学研グループでオンライン英会話サービス「Kimini英会話」を提供するGlatsは、桐原書店と連携し、同社の英単語教材「DataBase」シリーズに対応した音声入力型の語彙トレーニングを提供開始した。英単語を覚える学習と、英会話で使うアウトプット学習を分断せず、発話を通じて語彙を定着させる新しい英語学習モデルとして展開する。

　今回の機能は、Kimini英会話の「スタンダードPlusプラン」および「ウィークデイPlusプラン」利用者向けに提供している「スキル別トレーニング」に導入される。単語を「見て聞いて覚える」だけでなく、音声認識による発話を前提に学習を進める点が特徴だ。

　対象となるのは、桐原書店のベストセラー英単語教材「DataBase」シリーズの3タイトル。「DataBase 1700 中学〜高校基礎語彙」「DataBase 3300 共通テストレベル」「DataBase 4800 共通テスト・私大・二次試験レベル」に対応する。同シリーズは累計730万部を突破しており、学校現場や受験学習で広く活用されてきた。

　新機能では、音声認識により実際に発話することで学習が進む。単語の意味やスペルを覚えるだけでなく、発音し、声に出して使う練習を組み込むことで、「知識として知っている単語」を「実際に使える単語」へ変えていくことを目指す。

　また、学習進捗や過去の正答率をもとに、次に学ぶべき単語を自動で出題する「おまかせモード」も搭載する。一人ひとりの理解度や習熟度に応じて学習内容を最適化し、反復学習と発話練習を効率的に行えるようにした。

　背景には、英語教育の4技能化がある。学習指導要領の改訂以降、英語教育は「聞く・読む・話す・書く」を総合的に育成する方向へ転換している。一方で、「話す」「書く」は発話相手やフィードバックが必要となるため、十分な練習機会を確保しにくいという課題がある。

　オンライン英会話やAI、音声認識技術の普及により、アウトプット学習の環境は広がりつつある。ただ、定期テストや大学入試対策では、語彙・文法などの知識学習も欠かせない。限られた学習時間の中で、知識として学ぶ英語と、実際に使う英語をどう接続するかが重要になっている。

　Glatsの開発責任者は、単語を覚えたはずなのに話そうとすると出てこない学習者が少なくないと指摘する。今回の取り組みにより、語彙学習とスピーキング練習を自然につなげ、単語を「知識」から「使える言葉」として定着させたい考えだ。

　桐原書店側も、書籍だけでは発音への不安を抱える学習者に十分な学習法を提示しにくかったとし、Kimini英会話との連携によって、学校で学ぶ重要語彙を実際に使う英語へ発展させることに期待を示している。

　Kimini英会話は、学研の教材開発ノウハウを生かしたオンライン英会話サービスで、幼児から学生、社会人まで幅広い層に対応する。近年はレッスン外の自学習コンテンツや英語学習特化型AIチャットボット「Kimini AI」なども拡充している。

　英語学習では、語彙力の定着と発話機会の確保をどう両立するかが課題となっている。今回の音声入力型語彙トレーニングは、英単語帳、オンライン英会話、音声認識技術を組み合わせた学習モデルとして、学校・塾・家庭学習のいずれにも広がる可能性がありそうだ。

授業内でCEFR準拠の測定が可能に　追加費用不要で回数無制限

　AI英語学習サービス「ELSA School」を展開するELSA Japan合同会社は、英語スピーキング力を授業内で客観的に測定できる「AIスピーキングアセスメント機能」を、2026年夏から提供開始すると発表した。ELSA School導入校であれば、追加の受験料やライセンス費用なしで利用でき、授業時間内にスピーキング評価を継続的に実施できる。

　2026年度の全国学力・学習状況調査では、中学校英語にCBT方式による「話すこと」の測定が新たに加わるなど、学校現場でスピーキング指導の重要性が高まっている。一方で、外部検定試験は受験料や準備、実施にかかる負担が大きく、全生徒を対象に定期的に実施することは容易ではない。

　今回の新機能は、こうした「評価の空白」を埋めることを目的に開発された。生徒の発話をAIが分析し、教員が採点に時間をかけずに、発音や流暢性、明瞭性などを把握できる。日常の授業に組み込むことで、生徒一人ひとりのスピーキング力を継続的に確認し、指導改善につなげることができる。

　出題はアダプティブ方式を採用する。生徒の回答に応じて難易度が変化するため、習熟度に幅のあるクラスでも短時間で測定しやすい。評価は語学力の国際指標であるCEFRに準拠し、Pre-A1からC2までのレベルを即時に返却する。発音、イントネーション、流暢性、語彙、文法の5観点でフィードバックを行う。

　ELSAは、独自開発した英語発音評価に特化した音声認識エンジンを活用している。世界190カ国、9000万人以上から収集した非ネイティブの英語発話データをもとに、生徒の発話を音素レベルで解析し、「どこが、どの程度ずれているか」を可視化する点が特徴だ。

　外部の汎用音声認識APIや生成AIに依存せず、自社で音声認識エンジンと発話データを保有・運用しているため、教育現場に求められる評価品質の継続的な改善が可能だとしている。また、GDPR、CCPA、SOC 2、ISO 27001:2022などの認証を取得しており、自治体や学校法人が求める情報管理・セキュリティ要件にも対応する。

　京丹後市教育委員会や渋谷区教育委員会からも、CEFRレベルを授業内で定期的に測定できる点や、教員の評価負担を軽減しながら生徒に合ったフィードバックを提供できる点に期待する声が寄せられている。

　ELSA Japanの今尾大日本法人代表は、日本の英語教育が大きな転換点を迎えているとし、「教育現場が直面する評価の難しさに対し、AIテクノロジーを活用した客観的で手軽なソリューションを提供する」とコメントしている。

　英語4技能の中でも、スピーキングは評価の手間や客観性の確保が課題となりやすい分野だ。AIを活用して授業内で形成的評価を行える仕組みは、英語教育の個別最適化と教員負担軽減を両立する取り組みとして注目されそうだ。

交通安全教育の推進へ　教員養成や共同研究で連携

　公益財団法人国際交通安全学会（IATSS）は、カンボジア王国の教育・青年・スポーツ省と、同国における交通安全教育の推進に向けた覚書（MoU）を締結した。教員養成や共同研究、啓発イベントの開催などを通じて、カンボジア国内の交通安全教育の充実を図る。

　署名式は6月5日、カンボジア教育省で行われた。ハン・チュオン・ナロン副首相兼教育・青年・スポーツ大臣の臨席のもと、IATSSの武内和彦会長と同省のキム・セタニー副大臣が双方を代表して署名した。式典には、教育省関係者のほか、JICAカンボジア事務所、現地活動パートナーであるNGO「SALASUSU」の関係者らも出席した。

　今回の覚書では、交通安全教育に関する三つの協力項目を柱に据えた。第一に、教員養成や教員の能力向上を通じた教育体制の強化。第二に、データ収集・分析を含む交通安全教育に関する共同研究。第三に、会議、ワークショップ、ウェビナーなどの学術・啓発イベントの共同開催である。

　IATSSは2015年以来、カンボジア教育省、公共事業運輸省、プノンペン王立大学、JICAなどと連携し、教材開発や研究、人材育成、若者の交通安全意識を高める実践的なプログラムに取り組んできた。今回の覚書締結は、これまでの協力関係をさらに発展させる節目となる。

　カンボジア教育省は、IATSSが過去10年間にわたり同国の交通安全教育推進における重要なパートナーであったと評価したうえで、今回の署名は、カンボジアの子どもや若者のために交通安全教育をさらに進展させる強い決意を示すものだとしている。

　交通安全教育は、子どもたちの命を守る基礎的な学びであると同時に、持続可能な交通社会の実現にもつながる。今回の連携は、日本の知見を生かした国際的な教育協力の一例として、今後の展開が注目されそうだ。