)、報道各社に大きく取り上げられた。

 文部科学省の教員勤務実態調査(平成28年度)でも、小中学校の先生の1日当たりの学内勤務時間は10時間以上(平日)で、中学校では約58%の先生が1日12時間以上(平日)勤務していることが明らかになっています。(教員勤務実態調査(平成28年度)(文部科学省))

 同調査によると、授業以外でとくに時間を割いているのが授業準備で、12時間以上勤務している先生では1日に1時間30分以上、成績処理にも30〜45分ほどを費やしている。

 先生の働き方改革が喫緊の課題とされる中で、上記のような調査から、先生の長時間勤務を短縮して校務の負荷を軽減するには、宿題の作成や回収、成績処理を効率化できるツールが有効と考えられる。

◆ 校務を効率化して長時間労働を軽減する「リブリー」
「リブリー」は、いつもの教科書・教材をそのまま電子化して、生徒には個別最適化された効果的な学びを、先生には宿題配信や回収、集計のほとんどを自動化して校務を効率化する先生用ツールを提供し、働き方改革を推進している。

「リブリー」を採用した学校へのヒアリングでは、「宿題管理が大幅に効率化された」という先生の声が多くあり、授業準備と宿題管理が効率化されることで1日2時間業務時間を短縮できたという回答もあった。

◆ 「リブリー」特設サイト
https://giga.libry.jp/